三菱重工・船舶
2022年9月2日
《連載》「展望 船舶金融」金融座談会①、新生銀×日本政策投資銀×三井住友信託銀、トランジション案件が中心
船価高、船舶経費のインフレ傾向、案件の大型化・高額化、環境対応など、多くの課題に直面する船舶ファイナンス。本紙では新連載「展望 船舶金融」を始めるにあたり、東京拠点の新生銀行、日…続き
2022年6月24日
アンカー社、第２回船舶金融ウェビナー開催
船舶投資ファンドを運営するアンカー・シップ・パートナーズは地域金融機関向けウェビナー「シップファイナンス基礎」の第２回目を23日に開催した。 前回の「シップファイナンス総論」…続き
2022年4月27日
座談会：三井物産船舶＜下＞、環境とＤＸに注力、ＬＮＧ船は安定収益型で
ＹＡＭＩＣはガス船受注へ 司会 マースクとのプロダクト船の合弁事業の評価と今後の展開は。 久保田「おかげ様で順調。合弁事業そのものも大切だが、世界最大のコンテナ船社を擁…続き
2022年4月1日
次世代船開発センター、理事長に元ＪＭＵの三島氏
造船10社らによる次世代環境船舶開発センター（ＧＳＣ）は３月31日に通常理事会を行い、代表理事理事長にジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）前社長の三島慎次郎氏を選任した。理事長の…続き
2022年3月29日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流④、川崎汽船・綾専務に聞く、陸上支援充実、拠点のあり方検討
川崎汽船は船舶の安全運航に関する陸上からの支援を充実させる。各船から自動送信される船舶運航データを収集し、これを性能管理や燃費管理、最適運航に活かすシステム「Ｋ－ＩＭＳ」について…続き
2022年3月28日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流③、商船三井・谷本執行役員に聞く、拠点分散でリスク管理
商船三井はインハウスの船舶管理会社を船種別に分け分散管理を行っており、リスク管理の観点も含めてこの体制を維持する。船舶管理拠点として、新たにインドの活用も進める考えだ。また、外国…続き
2022年3月25日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流②、日本郵船・小山専務に聞く、デジタル船舶管理で透明性追求
日本郵船は、より安全な船舶管理体制を目指し、データ活用を一段と進める。小山智之専務執行役員（技術本部長）は「船舶管理のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）に従来から取り組んで…続き
2022年3月24日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流①、安全・環境で視線集まる「船舶管理」
安全運航・環境保全への意識のさらなる高まりや、新燃料船をはじめ新たな技術の導入などを背景に、昨今、「船舶管理」がこれまで以上にクローズアップされている。海運各社が安全運航という大…続き
2022年3月18日
《連載》海外船舶管理会社に聞く⑦、Ｖグループ、船員ケアを重視、脱炭素で豊富な経験
Ｖグループは、コロナ禍に対応するため社内に専門組織を立ち上げ、2020年３月以降、10万人以上の乗組員の交代を成功させたほか、船員のケアに対してさまざまな施策を実施してきた。船舶…続き
2022年3月15日
《連載》海外船舶管理会社に聞く⑥、トーム・グループ、ＩＴ戦略策定などデジタル対応強化
トーム・グループは、コロナ禍以前にシンガポールの本社内にオペレーションハブとなる設備を設置。コロナ禍でもこの設備を遠隔操作で管理・監視し、船舶が最適なレベルで機能していることをリ…続き
2022年3月10日
《連載》海外船舶管理会社に聞く⑤、ＯＳＭマリタイム・グループ、洋上風力発電にも積極的に参画
ＯＳＭマリタイム・グループは、ノルウェーのベストランド・オフショアを統合するなど、引き続きＭ＆Ａを積極的に手掛けている。デジタル化については、船隊や運航のためのデジタルソリューシ…続き
2022年3月7日
《連載》海外船舶管理会社に聞く④、コロンビア・シップマネージメント、最先端の船員教育システムを開発
コロンビア・シップマネージメントは、コロナ禍で船員に対してきめ細かなケアを行う中、将来に向けた投資も活発に行っている。デジタル化については、船舶の運航に関するあらゆるデータを提供…続き
2022年3月4日
《連載》船舶保険各社に聞く③、損害保険ジャパン、ニューリスクへのソリューション提供
日本の損害保険３社に現状や今後の展開などを聞く連載の３回目、損害保険ジャパンは、海上保険部船舶保険グループの知久府志グループリーダー（写真左）と安達友洋課長代理（写真右）がインタ…続き
2022年3月3日
《連載》船舶保険各社に聞く②、東京海上日動火災保険、洋上風力やデジタル対応で社外とも連携
日本の損害保険３社に現状や今後の展開などを聞く連載の２回目、東京海上日動火災保険は、海上業務部の秋上直輝次長兼船舶業務グループリーダー（写真左）と竹内朋幸課長（写真右）がインタビ…続き
2022年3月2日
《連載》船舶保険各社に聞く①、三井住友海上火災保険、お客さまの本業支援に向けた情報発信を強化
船舶保険のうち、船体保険について海外マーケットで保険料率の引き上げが続いているほか、特に今年は再保険マーケットでハード化が顕著になっている。保険収支が厳しい状況が続く中、船舶保険…続き
2022年3月1日
《連載》海外船舶管理会社に聞く③、フリート・マネージメント、デジタル化に加え、新燃料の取り組みも強化
フリート・マネージメントは、船舶管理プラットフォーム“ＰＡＲＩＳ”のモバイルアプリケーションの投入に続き、新しいデータ分析プラットフォーム“ＮＯＶＡ”も今年中に実用化予定となって…続き
2022年2月24日
《連載》海外船舶管理会社に聞く②、ベルンハルト・シュルテ、デジタル化や脱炭素対応で積極投資
ベルンハルト・シュルテは、傘下のデジタルソリューション企業マリアップス・マリン・ソリューション（MariApps）が開発したウェブベースのＥＲＰシステム「スマートＰＡＬ」で船舶管…続き
2022年2月7日
次世代船開発センター、アンモニア協議会と連携強化へ、講演で設計など紹介
造船10社らによる次世代環境船舶開発センター（ＧＳＣ）は１月25日に、国内外の主要海事関連企業ら34社が参加する「舶用アンモニア燃料に関する協議会」で講演会を行った。主要船級協会…続き
2022年2月1日
次世代船開発センターと日舶工が連携、新燃料対応の技術開発など促進へ、第１回会合を開催
「2050年ネットゼロ」に向け、新燃料利用における課題の理解促進や関連技術の開発の推進などを目的に、造船と舶用の両業界が連携する。日本の造船所10社などで構成する次世代環境船舶開…続き
2022年1月21日
造船10社らの開発センター、アンモニア燃料パナマ型を共同開発、新燃料船本格化
日本の造船所10社などで構成する次世代環境船舶開発センター（ＧＳＣ）が、会員造船所との共同開発船型の第一号として、アンモニア燃料パナマックス・バルカーの設計を開発した。20日、日…続き
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