【Sea Japan 2026】
携帯ガス検知器の規則改正対応
理研計器

　理研計器は4月22～24日に東京ビッグサイトで開催された国際海事展「Sea Japan 2026」で4月24日、国際海事機関（IMO）の海上人命安全条約（SOLAS条約）の規則（MSC.581(110)）に対応した携帯型ガス検知器をテーマに出展社セミナーを開催した。アンモニアなどの新燃料に対応し、最新の規則に対応したガス検知器が必要となっている。各種のガスを検知できる、オールインワンパッケージ型の検知器の有用性を説明した。
　2025年6月に開催されたIMOの第110回海上安全委員会（MSC110）で、船舶における閉囲区画立入時の安全性向上を目的とした改正勧告が、決議MSC.581(110)として採択された。改正により、タンクや貨物艙、エンジンルームなどの閉鎖区画に立ち入る前の大気検査が強化された。既に検知対象だったガスに加え、二酸化炭素や毒性ガスの検知が追加で必要になっており、その基準値も強化されている。
　理研計器のガス検知器は最大6種類のガスを同時に検出できる。進入前点検や個人装着などの各種ニーズに対応したタイプがあり、閉鎖区画の各層を合理的にガス検知できるよう、延長チューブなどのサンプリング装置を用意するなど、各種オプションに対応している。
　規則は非義務的要件であるため、日本海事協会（NK）の技術規則や型式承認なども現在のところ未設定と説明した。ただ、ポート・ステート・コントロール（PSC）のインスペクションへの対応で今後有効となる見通し。また、船舶検査・格付の検査対象としてガス検知器への対応が求められているとの情報もあるという。
　セミナーではそのほか、毒性のあるアンモニアの検知を可視化するシステムも紹介した。赤外線カメラによる映像の色分けで可視化するシステムで、エンジンルームなどで遠隔から漏洩源が確認できる。