ログブック

【ログブック】野間康史・商船三井執行役員

「既存ビジネスをしっかりと取り組みつつ、新しいところに力を入れたいと思っています」と事業方針について話すのは商船三井の野間康史執行役員。担当するのは海洋事業分野で、その中でもＦＰＳ…続き

政策実現に向けた決起集会を開催した基幹労連。「資源・エネルギーの問題はもとより、デジタル社会、カーボンニュートラルについては、産業・企業だけでは立ち行かない課題。オールジャパンで取…続き

神原汽船は昨年、新たなビジョン「『ＳＨＩＰ』の新たな可能性をカタチにする。～Shipping with the Blue Earth～」を策定した。酒井俊明定期コンテナ船部課長は「…続き

大阪通関業会が３年ぶりに通常総会を対面で開催した。米澤隆弘理事長はあいさつで、「最近の経済情勢は先行きの見極めが難しい状況で、通関業界を取り巻く環境も大きく変化している」と指摘。新…続き

二酸化炭素（ＣＯ２）除去技術の普及・促進を目的とした「NextGen CDR Facility」に参加した商船三井。一田朋聡執行役員は「技術ベースのＣＯ２除去はある程度先を読めるこ…続き

「思った以上に好評で良かったです」。そう笑顔を浮かべるのはＭＳＣジャパンの甲斐督英社長だ。４月に東京オフィスをリニューアルしたが、２カ月たった今も満足そうだ。「“全員出社”をキーワ…続き

大阪港湾局が「農林水産物・食品輸出促進計画」を申請し、国交省は産直港湾「堺泉北港」として認定した。認定書授与式で丸山順也局長は、堺泉北港について「農産物の産地である奈良・和歌山県が…続き

「ゼロエミッション社会を実現するには、さまざまな要素がバランス良く調和して進まないといけません」と日本海事協会（ＮＫ）の坂下広朗会長。「海上輸送でゼロになっても、燃料や運ぶ貨物、運…続き

商船三井の「にっぽん丸で航くモーリシャスプレシャスクルーズ」記者発表会で、島裕子理事（環境・サステナビリティ戦略部担当執行役員補佐）は“Wakashio”事故後の同社によるモーリシ…続き

オンラインで行った2022年第１四半期業績説明会でロシアのウクライナ侵攻による影響について「一例として石炭はインドネシアから欧州に、穀物はブラジルから北アフリカに輸送されています」…続き

経済安保担当相を務める小林鷹之衆院議員は、「昨年、スエズ運河で座礁事故があり、世界経済に大きな損害が生じました。東京湾全体を見た時に浦賀水道はさまざまな脆弱性とリスクがあると考えて…続き

海外企業として初めてマリンドウズへの出資に参加した、バルチラボヤージュ。バルチラジャパンの宮川建男社長は、「海外企業として初めてマリンドウズの仲間に入れていただいたことに、非常に感…続き

プロダクト船市場ではロシアのウクライナ侵攻を背景にトレードに変化が起き、船腹需要が増加している。プロダクト船社トームは、侵攻がすぐに終結したとしても市場へ長期的な影響があると見る。…続き

「２カ月あまり、市場調査で北米各地を飛び回っていました」。そう話すのはベン・ライン・エージェンシーズ・ジャパンの久保田悟シニアアカウントマネージャー。港はもちろん、内陸の鉄道ランプ…続き

離着桟支援装置を共同開発した三井Ｅ＆Ｓ造船。離着桟時の船舶の位置や挙動などを正確に把握できる装置で「装置の構成はシンプルで、センサー類の情報を取り込むボックス、ボックスとつないだＰ…続き

「25年ほど風力発電業界に携わっていますが、風力発電所を建てたはいいが、その後事業から撤退した会社はいくつもあり、地元にとっては大変な問題になっています」と述べるのは日本風力発電協…続き

「昨今の情勢を受けて、日本の地政学的、経済的なバリューに世界と日本自身が改めて気付いたのではないでしょうか」と話す、ＮＳユナイテッド海運の谷水一雄社長。海事分野も同じ傾向で、「顧客…続き

「かなり速い成長速度で伸びてきたのではないかと思っています」。そう語るのは、ティ・エス・ラインズ・ジャパンの吉村和也営業部本部長だ。ＴＳラインズの創業は2001年。「日本と台湾、香…続き

「これは素晴らしい成果であり、われわれの業界にとって大きな出来事です」とはスタンダード・クラブのジェレミー・グロースＣＥＯ。ノース・オブ・イングランドとの合併案が先月27日の総会で…続き

「日本発着では久しぶりの新サービスとなります」。そう話すのは、ワンハイラインズ営業部の天野未央部長だ。来月から日本発北米西岸・東岸向けサービスを本格的に開始するが、日本での新サービ…続き