造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2023年5月8日
ダイハツディーゼルは4月28日、滋賀県立大学および岡山大学と、船舶用の中速4ストローク機関用の次世代燃料として期待の大きいメタノールを対象に、それぞれ共同研究を開始したと発表した…続き
2023年5月8日
バルチラは4月27日、シンガポール海事港湾庁(MPA)と、次世代再生可能燃料の導入や港湾業務のデジタル化による最適化、将来の人材育成などの分野での協力を目的とした覚書に調印したと…続き
2023年5月1日
風力推進装置「ローターセイル」(円筒帆)の開発を手掛ける英国のアネモイ・マリン・テクノロジーズは、2023年以降の納入に向けて、バルカー向けの複数のプロジェクトを進めている。8万…続き
2023年5月1日
BEMACが開発した船舶支援ソリューション「MaSSA-One(マーサ・ワン)」が、革新技術を対象とした日本海事協会(NK)の認証制度「イノベーションエンドースメント」の製品・ソ…続き
2023年5月1日
ジャパンエンジンコーポレーション(J−ENG)は4月28日、同社初となるグリーンローンによる資金調達を実施したと発表した。調達額は5億円。資金は、水素・アンモニア燃料エンジンの開…続き
2023年5月1日
中国現地紙によると、中国国営造船グループ、中国船舶集団(CSSC)傘下の中船黄埔文冲船舶は4月25日、ドイツ船主のレーデライ・ノルドから1900TEU型コンテナ船2隻プラス・オプ…続き
2023年5月1日
ダイハツディーゼルが4月28日に発表した2023年3月期連結決算は、売上高が前の期比25%増の721億円、営業利益が72%増の36億円、経常利益が46%増の37億円だった。 …続き
2023年5月1日
日本海事協会(NK)は4月27日、ホワイトペーパー「自動運航船の社会実装へ向けて」を公開したと発表した。自動運航船の設計開発・運用のフレームワークを提言してる。 自動運航船の…続き
2023年5月1日
日本海事協会(NK)は4月25日、「船上CO2回収貯蔵装置ガイドライン」を発行したと発表した。CO2回収貯蔵装置を搭載した船舶や、装置の搭載に備えた設計を船級符号の付記(ノーテー…続き
2023年4月28日
フィンランドのノースパワーは、円筒型の帆走システム「ローターセイル」の実船搭載で先行する。現在の搭載船は8隻だが、今後の搭載計画が次々と決まっており、日本でも商船三井や飯野海運、…続き
2023年4月28日
新来島どっくはこのほど、同グループの新来島サノヤス造船製の燃料ガス供給装置(FGSS)を搭載したLNG燃料ケミカル船の開発に取り組み、日本海事協会(NK)からLNG燃料ケミカル船…続き
2023年4月28日
大宇造船海洋の買収を計画していた韓国ハンファ・グループは27日、公正取引委員会から条件付きで買収の承認を取得したと発表した。これで各国競争当局による承認手続きが全て完了し、大宇の…続き
2023年4月28日
韓国のサムスン重工業と韓国水力原子力発電、デンマークのシーボーグ(Seaborg)の3社は、溶融塩原子炉(MSR)技術を適用した浮体式原子力発電設備の開発と事業化のためにコンソー…続き
2023年4月28日
中国現地紙によると、中国国営造船グループ、中国船舶集団(CSSC)傘下の重慶川東船舶重工は26日、中国海運大手コスコ・グループの中海化工運輸から1万1500重量トン型ケミカル船1…続き
2023年4月28日
三井E&Sは27日、2023年3月期の連結純利益を従来予想の40億円から150億円(前の期は218億円の赤字)に上方修正したと発表した。海外プラントの採算が想定よりも好転した。 …続き
2023年4月28日
MANエナジーソリューションズ(MAN)は25日、高速エンジン「MAN 175D」が、バイオ燃料での運転を正式に承認されたと発表した。HVO(水素化分解油)やFAME(脂肪酸メチ…続き
2023年4月27日
日本や海外の複数の造船所で製品ラインアップの拡充の動きが出てきている。新造船市場では多くの船種船型で新造整備再開の気運が高まったことで、市場動向やニーズに応じてしばらく受注が途絶…続き
2023年4月27日
中国のメーカーが硫黄酸化物(SOx)スクラバーやLNG燃料船向けのガス燃料供給システム(FGSS)など環境対応製品の開発と販売を強化している。SOxスクラバーについては、今年に入…続き
2023年4月27日
中国系船社の洲際船務集団(シーコン・シッピング)は25日、常石造船に4万2000重量トン型バルカー2隻を発注したと発表した。2隻の納期は2025年。常石造船はカムサマックスやウル…続き
2023年4月27日
シンガポール科学技術研究庁(A*STAR)は25日、海事分野における人工知能(AI)技術の展開を図る共同研究プロジェクトを立ち上げたと発表した。計7社・機関が参加し、日本からは日…続き