【Sea Japan 2026】
海事業界トップが「未来」語る
海事プレス社/インフォーマ、フォーラム開催

　国際海事展「Sea Japan 2026」2日目の23日、海事プレス社とインフォーママーケッツジャパンはシンポジウム「Sea Japanフォーラム2026―未来を探せ」を開催した。日本を代表する海運・造船、船級、船舶金融のトップが講演やパネルディスカッションに登壇し、海事産業の「未来」について語った。
　はじめに、造船経営者によるパネルディスカッション（別項記事参照）が行われ、今治造船の檜垣幸人社長、川崎重工業の荻野剛正執行役員エネルギーソリューション&マリンカンパニー船舶海洋ディビジョン長、ジャパン マリンユナイテッドの廣瀬崇社長、三菱造船の上田伸社長が登壇した。司会は国土交通省の河野順海事局次長が務めた。造船業に大きな注目が集まる中で、造船業再生に向けた取り組みとして建造能力倍増や設備投資、造船所間の連携策、対米協力、LNG船建造の課題などについて議論した。
　続いて、商船三井の梅村尚副社長執行役員チーフ・オペレーティング・オフィサーが「エネルギー輸送の未来」について講演した。エネルギーを取り巻く外部環境について解説し、商船三井のエネルギー事業の取り組みや戦略を紹介。「脱炭素化の潮流の減速はあるものの、気候変動の激甚化や再生エネルギーのコストの低減により、中長期的にはエネルギーシフトが進むことに変わりはない」としたうえで、同社のLNG船・LNGインフラ事業や、ケミカルロジスティクス事業、ウインドチャレンジャー事業などについて説明した。今後の展望・事業計画として同社の経営計画「BULE ACTION 2035」について触れ、26年度からのフェーズ2では「変革と拡大から投資の成果の実現ということをにシフトさせていく。これまで培ってきた経験ノウハウを活かして、脱炭素エネルギー分野に進出し、世界各地域と連携してバリューチェーンの水平・垂直展開を図っていく」方針を示した。
　午後は三井住友信託銀行の佐藤理郎取締役専務執行役員、日本海事協会（NK）の菅勇人会長、川崎汽船の岩下方誠専務執行役員ドライバルク事業ユニット統括がそれぞれ船舶金融、船舶技術、ドライバルク輸送について講演を行い、日本郵船の曽我貴也社長が海運の未来について特別講演を行った。
　佐藤取締役専務執行役員は「船舶金融の未来」として船舶金融の歴史と現在の取り巻く環境、新たな投資家層開拓について解説。透明性と環境対応により、船舶金融をより開かれた姿へと進化される必要性を指摘した。
　菅会長は「船舶技術の未来」について解説した。技術テーマとしてスマートファクトリー、次世代環境船、自動運航、状態基準保全（CBMを挙げ、ニーズと実用性、経済性の3つの要素を解消していくことで社会実装が進むことを指摘した。
　岩下専務執行役員は「ドライバルク輸送の未来」について、海上輸送需要と船腹供給について解説し、川崎汽船のドライバルク事業でのAI・デジタライゼーションの取り組みなどについて紹介。ドライバルクの海上輸送量は2025年から2035年にかけて0.8%の年平均成長率となり、ドライバルク船隊規模の成長率は2025年以前と比較して鈍化傾向となる見通しを示した。
　最後に特別講演で登壇した曽我社長は「海運の未来」をテーマに海運の歴史について解説したうえで、「これからの海運像」について語った。これからの海運像として社会課題解決に向けた取り組みと海事技術の応用について説明。海事技術の応用事例として、洋上データセンターや宇宙関連事業との融合、リサイクルロケット回収船、3Dモデルを活用した運航と造船の融合を挙げ、海事技術を駆使して他の産業分野と連携し、社会に必要な基幹産業の地位を拡大することの重要性を指摘した。
　同フォーラムは、 NKがランチを提供し（別項記事参照）、ギリシャ船主のＭマリタイムがコーヒースポンサーとなった。