ログブック

【ログブック】近藤良和・商船三井海洋技術部長

商船三井が2020年に設置した海洋技術部。近藤良和部長は「海洋事業の世界は技術面だけではなく、営業的な視点も必要ということで、この部署が立ち上がりました」と振り返る。海洋分野はコマ…続き

2025年の大阪・関西万博を契機に投資や情報を呼び込むため、大阪湾に接する兵庫県と県内７市が「兵庫県域の大阪湾ベイエリア活性化推進協議会」を立ち上げた。初会合で兵庫県の齋藤元彦知事…続き

「ゼロエミッション船は、価格は高く、造りにくい。誰がその資金を負担するのか。ステークホルダー全員での合意形成が必要です」と海洋研究開発機構の大和裕幸理事長。将来が不透明な中では投資…続き

第１四半期決算のオンライン説明会で「４月に貨物を荷揚げするためアムステルダム、ロッテルダム、アントワープの港に到着したばら積み船は前年同月比で約43％増加しました。主な要因は、欧州…続き

ハンディバルカー大手のパシフィックベイスンは日本シップヤード、三井物産とゼロエミッション船の調査・開発に関する覚書」を締結した。「小型船の脱炭素は大型船と異なる課題があります」とマ…続き

日本油化工業はハイドコンテナなどの消臭技術を応用し、一般向けの消臭剤を販売している。生ゴミやペット向けの“消臭仕事人”に加え、「介護用消臭剤“消臭デオ”を発売しました」と室賀樹常務…続き

「環境が、経済性や効率性よりも上位に来る概念になるでしょう」と話すのは流通科学大学の森隆行名誉教授。「日本港湾は自動化やデジタル化が世界から１周遅れ２周遅れとなっています。一方で、…続き

2023年にスタートする就航船燃費規制（ＥＥＸＩ）の影響について、ＤＨＴのスヴェイン・モクスネス・ハーフィエルド社長兼ＣＥＯは「船隊のＥＥＸＩを計算したところ、多少速度を落とす必要…続き

ＥＮＥＯＳオーシャンは離着桟支援装置を共同開発し、原油タンカーへの搭載を開始した。竹林隆一取締役常務執行役員は「私もかつては船長として乗船していましたが、横浜の例だと船長がブリッジ…続き

今期から５カ年の新たな中期経営計画をスタートさせた川崎汽船。その内容を発表した鳥山幸夫代表取締役専務執行役員は「当社の経営のステージが大きく変化したと認識しています。財務体質の改善…続き

資源エネルギー庁と国土交通省による洋上風力促進に関する総合資源エネルギー調査会と交通政策審議会の合同会議で、委員として出席した日本政策投資銀行の原田文代執行役員は「特に風況の良い東…続き

「横浜港振興協会は長い間、港の関係者だけで仕事をしてきました。しかし港はもはや港の関係者だけのものではないということで、10年ほど前から横浜市の18の区それぞれの代表として役員を出…続き

近畿海事広報協会の総会懇親会で森下貴史副会長があいさつに立ち、「先日、別の会合で話題になったのが、ロシアのウクライナ侵攻、コロナ禍の現状、そして船員になろうという人が少ないというこ…続き

フィンランドのグローク・テクノロジーズの社名『グローク』は、アイスホッケー選手の名前からとったもの。「創業前、最初の出資者の三菱商事とヘルシンキ空港で初めて会議をしたとき、テーブル…続き

「当社も来月前半から、本格的に出社が始まるようです」。そう話すのはＯＯＣＬジャパンの石川敬之北米トレード統括部長だ。コロナの感染拡大が始まって以降、リモートワークを全面的に実施し、…続き

ＪＥＲＡは連結純利益目標を2019～21年度の平均1200億円から、25年度は2000億円へと段階的に積み増す。構成も変わり、25年度から脱炭素関連事業で利益が上がってくる。その背…続き

「だいぶん慣れましたよ」と笑顔で語るのは大島商船高専の古莊雅生校長。神戸大学教授を定年退職した後、昨年４月に就任してから１年が経った。それまでは長年、先生か教授と呼ばれていたため、…続き

川崎汽船とダイトーコーポレーションは、同社グループで国内初の自営完成車ターミナル「横浜港大黒Ｃ－４ターミナル」の運営を４月から開始した。「自営ターミナルを持ってバースを安定的に確保…続き

三井Ｅ＆Ｓホールディングスは来年４月に社名を「三井Ｅ＆Ｓ」に変更する。「Ｅ＆Ｓ」は「エンジニアリング＆サービス」の意味に加えて、「社会の進化（Evlolution）と持続（Sust…続き

今年１～３月期業績が前年同期比で大幅な増収増益となったバルカー船主ユーロドライ。アリスティデス・ピッタス会長兼ＣＥＯは「昨年後半を除く過去12年間で最高の四半期業績になりました」と…続き