ログブック

【ログブック】尾形武寿・日本財団会長

無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の記者発表会で、日本財団の尾形武寿会長があいさつし、日本の造船業はかつて世界で高いシェアを占めていたものの「現在は中韓に後れを取ってい…続き

ナビオス・マリタイム・パートナーズのアンジェリキ・フランゴウ会長兼CEOは世界経済を再構築する構造変化の1つとしてAI・データセンターへの投資に言及し、「これは新たな産業革命です。…続き

「2025年はマースクとして初となるコンテナ船“ADRIAN MAERSK”が就航して50年の節目でした」と株主総会で振り返るのはマースクのロバート・マースク・ウグラ会長。1975…続き

NTTファシリティーズの川口晋社長は洋上データセンター実証実験開所式で、「エンジニアリング会社の立場からすると、洋上データセンターは、陸上データセンターと同じく、大都市近郊でありな…続き

北日本造船はゲートラダーなどを初搭載した次世代型の40型ケミカル船を引き渡した。新造船はノルウェー船社向けで、式典にはノルウェー大使も出席。「当社のある八戸市はノルウェーと水産分野…続き

商船三井マリテックスの新田恭哉新社長は「2022年に当社に来てから4年になりますが、不思議な縁を感じています」と話す。商船三井では財務や企画部門のほか、コンテナ船、LNG船、海洋事…続き

「最近は物流の2024年問題や、ドライバー不足などが問題になっています。こうした中で、近隣の企業に対しては金沢港の利用をおすすめしています」と話すのは石川県の北井洋一港湾活用推進室…続き

日本船主協会のイラン攻撃後初の定例記者会見にはテレビを含む多くのメディアが詰めかけた。長澤仁志会長はペルシャ湾内に留め置かれている船舶の乗組員の状態について「頭上にいろいろなものが…続き

鉄道建設・運輸施設整備支援機構は物流効率化法に基づく財投支援で、船舶への支援を広げている。実績があるのは洋上風力作業船だが、「外航船も対象にできないか検討中です」と山口祐一郎審査部…続き

交通政策審議会港湾分科会事業評価部会で「多次元的な意味で港の効果をきちんと主張し、必要性を納得できるようにした上で事業を推進すべきではないでしょうか」と語るのは、部会長を務める京都…続き

「当社は船舶・運輸・レジャー・建設分野向けのロープを展開していますが、そのうち半分程度が船舶向けです」と語るのは、ナロックの新田谷善昭常務執行役員。大阪本社には展示ルームも設け、さ…続き

スウェーデン船社ステナバルクで実証された技術をベースに、2019年に独立した海事ソフトウェア企業OrbitMI。航海最適化や環境規制対応など複雑化する情報を統合した独自アプリケーシ…続き

都内で海事関係者を招いてパーティーを開催したCトランスポート・マリタイム（CTM）。登壇したジョン・マイケル・ラジウィル会長は「友人の皆さん、同僚の皆さん、同世代の皆さん、パートナ…続き

シャトルタンカー船社KNOTオフショア・パートナーズのデレク・ロウCEO兼CFOは決算会見でブラジルの海洋石油開発の状況について、「ペトロブラス（ブラジル国営石油）はシャトルタンカ…続き

日本中小型造船工業会と連携して洋上風力作業船を設計した英国の船舶設計会社チャートウェル・マリン。「当社は世界各地でコラボレーションの実績があります。今回は日本に最適な、費用対効果の…続き

海技教育機構（JMETS）では昨年度から、所有する施設に企業などから愛称を募集するネーミングライツを展開している。「実業界との連携を拡大して、船員教育と航海訓練環境の向上を図ること…続き

米国シェールオイルの生産ピークについて、エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）の野神隆之首席エコノミストは、「米エネルギー情報局（EIA）は2027年ごろに生産が折り返すとの…続き

日本無線の三輪礼嗣執行役員マリンシステム事業部長は、社内で掲げる「MIRAI」の考え方のうち、M（マリタイムオーナーシップ）の重要性を語る。海運業界では自動運航をはじめ新技術への関…続き

東日本大震災で被災した気仙沼地区の漁船造船所が100年続く企業を目指して共同で立ち上げたみらい造船。昨年が設立10周年、今年は震災から15年目の年となり「早いものですね」と話す木戸…続き

浮体式洋上風力建設システム技術研究組合（FLOWCON）の野口哲史理事長（五洋建設専務執行役員）は国際風力発電展で行われたパネルディスカッションで、建設業界における洋上風力産業につ…続き