ログブック

【ログブック】小原直・リスカジャパン社長

船籍の業務にかかわる大きな条約に国際労働機関（ILO）の海上労働条約（MLC）、国際海事機関（IMO）の海洋汚染防止条約（MARPOL）、海上人命安全条約（SOLAS）がある。「こ…続き

海技教育機構（JMETS）で開かれた、国立清水海上技術短期大学校体育館ネーミングライツ調印式に出席した昭和日タンの筒井健司社長。名称を「SHOWA NITTAN 清水アリーナ」とロ…続き

「昨年末に金子恭之国土交通大臣が名古屋港を視察され、名古屋港の自動化やセキュリティ対策の取り組みに対し『日本のモデルである』と仰られました。24時間346日の荷役体制やその他新しい…続き

「フィリピンはわれわれの船員ソースのまさに中核ですので、この方々なしにはやっていけません」と話す、商船三井の谷本光央専務執行役員。同国の船員の全般的な強みとして柔軟性の高さなどを挙…続き

船舶エンジニアリング業を手掛ける中国のグリーンテック・マリンの杜新偉（デビッド・ドゥ）董事長は、創業20周年について顧客の日本船主らに対し「当社は挑戦の積み重ねによって成長できまし…続き

カナダ船社フェドナヴは代替燃料に関して、正しい方向性が見えるまではじっと堪え、方向性が固まれば一気に動く“ファストフォロワー”戦略を採用している。ポール・パシー社長兼CEOは「われ…続き

無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」で新造コンテナ船“げんぶ”が商用運航を開始した。本田技研工業の大澤裕一生販物流・間接材統括部長は国内物流の現状についてトラック輸送の環…続き

カナデビアの桑原道社長兼CEOは日鉄エンジニアリングとの統合検討について、単独での事業展開に難しさがあったのかを会見で問われると「単独でというかたちは十分あり得る選択肢だとは思いま…続き

日本郵船のグループメディア懇親会であいさつした曽我貴也社長は、ミラノ・コルチナ五輪に触れ、「日本はいきなりのメダル獲得ですね」と、熱心に観戦している様子。その日はアイスホッケー女子…続き

フィリピンの自営商船大学「MOLマグサイサイ・マリタイム・アカデミー」の第3回卒業式に出席した商船三井の池田潤一郎会長。式典後に現地メディア、日系メディア向けの記者会見を開き、フィ…続き

「日本造船再興の動きはポジティブな状況。安全保障という観点から、海運・造船・舶用機器を含めた強靭化も見えてくると思います」と神戸ラスキン会であいさつした日本海事協会の菅勇人会長。「…続き

「3年間大変お世話になりました」と話すのは、3月末で退任する日本郵船の山本敬志執行役員。「コロナの大混乱の後に正常化していく中で、2023年4月に広報担当の執行役員になりましたが、…続き

交通政策審議会海事分科会船員部会で、野川忍東京女子大学副理事長は海技教育機構（JMETS）の重要性を指摘した。「国土交通省海事局予算を見ると、JMETSに関する予算は固定費に近く、…続き

3日に都内で開催した『東京港のつどい』で「東京港と言えば、“首都圏の約4000万人の生活を支える”などと言われますが、少し目線を下げると豊洲に近く、さらに川を上ると浅草に行き着きま…続き

「採用に結び付けるべく、企業の認知度向上に向けて、コーポレートカラーの青色を基調にしたラッピングバスを走らせたり、兵庫県のプロバスケットチーム『神戸ストークス』とスポンサー契約を結…続き

川崎汽船は2026年度の年間配当予想を20円増配し、1株当たり120円とすることを公表した。芥川裕代表執行役専務は増配を公表した背景について、「既に公表済みの500億円以上の機動的…続き

「われわれは長い間、同質的な職場環境が最も安全で効率的だと信じてきました。特に海運業界では、単一国籍・男性中心のクルーが当たり前でした」と話すのは、女性国際海運貿易協会（WISTA…続き

人工知能（AI)による船内の映像解析でリスク検知するシステムを提案するシップイン。創業者のオシャー・ペリーCEOに創業の背景を聞くと、「21世紀にもなって、なぜ今だにこれほど大きな…続き

ケミカル船専業船社ショクユタンカーが1月に創業60年目を迎えた。記念パーティーであいさつに立った外山尚人社長は同社の姿勢について「国際物流における安定輸送は豊かな生活を支える上で極…続き

タンカー向け液面計で世界70%以上のシェアを持つムサシノ機器。ジミー・リム社長は「日本製の高精度なムサシノ機器、というブランド価値は根強く、競合他社と差別化する良い材料になっていま…続き