ログブック

【ログブック】森谷明・シップデータセンター事業推進部長

シップデータセンター（ShipDC）はこのほど、「ShipDCデータハンドブック -運航データの性能解析-」を発行した。森谷明事業推進部長は「この本をまとめるのに約1年かかりました…続き

「自慢できるような趣味はありませんが、週末は仕事やプライベートのゴルフをしたり、近所の街歩きをしています。ウォーキングのような本格的なものではなく、近所をてくてく歩くだけ（笑）。街…続き

「海事産業プラットフォームを展開するアイディア社の配乗アプリを試験的に導入し、使い勝手のいい製品にするために情報提供を行っています」と話すのは、内航船主業を営む邦洋海運の内藤陽子社…続き

「いずれのフォーラムも大成功。これを通じて、日本の港湾とも新しい価値を創造していきたい」と話すのは、イスラエルのアシュドッド港湾会社のシャウル・シュナイダー会長。今月に大阪府と東京…続き

パナマ共和国のホセ・ラウル・ムリーノ大統領がこのほど日本を訪れ、東京で行われたセミナーとパーティーでもあいさつした。セミナーでは海事産業に長年携わってきた自身の経歴に触れつつ、パナ…続き

米国のフェアフィールド・マックスウェルが日本に設立した船舶投資・保有会社のフェアフィールドマリタイムジャパン。小薗江隆一社長は「今後1年ほどかけて日本の造船所、船主、金融機関などを…続き

「当社では早くからさまざまなプロジェクトに関与しており、主にハンディマックスによる還元鉄の輸送に取り組んでいます」と話すのは、川崎汽船の斉薇薇・バルクキャリアグループ長。還元鉄は空…続き

「いま国を挙げて経済安保の観点で造船業を維持・拡大していかなければいけないという方針が出ていることは、非常にありがたいと思います」と大島造船所の山口眞社長。「ただこの話題って、われ…続き

フュージョン（核融合）関連企業の米コモンウェルス・フュージョン・システムズ（CFS社）に日本企業12社で構成するコンソーシアム各社と共同出資した商船三井。このほどCFS社が開催した…続き

基幹労連が来春闘の方針に関する議論を開始する。「物価上昇局面が続く中、どういう運動方針とするか」と津村正男委員長。「昨年に比べて環境として大きく変わったのはトランプ関税。ただ、経済…続き

「新潟港は地方港の中でもいち早く、1980年にコンテナ船サービスが開始されました。当時のソビエト連邦のシベリア鉄道を利用し、日本と欧州を鉄道で結ぶシベリアランドブリッジの航路の船が…続き

商船三井は来期からグループ経営計画「BLUE ACTION 2035」フェーズ2が始まる。計画策定の作業状況を尋ねると、「自分は準備運動が終わったくらいでしょうか。ただ、部門の皆さ…続き

武藤容治経済産業大臣は会見で、三菱商事らの国内3海域での洋上風力発電事業からの撤退について、「関係審議会で、今回撤退に至った要因の検証を速やかにまず行っていきます」と語った。今後の…続き

臼杵造船所は完成した新たな社員寮「USUKI BERTH」をお披露目した。コンクリート打ちっぱなしのモダンな空間には随所にこだわりがみられ、「津久見の漆喰や臼杵石といった地元の素材…続き

2023年の本紙インタビュー「プロフィール」で中型バイク免許取得をお話し頂いた川崎汽船の杉本治彦常務執行役員。その後のバイクの様子を伺うと「全然乗っていなかったのでバッテリーが上が…続き

欧州燃料規制FuelEUマリタイムでは、排出規制達成船の余剰分を未達成船に融通できる「プーリング」の仕組みがある。オーシャンスコア社はこの取引市場を開始した。「取引市場のデータによ…続き

マトソンのマット・コックスCEOは4～6月期の決算説明会で、「関税や世界貿易に起因するマーケットの不確実性と変動性という課題の中、予想を上回りました。5月中旬以降、米国と中国が一時…続き

「陸上からの転職者を船員として育てるのに加え、既存の船員の教育にも力を入れたいです」と語るのは、海洋共育センターの畝河内毅理事長。「職員の上位職を取るなどのキャリアアップは、現時点…続き

「カムチャツカ半島地震では、遠く離れた地の災害が日本港湾にも影響しました。港湾整備の重要性は高まっています」と話すのは、自民党港湾議員連盟の森山裕会長。「『国土強靭化実施中期計画』…続き

「私たちは企業の社会的責任（CSR）を最も重視し、安全と健康に配慮した職場環境を従業員に提供しています」とは、デンマーク造船所、オルスコフ・ヤードのヤン・ヘンリー・ソレンセンセール…続き