ログブック

【ログブック】平川真一・日本シップヤード専任副部長

業界で共同開発した「船体構造デジタルツイン」について、日本シップヤードの平川真一専任副部長は「当社の運航支援統合プラットフォーム『Sea-Navi 2.0』であれば、各種運航データ…続き

本紙の近海船オペレーター連載で業界の課題について、「ＥＶの普及による鋼材使用量の減少などで日本からの輸出が減少する懸念があります。その中で三国間などの新たなトレードの構築が課題です…続き

オンラインの2021年通期業績説明会でロシアによるウクライナ侵攻に関連し、「われわれの船にウクライナ人とロシア人は乗っていません。黒海の航行も行っていませんでした」と説明した米国上…続き

「現在は年次検査をベースとするスナップショット的な情報に基づいた検査方式が採用されています。一方、新しい運航や保全方法も登場しており、これにも対応しなければと思っています」と日本海…続き

パナマ船籍から日本船籍化を果たしたＪＲ九州高速船の“クイーン・ビートル”。同社の水野正幸社長は、「日本船籍にすることで、多様な活躍の場を作る。これまで以上の安全・安心の航海やサービ…続き

昨年、ダイヤモンド・Ｓ・シッピングと合併し、船隊を大きく拡大させた米国のインターナショナル・シーウェイズ。同社ロイス・ザブロッキー社長兼ＣＥＯは、合併によるポジティブな点について「…続き

「今年の交渉はかなり短期間で決まったのではないかと思います」。ＨＭＭジャパン定期船部の熱田光男輸出営業部長は、コンテナ船長期契約交渉を振り返ってそう話す。「とにかくスペース不足が長…続き

「私は山口県周南市徳山で生まれ育ちました」と自己紹介するのは2022ミス日本「海の日」の属安紀奈（さっか・あきな）さん。このほど斉藤鉄夫国土交通大臣を表敬訪問した。「先日、小型船舶…続き

来月４～７日にノルウェーで開催予定の国際海事展ノルシッピング。「今回は当組合も日本からは人を派遣しないと決めていましたが、もし派遣していたら苦労したと思います」と日本船舶輸出組合の…続き

近海船約30隻を運航する第一中央近海。太田耕之輔社長は「需要が増加するバイオマス燃料のほか、ＭＤＦなどコンテナから流れて来た貨物にも対応します。環境対応についても、まだ研究段階では…続き

産学共同の「船体構造デジタルツイン」開発プロジェクトが完了した。「今後は構造だけでなく運航などのデジタルツインとつなぎ、統合することが必要。それは可能だと思います」と東京大学の村山…続き

「われわれは、オフショア船舶管理、シャトルタンカー、乗組員管理に関して、世界のリーダーだと自負しています」と話すのは、ＯＳＭマリタイム・グループのトミー・オロフセン社長兼ＣＣＯ。オ…続き

「４月１日は久しぶりに全員で出社しようと計画しています」。そう話すのはＭＳＣジャパンの甲斐督英社長。現在、オフィスは改装工事中で、今月末で工事が終わる予定という。「コロナ禍で出社人…続き

日本郵船はこのほどグループ会社のＭＴＩ、フィンランドのエロマティックと共同で、自動車船とポストパナマックス・バルカーを対象にアンモニアレディＬＮＧ燃料船のコンセプト設計を完了した。…続き

日本船舶海洋工学会のアフターコロナ禍特別検討委員会はオンライン報告会を開催した。藤久保昌彦会長はあいさつで、「コロナ禍でさまざまなことに直面して、ダイナミックに変化しています」とコ…続き

船上での温室効果ガス（ＧＨＧ）排出だけでなく、「燃料の製造・供給段階の『ウェル・トゥ・タンク（ＷｔＴ）』での排出量を見える化すべきとの動きが強まっています」と運輸総合研究所の大坪新…続き

「今次交渉においては業界の置かれている状況を十分に勘案し、コロナ禍においても感染リスクと向き合いながら国内物流の安定輸送確保のため日夜安全運航に努めている組合員の雇用と生活の安定、…続き

ハンディマックスやハンディサイズバルカーを80隻運航しているローリッツェン・バルカーズ。2021年通期の最終益は１億300万ドルとなった。ニールス・ヨセフセンＣＥＯは「21年は例外…続き

「港湾は面白い業界なんです」と強調するのは日本港運協会の久保昌三会長。少子高齢化などにより、港湾運送事業においても労働力不足が顕在化しており、港運業界として人材の確保が大きな課題と…続き

洋上風力市場向けの展開について、「われわれは海に育てていただいたという歴史があるので、『洋上』と名の付くプロジェクトには積極的に取り組んでいき、これまで培った技術で貢献していこうと…続き