造船業向けAIの研究を進める大阪大学大学院の共同研究講座「OCEANS」。一ノ瀬康雄特任准教授は「現場をAIに合わせるのではなく、AIを現場に合わせることが重要」と強調する。自身も…続き
海上コンテナの国内輸送で貨物鉄道を利用する動きが出ている。アトラスシッピングがこのほど、中古車の海コン輸送で鉄道を利用した。西村圭代表取締役は、「タイムリーにドレージを確保できなく…続き
日本船主協会の「第17回船員教育機関と内航海運業界との人材確保・育成に関する懇談会」の最後に総括を行った、三洋海運の三木孝幸社長。「学校の先生方にも、練習船に乗る船員の皆さんにも、…続き
「論理的な効率性を最優先とする自動操船ではなく、人の感覚に近い自動操船を目指しています」。東京計器舶用機器システムカンパニーの小山田俊英技術部長は、自動操船技術の開発方針についてこ…続き
「昨年は国際港湾協会において、日本の港として初めて最優秀賞を受賞することができました。これは皆さまのお力添えによるものです」と感謝の意を示すのは、横浜市の新保康裕港湾局長。横浜港脱…続き
船舶設計システムと、運航支援システムやデータサービスの大きく2つの事業を手掛けるナパ(NAPA)。水谷直樹エグゼクティブ・バイスプレジデントは「海事産業のチャレンジが複雑化している…続き
「近海船に搭載するクレーンは35トン吊り2基が主流ですが、大型化のニーズから近年は40トン吊り2基が増えてきています」と話した、近海船ブローカー商運マリンの小川広美代表取締役。一方…続き
4月1日付で商船三井の技術・デジタル戦略本部長に就任した川中幸一常務執行役員。「私は従来、CTO(チーフ・テクニカル・オフィサー)として船舶技術分野を担当してきましたが、本部長とな…続き
日本中小型造船工業会の専務理事に就任した平田純一氏。「これまで日本海事協会(NK)で20年間、主に造船の人材を担当し、そのうち10年間は責任者をやっていました。海外人材に関する専門…続き
今年4月に九州営業所を開所したマースク。小山伸幸九州営業所長は、「開所から3カ月程度が経ちましたが、『マースクって敷居が高いよね』『顔が見えないよね』といったフィードバックをいただ…続き
「米テキサス州ダラスに2年ほど駐在していたことがあります」。日本無線の佐久間嘉一郎社長は日立製作所時代を振り返る。現地では、日本からの来訪者をケネディ大統領暗殺の舞台となった「シッ…続き
この間、原油市場では中東依存を脱却しようとする動きが強まってきた。エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)調査部の舩木弥和子氏は代替の供給源について「2022年以降、アルゼンチ…続き
英国の保険ブローカー、ハウデンの日本のマリン部門を担当するハウデンブローカーズジャパンの荒金弘二船舶部門ダイレクターと南條晋一郎シニアアカウントダイレクターは、「日本のマリン部門は…続き
「四面を海に囲まれている日本にとって高品質な船舶を安定的に供給する造船業は、経済安全保障や地域経済を支える重要な役割を担っています。高市内閣では造船が危機管理投資・成長投資の戦略分…続き
東京湾のレストラン船“LADY CRYSTAL”の後継船として2027年春に“AMANE”を就航させる日本郵船。曽我貴也社長は「“LADY CRYSTAL”が36年間就航してきた中…続き
「大阪大学の工学部の特徴は産学連携。『インダストリー・オン・キャンパス』として学内に数多くの共同研究講座と協働研究所がありますが、そのうち32が工学部にあります」と大阪大学大学院の…続き
内航海運業界と船員教育機関の懇談会が今年17回目を迎え、内航船員の確保育成に向けた課題を共有した。同会を日本船主協会と共催する九州地区船員対策連絡協議会の木許直樹会長は「近年は内航…続き
「ワンハイラインズの成長は初めから順風満帆だったわけではありませんでした」と話すのはワンハイラインズジャパンの陳致遠社長。「61年前にワンハイを設立した当初、他の投資家からの資金が…続き
「港湾ロジスティクスの中でも、サイバーセキュリティ対策をしっかり強化していかなければならないということが強く指摘されています」と語るのは、国土交通省港湾局港湾経済課の末満章悟課長。…続き