ログブック

【ログブック】福井利明・商船三井ドライバルク社長

商船三井ドライバルク発足時、菊地和彦初代社長は目指す組織の姿を“強くしなやかなプロ集団”と定義。続く平田浩一前社長はこれに“したたかな”を加え、“強くしなやかな、そしてしたたかなプ…続き

「海運を最初に担当したのが2006年頃なので、もう20年近くになります」と話すのは、本紙連載「海運アナリストに聞く」にご登場頂いたQUICK企業価値研究所の唐木健至シニアアナリスト…続き

日本財団の無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の一環で、本社内に陸上支援センター（FOC）を構築するなど、自律航行関連の取り組みが進む古野電気。北村圭介DX推進部長は「こ…続き

英国船社ユニオン・マリタイムはこのほど、日本事務所設立2周年の記念パーティーを開催した。ローラント・カッジ社長は日本との縁を深められているのは日本文化に根付く家族の価値観を共有して…続き

「愛媛県の人口や出生数は大まかに言うと日本全体の100分の1になっていますが、昨年は日本全体の出生数が80万人を割り込み、今後数十年先も造船業を続けていくためにはやはりDXや自動化…続き

「当社の地元は造船の町である呉で、祖業は造船向けの大型チェーンやアンカー製造でした。時代が変わり、現在はカーボンニュートラルに向けて新たな産業へということで、2014年から浮体式洋…続き

京浜ドックの中村利社長は取り組み課題の1つとして人づくりを上げる。「幸い、働いている人たちは造船業を好きな人が多いですね。大きな船がみるみるできてくるのは、ものづくりの喜びを感じら…続き

本紙連載「海運アナリストに聞く」にご登場頂いた野村證券エクイティ・リサーチ部インフラストラクチャー・チーム運輸担当の広兼賢治エグゼクティブ・ディレクターは海運マーケットについて「経…続き

海事分野への投資に特化したベンチャーキャピタルのモーション・ベンチャーズ。創業者のショーン・ホン氏は「海事産業ではスタートアップがエグジット（投資回収）に成功する例が多いことも特筆…続き

国際海事機関（IMO）の第83回海洋環境保護委員会（MEPC83）で、国際海運の温室効果ガス（GHG）排出ゼロ目標達成に向けた具体策が承認された。ロサンゼルス市港湾局の記者会見に登…続き

内航船主団体と全日本海員組合との2025年度労働協約改定交渉はいずれも満額回答となった。3年連続の満額回答、ベースアップは12年連続となった内航二団体（内航労務協会、一洋会）を代表…続き

UKP&Iクラブが今月開催したバルカー特化セミナーで登壇したトーマス・ミラーの関根博シニア・ロスプリベンション・ダイレクター。事故傾向などについて詳しく解説し、「全損船舶の年間平均…続き

「労働力不足の深刻化や働き方改革、物流の2024年問題、脱炭素化やDXをはじめとする最新技術の進展など、港湾物流を巡るさまざまな環境変化がわれわれを取り巻いています」と話すのは国土…続き

川崎重工業の船舶海洋ディビジョン長に就任した荻野剛正氏。抱負に「組織力を高めていくこと」を挙げた。「当社の良い面でもありますが、個人の能力や頑張りに依存していたところが大きいとの思…続き

ギリシャ系船主コスタマーレがドライバルク部門をスピンオフして設立した「コスタマーレ・バルカーズ・ホールディングス」。同社CEOに就任したグレゴリー・ジコス氏は投資家・アナリスト向け…続き

米国の海事業界向けITソリューション大手ベソン・ノーティカルが今年も都内でパーティーを開催。「ベッセルズ・バリュー」などの日本の顧客が多いデータインテリジェンス企業の買収によって出…続き

サッカーチーム、FC今治の運営会社である今治.夢スポーツの社外取締役を務める、潮冷熱の小田茂晴社長は「もともとスポーツ観戦は好きですが、せっかく今治にプロサッカーチームがあるので、…続き

「当社は海運会社ではありません。液体貨物物流のデパートです」と語るノルウェーの海運グループ、ストルトニールセンのウド・ランゲCEO。同社は主力のケミカル船事業のほか、ターミナル事業…続き

米国トランプ大統領による関税施策の影響が懸念されている。ロサンゼルス市港湾局のジーン・セロカ局長は、「今後2～3週間の輸入貨物はまずまずの見込みだが、これまで続いた在庫積み上げの動…続き

みずほ銀行は日本海事協会と連携し、脱炭素に向け船主・船社を支援する船舶融資商品の提供を開始した。サステナブルプロダクツ部の金子淳平課長代理は「既存のサステナブルファイナンスは一部の…続き