三菱重工・船舶

    2021年8月31日

    地銀、船舶融資への関心高める、大手から第二地銀まで新規参入の動き

     貸出難に直面する地方銀行を中心に国内船主(船舶オーナー)向け船舶ファイナンスへの関心が再び高まってきた。金融関係者によると、本格参入を検討している地銀は、知名度や規模で有力な大手続き

    2021年8月18日

    《連載》船舶大型化・再検証⑨、LNG船の再利用、船型がネックにも

     タンカーの中で大型化が特に進んだのがLNG船だ。大型の汎用船型はかつての12~14万立方㍍型から現在は17万~18万立方㍍型へと変遷した。大型化と推進機関の変化をはじめとする技術続き

    2021年8月13日

    《連載》船舶大型化・再検証⑧、バルカー、大型化メリット高める技術に力点

     バルカーの歴史は船型大型化の歴史でもあり、海運・造船業界は輸送効率を高めるためにさまざまな制約下での最大の船型を開発してきた。その結果、大型鉱石船(VLOC)、ケープサイズからハ続き

    2021年8月13日

    伊予銀行、佐藤新部長に聞く、融資案件の多様化に対応

     伊予銀行のシップファイナンス部長に8月1日付で就任した佐藤浩一氏は本紙インタビューに応じ、超大型船や短期用船の増加など船舶融資が従来から大きく変わる中、「(顧客にとって)最適な投続き

    2021年8月10日

    《連載》船舶大型化・再検証⑦、船主・金融、賛否両論で対応二極化

     大型化した船舶を保有するのか、超大型船に融資するのか―。国内船主(船舶オーナー)や金融機関には超大型船をめぐって賛否両論がある。船主にとっては長期用船の獲得、償却資産の確保などで続き

    2021年8月5日

    《連載》船舶大型化・再検証⑥、事故損害リスク、“質的変化”に注意

     船舶の事故による自己と関係者、第三者に対する損害の規模は、理論上は船舶が大型化するにつれて漸増する。その理由は、経済的には船価や搭載する舶用機器が高額化するほか、積載貨物の量と価続き

    2021年8月3日

    《連載》船舶大型化・再検証⑤、造船所、設備投資判断迫られる

     船型が大型化するにつれて、造船所では設備の制約により従来の建造体制が維持できず、設備投資や生産体制の見直しが常にテーマとなる。  かつて造船所で大型設備の1つの基準となる船種はV続き

    2021年7月29日

    《連載》船舶大型化・再検証④、船舶管理、事故時の対応が課題に

    ■操作性に変化  船舶の大型化を船舶管理の側面からとらえるとどうか。  さまざまな船種でじわじわと大型化が進んできたが、運航の現場では、特に超大型コンテナ船でそれまでの船型と比べ続き

    2021年7月27日

    《連載》船舶大型化・再検証③、コンテナ船、強度要件シビアに、落水事故と大型化の因果関係は

    ■15年の規則改正で大幅強化  船舶大型化で話題に挙がるのが、構造面での安全性だ。長年にわたり船舶が徐々に大型化する過程で、船舶の運動や外力、構造強度に関する研究が進み、ここで得続き

    2021年7月19日

    《連載》船舶大型化・再検証②、コンテナ船大型化、座礁事故後も評価揺るがず、環境面で一層重要に

     今年6月、ドイツの海事コンサルティング会社オーシャンズ・ワンが「ポスト・メガマックスコンテナ船における規模の経済性」と題するレポートを公表した。超大型コンテナ船における現在の主流続き

    2021年7月16日

    西瀬戸マリン、船舶融資を高度化、効率化、日野社長に聞く

     愛媛銀行と山口フィナンシャルグループ(山口FG)の共同出資会社、西瀬戸マリンパートナーズの社長に7月9日付で就任した日野満氏(前愛媛銀行常務取締役)は本紙インタビューに応じ、新会続き

    2021年7月15日

    《連載》船舶大型化・再検証①、輸送効率を追求、新たな課題も

     船舶の大型化が、再びクローズアップされている。輸送効率を追求するため船舶のサイズは徐々に大きくなってきたが、メガコンテナ船の全長が400mを突破するなど、大型船型は新たなフェーズ続き

    2021年6月7日

    伊予銀、国内向け船舶融資残高7303億円、前年度比852億円増

     伊予銀行が4日に開示した2020年度決算発表資料によると、同行の2021年3月時点の国内向け船舶融資残高は7303億円で、前年度比852億円増加した。同行は融資残高増加の要因とし続き

    2021年5月21日

    政投銀、ポセイドン原則に参画、アジア政府系で初、船舶向け融資残高5200億円

     日本政策投資銀行(DBJ)は20日、IMO(国際海事機関)のGHG(温室効果ガス)排出削減目標達成を支援する金融機関の自主的な枠組み「ポセイドン原則」に同日署名・参画したと発表し続き

    2021年5月17日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(下)、保有リスクどう考えるか

    ■マーケット変動リスク  日本の造船業で、ストックボートの嚆矢といえるのが、およそ100年前。川崎重工の前身の川崎造船所だ。当時の松方幸次郎社長が戦争による輸出船需要を見込み、第続き

    2021年5月14日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(中)、船主機能で造船業の競争力を強化

    ■顧客対応や開発などでメリット  かつて仕事が枯渇するような深刻な不況期に検討されてきたストックボートのような仕事不足対策ではなく、自社の船主機能を造船業の競争力強化につなげる流続き

    2021年5月14日

    山口FG/愛媛銀、船舶共同ファイナンスを2隻に実施、DX・人材育成などで共同会社

     山口フィナンシャルグループと愛媛銀行は、昨年1月に締結した「西瀬戸パートナーシップ協定」に基づく船舶共同ファイナンスをこれまでにバルカーなど2隻を対象に実施した。融資額は計60数続き

    2021年5月13日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(上)、不況期の操業対策として注目

     国内の造船所では、これまで不況期に操業対策としてストックボートなど自社保有が用いられてきた。船舶保有は、もともと自社アカウントで標準船を建造しながら転売を前提に買い手を探すストッ続き

    2021年4月15日

    台湾船社ユーミン、初のサステナビリティ連動融資、LNG燃料ケープに

     台湾のドライバルク船社ユーミン・マリン・トランスポート(裕民航運)は13日、同社初のサステナビリティ・リンク・ローン(SLL)を同国の玉山銀行(E.SUN Commercial 続き

    2021年4月14日

    広島銀行・吉崎船舶ファイナンス部長、顧客リレーション強化など重点課題

     広島銀行の船舶ファイナンス部長に4月1日付で就任した吉崎能章氏(写真)が本紙のインタビューに応じ、船主・造船所を取り巻く状況が変わる中で重点課題として「顧客とのリレーションの強化続き