ログブック

【ログブック】鹿島伸浩・新日本海洋社社長

6月に就任した新日本海洋社の鹿島伸浩社長に同社の社風を聞いた。「ウィングマリタイムサービスと海洋興業が合併して当社が発足してから7年が経ちましたが、本当にうまくミックスし、居心地の…続き

「長崎市の基幹産業の造船業は、若手の設計人材不足により将来的に事業継続が困難となることが危惧されています」と定例会見で話す鈴木史朗市長。長崎市では設計人材の確保に向けて長崎県、佐世…続き

商船三井のエネルギー事業本部は今春、新オフィスへ移転した。本部長の杉山正幸専務執行役員は「実験的に完全フリーアドレス制が導入されました。部長・ユニット長も固定席がなく、各部署のエリ…続き

商船三井経理部では、業務改革やAI活用などのさまざまなプロジェクトが進行する。原口阿瑞美執行役員は「経理データを一元管理して必要な時にすぐに取り出せるようにする『ボイジャー』や、A…続き

大分の造船8社が人材に関する支援を大分県に要望した。ポイントの1つが、外国人材の生活環境整備への支援。「例えば、生活相談相手となるケア人材の確保。県が用意している人材の派遣なども考…続き

ハパックロイドのロルフ・ハベン・ヤンセンCEOは決算会見で、「年初の滑り出しは満足いく結果ではありませんでしたが、4～6月期の決算は明らかに改善しました。売上高はもう少し伸ばせたの…続き

3期連続で過去最高益の更新を見込むIHI。第1四半期決算は増収増益のスタートで「不動産の売却益を除いても過去最高益を達成しました」と決算説明会で話す大嶋裕美執行役員。通期予想も上方…続き

「世界情勢が変化していく中で、わが国にとって重要な海域を安全に保っていくことは非常に重要だと認識しています」と語るのは、8月7日付で就任した海上保安庁の宮澤康一長官。就任に際し、記…続き

ケプラーの山田優・APACコマーシャルチームリーダーは、海事分野での陸上の役割の変化を指摘する。「今は陸上の方が、海上よりも取れる情報が多いかもしれません」。船で事故や座礁などのト…続き

「実は学生時代、船舶も少し勉強していました」と語るのは、日本成長戦略会議の委員を務めるシナモンAIの平野未来CEO。東京大学大学院で人工知能（AI）を研究し、在学中に起業した経歴を…続き

日本郵船と秋田曳船が共同保有するCTV（作業員輸送船）“BELUGA ARROW”の命名式が7月に開催された。秋田曳船の船木一美社長は秋田県沖の洋上風力発電について「地域に新たな産…続き

来期から始まる中期経営計画の議論を進めている日本郵船。エネルギー事業本部長の渡辺浩庸専務執行役員は「『いつ結果が出るのか』を、投資家をはじめ多くのステークホルダーに訴えられるような…続き

「長年市場開拓してきた結果が、ようやく売り上げとして表れてきました」。ダイハツインフィニアースアジアパシフィックの竹中総社長は、2026年の業績見通しをそう話す。今期は過去最高売上…続き

7月に岩手県の小鯖船舶工業で命名されたCTV（作業員輸送船）“BELUGA ARROW”。秋田県沖の洋上風力基礎工事に投入される。船体後部には用船者の男鹿・潟上・秋田Offshor…続き

オンライン業績説明会で「取締役会はダイアナ・シッピングが提示した提案について引き続き検討しています」と説明したのは、ジェンコ・シッピング・アンド・トレーディングのジョン・C・ウォー…続き

商船三井の濱崎和也代表取締役副社長CFOは2026年4～6月期決算について、「ドライバルク事業やエネルギー事業、ケミカルロジスティクス事業がそれぞれ堅調に推移し、全体業績を支えまし…続き

今期業績予想の前提として、スエズ運河の迂回を継続すると説明した日本郵船。決算発表会見で航行再開の前提を問われた伴野拓司専務執行役員・CFOは「一部の大手コンテナ船社のサービスではス…続き

「われわれ次世代環境船舶開発センター（GSC）も早いもので発足から5年半が経ちます。最初は会員10社から始まり、今は会員が48社へ5倍に増えました」と平松彩常務理事。発足当初の目的…続き

ウェザーニューズの石橋知博社長は、AI活用による業務改革に手応えを示す。この2年間で1カ月当たり業務時間をかなり削減できたと説明し、「空いた時間を、新しい価値の創造に使う循環ができ…続き

静岡市との海洋関連技術の連携に関する協定締結式であいさつした沖電気工業（OKI）の加藤圭執行役員兼グローバルマーケティングセンター長。「子会社のOKIコムエコーズは、国内唯一の海上…続き