ログブック

【ログブック】髙橋広・名港海運社長

「歴代の社長が常に言っていることですが、弊社のみの立場を考えるのではなく、名古屋港がベストになってこそ、われわれもベストになるんだというメンタルを常に持ち続けています」と話す、名港…続き

川崎汽船の2021年度経営計画（ローリングプラン）について「20年度経営計画と基本的には方向性、戦略は同じです」と説明した鳥山幸夫専務。「４つの基盤事業の中で安定収益を高める努力を…続き

「昔は臨港地区は危ないという意識があり、働いている人以外は港に来る市民が少なく寂しかったですが、今では川崎マリエンや東扇島の公園などに訪れる人も増えています。今後も市民に『愛され続…続き

ナビオス・マリタイム・ホールディングスのアンジェリキ・フラング会長兼ＣＥＯは2020年通期業績のオンライン説明会で海運マーケットの状況を「昨年前半は新型コロナの影響で各国の経済活動…続き

船舶向けバッテリーシステム（ＥＳＳ）の製造・販売を手掛けるノルウェーのコルバス・エナジーと住友商事が、合弁会社を設立する契約を締結した。コルバス・エナジーのギャエル・ビュールケリ（…続き

「新型コロナウイルス感染症蔓延を受け、高炉廃止などによる鉄生産能力の減少、飲食店の時短営業・休業による農産物需要の減少、航空機の減便によるジェット燃料需要の減少と、内航海運は大変厳…続き

国内で初めてＬＰＧ二元燃料推進を採用した小型ＬＰＧ船を受注した佐々木造船。佐々木次郎専務は「ＬＰＧ焚きのＬＰＧ船自体は10年ほど前から開発に取り組んでおり、以前からデザインは準備し…続き

「11月には投資家向けに“ＥＳＧデイ”を開催したい」。マースクのソレン・スコウＣＥＯは、このほど投資家向けの説明会でそう抱負を語った。2050年までにカーボンニュートラル達成を目指…続き

ＮＨＫラジオ第２「カルチャーラジオ歴史再発見」のシリーズ「渋沢栄一に学ぶ生き方と知恵」の第６回で、渋沢と日本の海運業の関係を解説した慶應義塾大学の池井優名誉教授。岩崎弥太郎率いる…続き

“エナジートランジション”を成長の柱に掲げる三菱重工。日本の脱炭素目標について「高いハードルですが、技術やリソースを結集して貢献していきたい」と泉澤清次社長。自社だけでなく、国内外…続き

神戸税関は先月、オンラインでシンポジウム「Society5.0時代の国際物流」を開催した。「新型コロナウイルス感染拡大が、内外のサプライチェーンに大きな影響を及ぼし、各企業とも対応…続き

「オフィスに来るようになって、まだようやく１週間少しです」。そう話すのは、このほど就任したオーシャン・ネットワーク・エクスプレス・ジャパンの戸田潤取締役専務執行役員。香港から帰国し…続き

「現在の中期経営計画の見直しや、次期中計をどうするのか質問を受けることが多いですが、当初計画の通り、2022年度まで現中計に基づいて事業戦略を遂行していく予定です」と日本郵船の丸山…続き

新型コロナウイルス感染拡大の１年間を振り返り、「コロナの影響は２つ」と語るのは流通科学大学商学部の森隆行教授。１つはデジタル化で「以前からの潮流でしたが、コロナ禍でスピードアップさ…続き

2020年度に経常利益1336億円を上げ、21年度予想を1000億円に設定した商船三井。最大の牽引役のコンテナ船の見通しについて、日野岳穣常務は「当社としては、足元の好調な市況が夏…続き

エンジニアリング主体の会社に転換する三井Ｅ＆Ｓ造船。最も大きな変化は「当社にとってのお客様に、今後は造船所や船級協会が加わること」と船津勇社長。「開発が間に合わないとか、こういうと…続き

このほど英国港湾協会議長に、ハリッジ・ヘブン・オーソリティーのニール・グレンディニングＣＥＯが選出された。グレンディニングＣＥＯは新型コロナウイルスを念頭に「過去12カ月は誰にとっ…続き

「現状の共有を通じ、業界を超えた連携が必要になっています」。先日、国土交通省や経済産業省、農林水産省が開催したコンテナ不足問題に関する情報共有会合で冒頭、朝日健太郎国土交通大臣政務…続き

新型コロナ禍で求められようになったデジタル化だが、「物流業界は労働集約型でＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）化がなかなか進んでいないのが現状です」と阪急阪神エクスプレスの岡藤…続き

船舶燃料は、従来型の重油に加えてＬＮＧ、さらにはアンモニア、水素、バイオ燃料など、新たな候補の登場が引きも切らない状況にある。見据えるのが短期、長期かによってもソリューションは変わ…続き