ログブック

【ログブック】坂場秀博・リケンＮＰＲ取締役

リケンと日本ピストンリングが経営統合し、昨年10月発足した「リケンＮＰＲ」。坂場秀博取締役は「当社は現状も、そして今後も、ピストンリングをフルラインで供給するグローバルナンバーワン…続き

横浜市と東京電力パワーグリッド、海上パワーグリッドが、横浜市臨海部におけるグリーン電力供給拠点の構築に関する覚書を締結した。横浜市の山中竹春市長は、「この取り組みには多くの日本初、…続き

ストルトニールセンのウド・ランゲＣＥＯはケミカル船隊の使用年数について「長年、一度もメンテナンスを怠ったことはなく船は素晴らしい状態です。話し合いを続けていますが、いくつかの船の寿…続き

４月１日付で就任したＭＯＬマリン＆エンジニアリングの菊地和彦社長は長年ドライバルク分野でキャリアを積んできた。「ドライバルクは商売として差別化がなかなか難しい分野で、私としてはその…続き

船舶の運航管理ソリューションを提供する米国のベソン・ノーティカルは国際海事展「Sea Japan 2024」でＥＵ−ＥＴＳをテーマにセミナーを開催した。その冒頭、萩原芳廣シニアソリ…続き

日本最大の海事都市、今治。「私は今治で仕事ができたことを大変誇りに思っています」と西瀬戸マリンパートナーズの日野満社長。「“今治”という地名はギリシャに行っても通用しますが、そうい…続き

「2021～22年にかけて、世界中のコンテナ船社は大きな利益を上げました」と話すのは、南星海運ジャパンの金鎭晳代表取締役社長。「各社とも投資力がつき、新造船の発注やサービスの増強を…続き

「内航海運はフェリー・ＲＯＲＯ船のスペースの増強などのモーダルシフトの受け皿としての対応をしっかりやってきました。政府の地球温暖化対策計画の海運の貨物輸送量の目標に今のところ着実に…続き

「これからデフレになることは考えにくく、物価は上がっていく一方でしょう。それを前提に経営する必要があります」とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の灘信之社長。例えば、鋼材価格に船…続き

日本郵船グループのタグボート向け燃料アンモニアを生産するレゾナック。足立浩業務執行役・基礎化学品事業部長は「プロジェクトのコンセプトである脱炭素にもマッチした製品です」と自信を示す…続き

「この東京港臨海部広報展示室『ＴＯＫＹＯミナトリエ』は『港』と、歴史という意味を持つ『ヒストリエ』、さらに『アトリエ』を組み合わせた造語で『ミナトリエ』としました」と話すのは東京都…続き

イースタン・カーライナーが参画するＮＰＨホールディングスグループ全社員総会の懇親会で元Ｆ１レーサーの片山右京氏が登場。自身の自転車チームが、ＥＣＬグループ内で自転車部品など取り扱う…続き

「業界全体として強くなるためにも、もっと海運・造船・舶用がフラットな形で連携できないか、と思っています」と三菱造船の北村徹会長。ヒントは欧州の客船だ。「ドイツのマイヤーベルフトなど…続き

海事プレス社主催の「内航ＮＥＸＴセミナー」にご登壇頂いたＭＴＩの鈴木英樹社長。「久しぶりにＭＴＩに戻ってきて造船所を訪問したり海外に出張したり、プライベートでは旅行によく出掛ますが…続き

「インドは毎日のように何かが起きるエキサイティングな国でした。多様性はある程度理解していたつもりでしたが、まったく別物でした」と振り返るのは、この３月までインドに駐在していた日本郵…続き

日本無線の船陸連携ソリューション「スマート・シップ・ビューワー（ＳＳＶ）」の採用が拡大している。同社マリンシステム営業部担当部長情報ビジネスグループ長の宮下広氏は、「ＳＳＶを新造船…続き

「コロナ禍を契機に、『不確実性（uncertainty）』への対応が大きな課題となっています」と話すのはサイバーロジテックの崔恩瑛会長。ターミナルオペレーションシステム（ＴＯＳ）の…続き

「現在はプロダクト船市場は力強い環境にあり世界のプロダクト船隊の解撤は停滞していますが、今後解撤が加速すると見ています」と話すプロダクト船社ダミコ・インターナショナル・シッピングの…続き

日本郵船グループの新日本海洋社と燃料アンモニアの供給契約を締結したＪＥＲＡ。加藤雄一郎ＬＣＦバリューチェーン統括部長は「長年、電力事業に尽力いただいてきた皆さまとアンモニアマルチユ…続き

洋上風力発電の浮体式構造物の製造を今後の軸として横須賀造船所で手掛ける方針に転換した住友重機械マリンエンジニアリング。「今後の市場規模や需要を検討した上で大きく舵を切りました。不透…続き