ログブック

【ログブック】前田明徳・日本シップヤード社長

今治造船とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の合弁会社、日本シップヤードが発足した。「１たす１を２ではなく、できれば３、４にしていかなければ。そういう認識で今回は両社で営業と設計…続き

「2025年の自動運航船の実現に向け、研究所の能力をフル活用した研究開発を進めていきます」と語るのは、海上技術安全研究所の安部昭則所長。自動運航船をテーマとした講演会のあいさつで「…続き

2040年代を見据えた東京港の長期構想の策定に向け、検討部会が立ち上がった。部会長に就任した敬愛大学経済学部の根本敏則教授は、「今回の長期構想は、前回の基本方針から17年ぶりの検討…続き

2017年に発足しオスロで上場した新興船社の2020バルカーズ。20年第３四半期決算オンライン説明会で冒頭あいさつしたマグヌス・ハルボルセンＣＥＯは「19年の第３四半期に最初の新造…続き

「新年早々から本船のスケジュール確認や調整に追われている感じです」。そう話すのは、ＯＯＣＬジャパンの石川敬之北米トレード統括部長。もともとコンテナ船スケジュールは昨年から乱れがちに…続き

「私もこの業界に入って約40年になりましたが、そのうちの30年は従来のようなマーケットの周期性が概ね通用しました。最近10年は過去の経験則は通用しなくなりました」と名村造船所の間渕…続き

「日本とノルウェーはずいぶん離れているように思われますが、同じ海を共有し、両国とも食料、繁栄、健康など、多くを海洋に依存しています」と話す、ノルウェーのアーナ・ソールベルグ首相。持…続き

「新規貨物の開拓などで活路を見出していきたい」。そう話すのは、太田国際貨物ターミナル（ＯＩＣＴ）でＩＣＤ（内陸コンテナデポ）を運営する早川海陸輸送太田営業所の大高尊靖課長だ。「ここ…続き

官民で日本の洋上風力発電導入目標が設定されたことを受けて、日本風力発電協会の加藤仁代表理事は「洋上風力をこれから基幹産業にしていくという決意だと捉えています。大変な目標に向かってス…続き

関西経済連合会は先ごろ長期ビジョン「関西ビジョン2030」を発表した。コンセプトは「ファーストペンギンの心意気」と語るのは松本正義会長。「関西では昔の経済人と違って、アイデアを思い…続き

造船９社らによる「次世代環境船舶開発センター（ＰＤＣＧＳ）」が発足した。「センター設立は、極めて時宜を得たものと思います」とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の千葉光太郎社長。環…続き

日本船主協会の内藤忠顕会長は年内最後の定例会見で、日本政府関係機関とその担当者の海運業に対する支援を高く評価した。「税制については国土交通省海事局外航課の方々に本当によくやって頂い…続き

「米国ではオンラインショッピングやＰＰＥ（医療用の個人防護具）の購入が増えています」と米国・ロングビーチ（ＬＢ）港のマリオ・コルデロ港湾局長。同港では米国での需要増加で輸入が急増。…続き

港湾物流関係者間で情報伝達や手続きを電子化する港湾関連データ連携基盤がいよいよ来年４月から稼働する。「私は約２年前に、港湾の電子化推進委員会の立ち上げに携わりました。その後も関係す…続き

2020年第３四半期の業績説明会をオンライン配信したイーグルバルク・シッピング。ゲイリー・ボーゲルＣＥＯは冒頭のあいさつで船員交代問題に触れ、「幸い船員交代のための渡航制限が一部の…続き

海洋原子力エネルギープロバイダーの英コアパワー。ミカル・ボーＣＥＯが、同社が開発に挑む「船舶用溶融塩炉（m－ＭＳＲ）」について紹介した。「実用化に向け、一般世論が一番大きな壁になる…続き

「菅総理が2050年のカーボンニュートラル実現を目指す宣言しましたが、ＧＨＧの８割以上を占めるエネルギー分野の取り組みは特に重要。そのカギを握るのが洋上風力発電です」と話す梶山弘志…続き

「今年はアフラマックス・タンカーの新造発注の回復を期待していたのですが、コロナ禍の影響で想定とは違った展開になりました」と振り返る住友重機械マリンエンジニアリングの宮島康一取締役。…続き

「洋上風力発電を含む再生可能エネルギーの普及は、日本のみならず、世界の持続的な経済の実現を大きく支えるものです。しかし、その開発方法自体も時代や地域、タイミングに合ったものでなけれ…続き

政府が総合対策「海事産業の再構築プラン」を策定している。「非常にありがたいです」と日本造船工業会の斎藤保会長。「中国・韓国との公正な競争環境作りも合わせて、総合的に造船業への支援策…続き