造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2023年10月25日
赤阪鐵工所は、今後の自動運航船の普及をにらみ、万が一の場合に備えて主機の冗長性を確保するため、新たな技術「セルフバックアップエンジン」の開発を開始した。6シリンダー機関、3シリン…続き
2023年10月25日
中国造船所は、新造船受注に占めるバルカー以外の船種の比率が高まっている。中国船舶工業行業協会(CANSI)が発表した中国造船所の今年1〜9月の船種別新造船受注量では、バルカーが4…続き
2023年10月25日
ローター式円筒帆「ローターセイル」を展開するフィンランドのノースパワーはこのほど、エクイノールとシェル、トタル・エナジーズによる合弁会社のノーザンライツ社が発注し、大連船舶海洋工…続き
2023年10月25日
ダイハツディーゼルは20日、同社舶用二元燃料(デュアルフューエル=DF)機関「6DE20DF」を搭載した、日本郵船のLNG燃料大型石炭専用船“松陽”が、今月2日に就航したと発表し…続き
2023年10月24日
大型LPG船(VLGC)の建造大手、川崎重工業。ここ数年は脱炭素化の時代を見据えたLPG二元燃料のVLGCの開発・建造に世界に先駆けて取り組み、現在はLPG二元燃料仕様の8万67…続き
2023年10月24日
三井E&Sは23日、水素関連ビジネスの早期立上げを狙い、同社玉野工場敷地内に、液化水素タンクや水素ガス圧縮機などを備えた水素ガス供給設備の建設を完工し、実証運転を実施したと発表し…続き
2023年10月24日
新型コロナウイルスの感染拡大による中止を経て4年ぶりに開催された「JECKU造船首脳会議」。この4年の環境変化を踏まえ、議長声明にも従来と変化がみられた。これまでは造船業の産業構…続き
2023年10月24日
日本、韓国、中国の造船主要国の受注残は高水準が続いている。今年9月末時点での統計を基にした主要造船所の受注残は昨年末時点と比べて、日本が1%増、韓国が1%減、中国が27%増だった…続き
2023年10月24日
韓国紙によると、中堅造船の大鮮造船がこのほど、メーンバンクである政府系の韓国輸出入銀行に対し、私的再建手続きのワークアウトを申請した。一昨年に輸出入銀行の管理体制を終えて民間経営…続き
2023年10月24日
日本船舶電装協会はこのほど、若者に船舶電装業界の魅力を伝えるため「船舶電装業界リクルート動画」を作成し、YouTube(https://www.youtube.com/watch…続き
2023年10月23日
一昨年、念願の新工場が岐阜に完成した。 もともと、当社は岐阜県内に、岐阜工場(笠松)、可児工場、岐阜羽島工場を持っていたが、このうち主力の岐阜工場を移転して、新工場を建設した…続き
2023年10月23日
BEMACは20日、フィンランドの風力発電・舶用発電機メーカーのスイッチ・エンジニアリング(The Switch Engineering Oy、本社=フィンランド・ヴァーサ)の株…続き
2023年10月23日
中国船舶集団(CSSC)傘下の滬東中華造船は、LNG船の年間建造隻数が今年は過去最高の6隻となる見込みだ。CSSCは11日、滬東中華造船で建造していた今年4隻目となるLNG船をC…続き
2023年10月23日
揚子江船業グループはこのほど、LNGタンクの防熱工事の訓練センターを開設したと発表した。9月下旬に訓練センターの除幕式が開催された。LNG運搬船やLNG二元燃料のコンテナ船を建造…続き
2023年10月23日
韓国造船大手3社の造船・海洋(オフショア)部門の今年1〜8月の新規受注実績は計158隻・239億ドルで、前年同期比30%減(受注金額ベース、以下同)となった。前年同期実績は下回っ…続き
2023年10月23日
日本舶用工業会(日舶工)は19日、2023年度舶用マイスター認定証交付式を都内で開催した。今年度は26社・29人が認定を受けた。今回で17回目の認定証交付となり、第1回から数えて…続き
2023年10月23日
ダイキンMRエンジニアリングは今月、ヒートポンプ式舶用空調機「デッキユニット」を発売する。陸上用のエアコンでは既に採用されている「ヒートポンプ技術」を船舶向けに応用したもので、従…続き
2023年10月23日
造船用システム開発を手掛けるテクノスター(本社=東京・港区、立石勝社長)は20日、都内でユーザーカンファレンスを開催した。国内造船所や研究機関、機器メーカーらが実施しているシミュ…続き
2023年10月23日
造船5極(日本、欧州、中国、韓国、米国)の主要造船所経営者が集まる「JECKU造船首脳会議」が10月19日に中国の山東省煙台市で開催された。第29回となった今回の会合は新型コロナ…続き
2023年10月20日
日本舶用工業会(日舶工)の活動に取り組む中で、日本の舶用工業がビジネスを継続するためには、世界の船主や造船所に日本のブランドを認めてもらわなければいけないとの思いが強くなっていっ…続き