ログブック

【ログブック】ソレン・トフ・ＭＳＣ・ＣＥＯ

「非常に厳しく、かつチャレンジングな１年半だったと思います」。先日、グローバル・トレード・バーチャル・ウィークに出席したＭＳＣのソレン・トフＣＥＯは、昨年以来のコンテナ船輸送を巡る…続き

ＥＳＧに関する取り組みを紹介するノルウェーの海運グループ、ストルトニールセンのニールス・Ｇ・ストルトニールセンＣＥＯ。「人々や環境にとって被害をゼロにすることがわれわれの最大の優先…続き

ドライバルク輸送におけるデジタル技術の活用を推進する日本郵船は、現在「次世代積み付けプラン作成ソフト」、「遠隔ドラフト読取システム」、「船倉内の状態把握システム」などの開発を進めて…続き

２兆円のグリーンイノベーション基金を活用した国のゼロエミッション船開発の計画が固まった。「ワーキンググループで、内容や目標、スケジュール、予算はおおむね了解を得られました」と国土交…続き

米国・ロングビーチ（ＬＢ）港は６月、開港110周年を迎えた。ＬＢ港湾委員会のフランク・コロンナ委員長は「一世紀以上の間、ＬＢ港はわれわれの街とともに成長してきました。港は経済の原動…続き

船舶などへのバイオ燃料の利用促進で鉄道建設・運輸施設整備支援機構と包括連携を結んだユーグレナ社。出雲充社長は、「今まで一緒でなかった人たちがバラバラに取り組んでいるようであれば、2…続き

「岩手は、屋外ロボットやシステム開発のために必要な要素が一通りそろっています」と語るのは、自動運転船舶ロボットなどを手掛ける炎重工の古澤洋将代表取締役。本社を構える岩手県について、…続き

「われわれが持つマーケット見通しは依然としてポジティブなものです」と述べたスター・バルクキャリアーズのペトロス・パパスＣＥＯ。オンラインの2021年第１四半期業績説明会で今後のドラ…続き

水上モビリティやマリンレジャーの革新を目指すＭａｒｉｎｅＸは、自律航行システムを搭載予定のＡＩクルーザー“Ｘ40”を開発し、１番船を建造した。湾内の離着桟…続き

海洋基本計画に基づいて海洋関係の施策などを紹介する報告書が毎年作成、公表されている。今年度版について紹介する内閣府総合海洋政策推進事務局の一見勝之局長（当時）。「毎年『海の日』に公…続き

グローバル・マリタイム・フォーラムが発表した７月の「ネプチューン宣言船員交代指標」によると、雇用契約期限を超えて船に乗船している船員は8.8％に増加した。これを受けて国際海運会議所…続き

近畿地方整備局が神戸港水際・防災対策連絡会議を開催した。冒頭あいさつで中村晃之副局長は、「防災や感染症の拡大、ヒアリなどへの侵入に対して事前に準備し、情報共有や意見交換を行います」…続き

商船三井の定時株主総会で業績見通しに関する株主からの質問に対し、「昨年度も新型コロナの影響をマイナス面とプラス面の両方で受けたために業績の見通しが大変難しかったのですが、今年度も相…続き

センブコープマリンとの統合協議についてオンライン会見したケッペル・オフショア・アンド・マリン。統合後の姿についてクリス・オンＣＥＯは、「まだどのような形になるかを推測することはでき…続き

大阪港振興協会の定時総会で、川本清会長が冒頭あいさつに立ち、新型コロナウイルス感染拡大が影響した１年を振り返った。大阪港の2020年外貿コンテナ取扱量が前年比３％減の206万ＴＥＵ…続き

「今回の新会社設立で、タンクコンテナ事業の本格的な拡大に乗り出したい」。そう話すのは、日本コンセプトとの間で新会社を設立した商船三井の桜田治執行役員。従来は商船三井ロジスティクスを…続き

総合海洋政策本部参与会議はこのほど同本部長である菅義偉内閣総理大臣に宛てた意見書をまとめた。参与会議の田中明彦座長は「意見書は、海洋を巡る情勢の大きな変化やカーボンニュートラルに当…続き

６月25日付で就任した日本船主協会の池田潤一郎会長（商船三井会長）。ちょうど同じ日はＩＭＯ（国際海事機関）の「船員の日」で、「コロナ下でも食料品や日用品、エネルギーが不足することな…続き

米国東岸・サバンナ港の今年５月のコンテナ取扱量は、前年同月比41.9％増の47万8620ＴＥＵで、過去２番目の多さだった。ジョージア州港湾局（ＧＰＡ）では前例のない貨物増に対応する…続き

シンガポールの２大造船所が統合協議を開始した。センブコープマリンのＷ・Ｓ・ウォン社長は「この業界は、グリーン経済への移行に伴い急激に変化し、複雑になっています。この状況下では、統合…続き