「山と森に囲まれた、海洋と全く関係ないように見えるキャンパスですが、少し高いところに上ると、みなとみらいが一望でき、ちゃんと横浜にある大学ということがお分かりいただけると思います」…続き
次世代海上コンテナ輸送研究所(AOCTEL)は熊本県でオーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)の運航コンテナ船のコンテナプランニング業務を担っている。佐々木勝吉センター長は…続き
商船三井の新経営体制で引き続きチーフ・フィナンシャル・オフィサー(CFO)を務める濱崎和也代表取締役副社長執行役員。担当分野のうち、インベスター・リレーションズ(IR)について、「…続き
ケプラーの大山光太カスタマーサクセスマネージャーは、船舶の制裁リスク管理について「制裁リストに載った時点で知るのでは、もう遅いです」と話す。「事故が起きた後に事故報告書を読んでいる…続き
「洋上風力を単なる発電設備と捉えておらず、日本のエネルギー自律性と経済安全保障の核心インフラとなり得る革新的なものだと認識しています」と語るのは、ユーラスエナジーホールディングスの…続き
JRCSの空篤司執行役員CTOは、日本財団の無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」について「第2ステージから参加した当社が、どうプレゼンスを高められるかを考えました」と振り…続き
「私が4年前にシンガポールに赴任したとき、一番の課題だと感じたのが人材でした。経験者を採用するには非常に高い給与を求められ、人材の流動性も高いです」と話すのは川崎汽船のシンガポール…続き
秋田県沖の洋上風力発電向けのモノパイルを完成させたJFEエンジニアリング。福田一美社長は「当社は製鉄と造船にルーツを持つ会社。重くて大きい、分厚い鋼材を扱う技術に長けています。洋上…続き
横浜国立大学が「造船海洋ルネサンス国際連携センター(SORIC)」を開所した。「船舶・海洋工学の枠の中に閉じるのではなく、エンジニアリング以外の分野も含めて人材を育て、産業界に送り…続き
このほど岩手県の小鯖船舶工業でCTV(作業員輸送船)“BELUGA ARROW”が命名された。同社が建造する2隻目のCTVとなる。小鯖千年社長は「7、8年前、日本郵船から『洋上風力…続き
佐伯重工業は大分県内で放送中のテレビCMを刷新した。若い人が親しみやすいよう、造船所で働く若手社員をアニメーションで描いており「“古くささ”や“堅苦しさ”といった企業イメージの刷新…続き
「需要の回復とターミナルへの投資不足が重なり、主要港で混雑が悪化し、運賃上昇につながっています。この需要に見合うターミナル容量を確保するのにかかる時間を考慮すると、今後数年間は運賃…続き
6月に就任した新日本海洋社の鹿島伸浩社長に同社の社風を聞いた。「ウィングマリタイムサービスと海洋興業が合併して当社が発足してから7年が経ちましたが、本当にうまくミックスし、居心地の…続き
「長崎市の基幹産業の造船業は、若手の設計人材不足により将来的に事業継続が困難となることが危惧されています」と定例会見で話す鈴木史朗市長。長崎市では設計人材の確保に向けて長崎県、佐世…続き
商船三井のエネルギー事業本部は今春、新オフィスへ移転した。本部長の杉山正幸専務執行役員は「実験的に完全フリーアドレス制が導入されました。部長・ユニット長も固定席がなく、各部署のエリ…続き
商船三井経理部では、業務改革やAI活用などのさまざまなプロジェクトが進行する。原口阿瑞美執行役員は「経理データを一元管理して必要な時にすぐに取り出せるようにする『ボイジャー』や、A…続き
大分の造船8社が人材に関する支援を大分県に要望した。ポイントの1つが、外国人材の生活環境整備への支援。「例えば、生活相談相手となるケア人材の確保。県が用意している人材の派遣なども考…続き
ハパックロイドのロルフ・ハベン・ヤンセンCEOは決算会見で、「年初の滑り出しは満足いく結果ではありませんでしたが、4~6月期の決算は明らかに改善しました。売上高はもう少し伸ばせたの…続き
3期連続で過去最高益の更新を見込むIHI。第1四半期決算は増収増益のスタートで「不動産の売却益を除いても過去最高益を達成しました」と決算説明会で話す大嶋裕美執行役員。通期予想も上方…続き
「世界情勢が変化していく中で、わが国にとって重要な海域を安全に保っていくことは非常に重要だと認識しています」と語るのは、8月7日付で就任した海上保安庁の宮澤康一長官。就任に際し、記…続き