ログブック

【ログブック】大西慶・川崎汽船執行役員

電力炭部門の経験が長い川崎汽船の大西慶執行役員は印象に残っている仕事の一つとして「シンガポール駐在時代、新たな貨物を獲得するため、当時東南アジア各国で次々と立ち上がっていた新規石炭…続き

大阪大学大学院が業界と連携して新講座「OCEANS」を開設した。「流体・構造の分野で高い知見を持つ阪大と産業界が手を携えるのは意義が大きい」と語る日本海事協会（NK）の菅勇人会長。…続き

日本船主協会の通常総会後の懇親パーティーで来賓を代表してあいさつした古川康国土交通副大臣。「海事クラスターの強靭化に向けた施策を強力に推進していきます。まずは、今年は船舶特別償却制…続き

大手総合法律事務所の渥美坂井法律事務所・外国法共同事業は海事・船舶金融分野の専門グループを設立した。同事務所の創業パートナーで海事グループを率いる坂井豊弁護士は「私の留学先は当時多…続き

国土交通省神戸運輸監理部と近畿運輸局が開いたセミナーで、「技能実習制度の活用企業による事例」をテーマに講演した帝国機械製作所の辻久和社長。2009年からベトナム人の技能実習生らを受…続き

先週末に横浜で開催された「うみ博」で、日本郵船は一般向けに自動車専用船の船内見学会などを実施した。同社がうみ博で初めて見学会を行ったのが2017年。15年にも類似イベントで見学会を…続き

日本郵船は船員向け給与支払いプラットフォームを運営するカドモスを買収することを発表。子会社のマルコペイのサービスと合わせることで、対象船員を拡大できる。船舶事業グループの小林豊事業…続き

ロケットの洋上回収船・洋上発射船事業化の検討に向け、商船三井、常石ソリューションズ東京ベイと連携協定書を締結した将来宇宙輸送システムの畑田康二郎社長は「経済性を含めた検討が今回の協…続き

日本中小型造船工業会の総会後の懇親会で中締めのあいさつをした村上秀造船の村上英治社長は「仕事量は確保しましたが、中小型船を建造する造船所は環境対応や、人手不足でいまもなお厳しい状況…続き

「日本の造船業は、2030年に向けて次世代船分野で世界のイニシアチブをとるという目標を立てました。業界も変革に対応する必要があります」と国土交通省の今井新大臣官房技術審議官。サプラ…続き

日本船主協会の通常総会後の懇親パーティーで乾杯のあいさつを行った橋本剛副会長が日本の海事産業の国際競争について話した中で「こうした場に出ているとまだまだ女性の数が少ないということを…続き

イスラエルのアシュドッド港はスタートアップ企業との連携を強化している。アシュドッド港湾会社のシャウル・シュナイダー会長は、「100社以上のスタートアップに支援してきました。今後は海…続き

「港湾などの防災に関しては、役所を退職した人たちのボランティアによって支えてもらう仕組みもできています」と話すのは、国土交通省の安部賢港湾局長。「私が整備局で勤務していた際にも感じ…続き

「内航海運を今後も維持し、発展させていくには人材の確保、特に優秀な若手船員の確保は最重要課題です」と語るのは、九州地区船員対策連絡協議会の木許直樹会長（南光汽船社長）。日本船主協会…続き

「規模の大小を問わず、多くの知識を持ち、経験豊富な日本の船主は非常に重要なクライアントです」とは、コロンビア・シップマネージメント（CSM）のデメトリス・クリソストモウアジア地区C…続き

大阪大学工学部の前身となる「大阪工業高等学校」が発足したのは1896年。「東京だけでなく西日本にも工業を学べる場を、ということで設けられたのが当学部のルーツ。まだ京大や神戸大の工学…続き

日本郵船は2年前に船舶事業グループを設置した。佐藤秀彦グループ長は「モノや人を運ぶための船を、“手段としての船”にしていくコンセプト。船会社が持つ技術をサービスとして世の中に広めた…続き

世界最大40隻強のチップ船隊を抱えている商船三井ドライバルクのチップ船部門では、昨年から人材教育の取り組みとして、国内の揚げ地間の航海において、オペレーション担当者を中心とした乗船…続き

発電燃料のアンモニアへの転換に向け碧南火力での取り組みを加速させている発電大手JERA。奥田久栄社長CEO兼COOはアンモニアの大規模貯蔵タンクの建設について「順調に進んでいる」と…続き

「4月から大阪・関西万博が始まりました。関西と関東では少し温度差があるとお聞きしており、最初はなかなか人が来場するか不安でしたが、最近では非常に多くの人が来場しており、1000万人…続き