造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2022年10月3日
今年のLNG船の新造船市場では、カタール向けの大規模商談の第一弾の正式発注が相次いで確定したことなどで、発注隻数が過去最高を大幅に更新し、既に130隻近くに達した。これまでLNG…続き
2022年10月3日
バルブメーカーのオーケーエムは今年、創業120周年、会社設立60周年を迎えた。船舶排ガス用バルブで世界シェア5割超を握る同社は、アンモニア用バルブや二酸化炭素(CO2)用バルブ、…続き
2022年10月3日
三菱重工マリンマシナリは9月29日、世界最大の「MET90MB」過給機を搭載した主機関での陸上公試が7月に完了し、過給機の想定性能が達成されていることを確認したと発表した。同過給…続き
2022年10月3日
日本無線の海上情報サービス「J-Marine Cloud(ジェイマリンクラウド)」が、日本海事協会(NK)の革新技術を対象とした認証サービス「イノベーションエンドースメント」の製…続き
2022年10月3日
複数の海外紙によると、中国のコンテナバン製造世界最大手CIMCグループの南通中集太平洋海洋工程は、イタリアのバンカー供給会社フラテリ・コスリッヒとアンモニア燃料供給船の建造で…続き
2022年10月3日
1万重量トン以下のケミカル船で中国造船所の存在感が高まっている。中国現地紙によると、中国船舶集団傘下の重慶川東船舶重工が、中国遠洋海運集団(チャイナ・コスコ・シッピング・グループ…続き
2022年10月3日
日本海事協会(NK)は9月30日、ブラウザ上でNK規則を閲覧できるWebアプリケーション「ClassNK RuleViewer」を公開したと発表した。従来のPDFや紙媒体の規則と…続き
2022年9月30日
「海事デジタルエンジニアリング(MODE)」社会連携講座に参加する日本海事協会(NK)。有馬俊朗常務執行役員は、デジタルツイン対応の個船カルテに加えてシミュレーション技術を活用し…続き
2022年9月30日
特殊曲げ加工メーカーの厚板プレス工業(大阪府八尾市、金田康介社長)は26日、淡路島に建設した新工場から船舶向け液化ガス貯留タンクに用いる鏡板を初めて出荷した。今後、舶用鏡板の国産…続き
2022年9月30日
国土交通省は29日、造船業のデジタルトランスフォーメーション(DX)につながる技術開発・実証事業として6件への支援を決めたと発表した。浅川造船、川崎重工業、ジャパンマリンユナイテ…続き
2022年9月30日
中国船舶集団(CSSC)グループの大連船舶重工は24日、招商局能源運輸向けに建造していたVLCC“New Aden”を引き渡した。中国船舶工業行業協会(CANSI)が27日発表し…続き
2022年9月30日
MANエナジーソリューションズ(MAN)とABBは26日、MANの新型二元燃料(デュアルフューエル=DF)エンジン「MAN 49/60DF」と、ABBの動的(ダイナミック)AC配…続き
2022年9月30日
滋賀県野洲市に本社を置くオーケーエムはESG、SDGsに関するサステナビリティの取り組みの一環として、一般社団法人野洲市給与所得者の会および野洲市立北野小学校に、交通安全啓発看板…続き
2022年9月30日
内海造船は27日、保有する非上場会社の株式を売却し、売却益4億6600万円を2022年4~9月期決算で特別利益として計上すると発表した。 出資先の非上場会社から、資本政策見直…続き
2022年9月30日
アクセラロン(旧ABBターボチャージング)はこのほど、中速4ストロークエンジン用過給機向けの、運転データを活用したサービス契約「Turbo SmartCare」を発表した。データ…続き
2022年9月30日
MANエナジーソリューションズ(MAN)は23日、同社の脱炭素化目標について記した報告書を発行したと発表した。2030年までに、自社の生産設備からの二酸化炭素(CO2)排出量を5…続き
2022年9月29日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の杉岡寛常務執行役員(技術本部長・設計本部長)は、今後の複雑化する船舶では、主に設計ポイント中心に行う従来の設計から事前のシミュレーションによ…続き
2022年9月29日
新造船市場では、これまで発注が低迷していたタンカー系統の船種で、2000年代の造船ブーム期終了後の最高値圏での受注が出始めている。タンカーやプロダクト船などの船種は鋼材価格をはじ…続き
2022年9月29日
舶用機器メーカー15社が参画するMaSSAパートナーシップによる第2回会議がこのほど、事務局を務めるBEMACの独身寮・驀進ベースで開催された。BEMACが運営する船上・陸上デー…続き
2022年9月28日
三井E&SホールディングスとIHIおよびIHI原動機は27日、IHI原動機の舶用大型エンジン事業と関連事業を、三井E&Sへ継承することで最終合意し、株式譲渡契約書を締結したと発表…続き