ログブック

【ログブック】クリスティアン・ソレンセン/BW・LPG/CEO

米国の中国建造船舶への入港税課徴案に関する大型LPG船（VLGC）市場への影響について「（中国建造船は）他国との取引にまわり、米国で取引する船舶が減少する可能性が高いと考えられます…続き

市況が低迷するLNG船だが、今年は北米をはじめ複数のLNGプロジェクトが稼働する年。LNG船社クール・カンパニーのリチャード・ティレルCEOは「プロジェクトが稼働すれば、マーケット…続き

アンモニア燃料タグボート“魁”のプロジェクト完了記念式典がこのほど開催された。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の飯村亜紀子理事は同プロジェクトについて、「20あるグリ…続き

川崎汽船の新社長に3月28日付で就任した五十嵐武宣氏。社長になって心掛けたいことについて尋ねると、「個人として言うならば、このところ本当に運動不足なので、運動をしっかりして体力と付…続き

「車で例えると、当社はトレーラーやダンプではなく、スポーツカーやレーシングカーを造る造船所です」と学生に説明する墨田川造船の石渡秀雄社長。巡視船艇や高速船をはじめ独自性の高い船を建…続き

3月末に会長を退任した、日本海事協会（NK）の坂下広朗理事会議長。「最初にNKに入って感じたのは、非常に良い会社。でもこのままだと将来が心配、ということでした」。顧客重視の事業変革…続き

米国通商代表部（USTR）が検討している中国関係船の入港料課徴案について、「米国で経済安全保障の観点から自国造船業界を再び振興するという機運が高まっていることが背景だと思います」と…続き

「2024年のターミナル&インフラストラクチャー部門は全体として良好な結果となりました」と話すのはハパックロイドのマーク・フレッセCFO。「主にコンテナ取扱量の増加が貢献しましたが…続き

「全国で港湾脱炭素化推進計画の策定が進んでいますが、その中で四日市港は先んじて『脱炭素化推進地区』を指定するなど、非常に先進的な取り組みを積極的に実施しています。心から敬意を表した…続き

「商船三井グループのありとあらゆる船が茨城県内の港に寄港しています」と紹介したのは、商船三井の向井恒道常務執行役員。茨城県大洗町の藻場再生プロジェクトの一環である小中学生向け海藻探…続き

海運業界向けにサイバーセキュリティーソリューションを提供する英国のサイバーオウル。リチャード・ワグナーグローバル営業部長は「当社はDNVと連携し、海運サイバーセキュリティを世界的に…続き

海上技術安全研究所が、日本最大の曳航試験水槽のリフレッシュ工事を完了した。「この400m水槽は少し年をとっていますが、まだまだ活用される重要な施設。EEDI（エネルギー効率設計指標…続き

国土交通省の「みんなで創る内航」推進運動の参加事業者が30社に達した。東ソー物流とグループのコーウン・マリンも参加し、ホームページのリクルートコーナーのトピックスとして同運動に関わ…続き

「日本では現在5人のスタッフが働いています。日本に20年にわたり拠点を置いているが、その事業は時間とともに成長を続けています」と話した、香港のハンディバルカー運航大手パシフィックベ…続き

このほどアンモニア二元燃料とアンモニアレディのケミカル船6隻の新造整備を発表したMOLケミカルタンカーズ。佐々明CEOは投入航路について「（アンモニア燃料の）バンカリング拠点はシン…続き

「今年も『挑戦と変革』を社長指針として掲げ、多岐にわたる分野への取り組みを強化します」と話すのは上組の深井義博社長。「海外でのビジネス創出を図るため、ケイラインロジスティックスとの…続き

「われわれの取り組みは、5合目に至ったところでしょうか」と語る、シップデータセンター（ShipDC）の森谷明事業推進部長。2018年に発足した船舶IoTデータ共有基盤「IoSオープ…続き

MOLマリン&エンジニアリング、MOLシップテック、商船三井オーシャンエキスパートの3社が統合し、4月1日付で商船三井マリテックスが発足した。「社名は最終的に社員投票で決めましたが…続き

臨時株主総会の議長を務めた川崎汽船の明珍幸一氏（当時社長、現・取締役会長）。指名委員会等設置会社への移行について「持続的成長と企業価値最大化を目指す当社にとって重要な一歩になります…続き

内航のフェリーやRORO船の建造で有数の実績を持つ内海造船。「先月は当社で建造した甑島と串木野新港を結ぶフェリーのお披露目式典で鹿児島県に出張しました。私自身は当社に来て約2年にな…続き