2023年9月26日
私は生まれ育ちも神戸で、1966年に甲南大学経営学部を卒業し産業ベルトメーカーの阪東調帯ゴム(現バンドー化学)に入社し、11年間営業部門で勤務した。仕事にやりがいを持っていたが京…続き
2023年9月25日
名門大洋フェリーの前社長・会長でフェリー業界の発展に長年貢献した阿部哲夫氏。競争の激しい関西/九州航路で貨物・旅客スペースを重視したフェリーを新造するなど、過去にとらわれない事業…続き
2023年9月22日
今年3月末に商船三井の執行役員を退任、6月の株主総会で取締役を退任し、現在顧問を務めている。顧問とはアドバイザーであるが、エネルギー事業活動については口出しすることは慎んで、これ…続き
2023年9月21日
日本社会における経済価値と社会価値について考えてみると、いろいろな課題が浮かび上がってくる。「もの消費」から「こと消費」と言われるが、私たち日本人は、体験、すなわちサービスに価値…続き
2023年9月20日
これからの商船三井のビジネス展開においてどのような人材が必要になるか。エネルギー分野では事業領域をトランスフォームしてきているので、新たな分野の専門家が不可欠になる。われわれは海…続き
2023年9月19日
2020年からエネルギー事業部門の本部長を務めた。脱炭素の動きが世界的に加速した中で、常に変わり続けること、自分で考え、行動することが重要だと考えてきた。 昨今、脱炭素という…続き
2023年9月15日
商船三井はLNG船事業で難易度の高いビジネスにも取り組んできた。中国、ロシア、インド、FSRU(浮体式LNG貯蔵・再ガス化設備)、砕氷LNG船、LNG発電船、FLNG(浮体式LN…続き
2023年9月14日
LNG船ビジネスは長期安定ビジネスとして捉えられてきた。LNG船はプロジェクトごとに張り付き配船されていて、用船マーケットがなかったため、船が何らかの原因でLNGを輸送することが…続き
2023年9月13日
数ある船種の中でもLNG船は、長期契約がベースとなるスモールワールドである。限られた顧客と長い付き合いが続くビジネスにおいてパートナーシップの重要性を強く感じた。用船者にも、船社…続き
2023年9月12日
ドライバルク部門の後、1998〜2002年は秘書室に配属され、生田社長・会長の秘書を務めた。自分は営業向きの人間と思っていたので、この異動には驚いた。 秘書室時代に学んだこと…続き
2023年9月11日
商船三井でエネルギー営業本部を担当する専務執行役員を務め、3月末に退任した松坂顕太氏(6月に取締役退任)。現在は同社の顧問として、商船三井グループが手掛ける外国人人材派遣に関わる…続き
2023年7月31日
その後、さまざまな船籍に一緒に仕事をしないかと声をかけていただいた。当時私はもう60歳になっていたこともあり、もう業界での仕事はいいかなというのが本音だったが、マーシャルアイラン…続き
2023年7月28日
その後、1992年からパナマ・ビューローというパナマ政府の代行機関の1つで働くことになり、私が日本における代理店であるマリン・ビューローという会社を受け継いだ。私がロイドで国際条…続き
2023年7月27日
三保造船所で順調に社会人としてのキャリアを滑り出したが、いわゆる「200海里問題」が大きな影を落とすことになった。魚の多くは大陸棚という陸から近い浅いところ、つまり領海にいる。た…続き
2023年7月25日
造船所、船級、船籍と海事産業においてさまざまなキャリアを積み重ねてきたマーシャルアイランド海事局の岡本雅治氏。中でも船籍時代には、ISPSコードに基づく船舶保安計画(SSP)承認…続き
2023年4月14日
造船専門家委員会(CESS)で忘れられないエピソードがある。SOLAS条約(海上人命安全条約)では気密性を確認するための水圧テストが義務付けられているが、ルールができた当時に比べ…続き
2023年4月13日
造船関係専門委員会(CESS)が塗装基準(PSPC)に共同で取り組んだ経験から、造船業が一体で動くことが良いという機運が他国の造船業の中にも醸成された。これが、その後の国際団体A…続き
2023年4月12日
2002年に、日本造船工業会の企画部会に参加した。当社の前任者が退職したことで代わりに私が入ったのだが、ここから業界活動に関わることになった。 2002年は船主、船級協会、造…続き
2023年4月11日
私は1969年に石川島播磨重工(現IHI)に入社した。外国船営業課に配属され、相生工場の工場営業に就いた。工場営業は、造船所の生産現場と、船主の建造監督との間に立つ仕事だ。監督は…続き
2023年4月10日
元ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の岩本洋氏(日本造船工業会アドバイザー)は、激しい競合関係にある日本・韓国・中国の造船業が、共通の技術課題などで連携する国際協調体制の構築に…続き