ログブック

【ログブック】池田真吾・川崎汽船ＧＨＧ削減戦略グループ長

川崎汽船が三菱造船、日本海事協会（ＮＫ）と協同で行う世界初の船上ＣＯ２回収装置検証プロジェクトが、回収ＣＯ２純度99.9％以上と計画どおりの性能を達成した。「陸上とは異なり揺れがあ…続き

「脱炭素やデジタル化という大きな流れの中で、いかに新たな付加価値を生み出していけるかがテーマです」と眞鍋造機の眞鍋将之社長。「脱炭素では、当社は洋上風力関係の分野で価値を提供できる…続き

国土交通省神戸運輸監理部が、記者懇談会である第２回「神戸波止場町サロン」を開催した。今回取り上げたテーマは“海事観光”。石原彰監理部長は「２～３年前ぐらいから取り組んでいるものです…続き

日本財団の無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」でコンテナ船などを用いて無人運航技術の開発を進めているコンソーシアム。幹事会社を務める商船三井の藤井仁スマートシッピング推進…続き

「対面授業が始まったので何かと忙しくなりました」。そう話すのは拓殖大学商学部の松田琢磨教授。赴任以来、オンライン授業の日々が続いたが、緊急事態宣言の解除を受けて対面授業が始まった。…続き

商船三井の新規事業提案制度から誕生し越境ＥＣサイトを利用したアフリカ向け農機輸出事業を手掛けるKili MOLが、ケニア初の機械田植えに成功するという快挙を達成。アフリカ向けの田植…続き

日本造船業の建造量減少は舶用メーカーにも影響を及ぼす。「メーカーの仕事量も減少しています。原材料の高騰もあって、損益的には厳しい状況です」と潮冷熱の小田茂晴社長。造船の受注回復が反…続き

2030年までに直接および間接的な炭素排出量を50％削減する目標を設定した資源メジャーのリオ・ティント。ヤコブ・スト―スホルム・チーフエグゼクティブは「われわれは事業を脱炭素化する…続き

2024年度予定する石炭火力へのアンモニア20％混焼実証試験に向け、今月から小規模混焼を開始したＪＥＲＡ。試験を実施する碧南火力発電所の谷川勝哉所長は「既存の設備を利用しながら大規…続き

新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）に設置した脱炭素化に向けた２兆円のグリーンイノベーション基金について、萩生田光一経済産業相は、「２兆円が他国と比べて十分か十分でないか…続き

「国際ルール作りの主導権を握ってきた欧州の海事産業企業は、政府に対する働きかけや、オピニオンリーダーたちの意見を吸い上げて欧州内で意見を固めていく活動が非常に巧みです」と語るのは、…続き

船舶などの周囲360度を“人の目”と“ＡＩの目”で遠隔監視できる映像モニタリングシステム「フライングビュー」の販売を開始した沖電気工業。坪井正志取締役専務執行役員は「４年前に商品企…続き

「“卵が先か鶏が先か”という状況は終わったと言えます」。ＬＮＧ燃料船とＬＮＧ燃料供給体制の関係について、こう話すのはＬＮＧ産消会議に登壇した日本郵船の中村利執行役員。「ＬＮＧ燃料船…続き

「中長期的に、着実に運用本数を増やしていきたいと考えています」。そう話すのは、国内最大手のタンクコンテナオペレーター、日本コンセプトの若園三記生常務取締役。今年は、当初こそ先行き不…続き

商船三井グループの自動車船事業強化を目的に構造改革を行った日産専用船。次の取り組みとして「組織風土改革に取り組みます」と大倉健志社長。「自動車船ビジネスは輸送品質と安全性、お客様と…続き

「足元では、鉄や銅といったコモディティ価格が非常に値上がりしていて、それに加えて、トヨタ自動車の減産にも影響を与えるような半導体の大混乱が起きており、そういう喫緊の課題をどのように…続き

11月８日付でベン・パルマー氏が海事部門社長に就任すると発表したインマルサット。ラジーブ・スリＣＥＯは、「パルマー氏は急速に変化する世界の中で、デジタル化のメリットを享受する海事産…続き

ＥＮＥＯＳが全株式取得を決めた再生可能エネルギー事業者のジャパン・リニューアブル・エナジー。洋上風力のカンファレンスで竹内一弘社長は「株主が変わっても当社の戦略は変わりませんし、さ…続き

中国地方国際物流戦略チームの第21回部会がオンラインで開催され、部会長の津守貴之岡山大教授が最後に発言。「日本経済は危機的状態にあると思います。放っておけば製造業の空洞化はもっと進…続き

「一度は運賃安定型産業への道筋が見えたかに見えましたが、再び見えづらくなってしまったと感じています」。昨年後半以来、未曽有の市況が続くコンテナ船事業について、日本郵船の原田浩起代表…続き