ログブック

【ログブック】筒井裕子・日本郵船執行役員

日本郵船は「ＮＹＫグループＥＳＧストーリー」の中で「サステナブル・ソリューション・プロバイダー」を目指すとしている。その意味について、ＥＳＧ経営推進担当の筒井裕子執行役員は「グルー…続き

「デジタル化は、サプライチェーンの回復力を高めるための取り組みの重要な要素として浮上してきました」と話すのは、フリート・マネージメントのキショール・Ｓ・ラジバンシー社長。同社は共通…続き

「1992年に昭和シェル石油に入社して、製油所のエンジニアとして10年弱勤務し、2000年から本社勤務になりました」と自己紹介するのは出光興産原油外航部の稲垣富生部長。本社では経理…続き

神戸港港湾審議会で油井洋明副市長があいさつに立ち、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた神戸港の取扱貨物の状況について、「昨年５月を底に緩やかですが回復傾向にあります」との見方を…続き

「20年の業績で最も嬉しく思うのは、物流事業の成長がいよいよ本格化し始めたことです」。マースクのソレン・スコウＣＥＯは、2020年の業績発表会見の場で、昨年を振り返りこう話す。昨年…続き

ベルギー海運大手ＣＭＢグループは、水素燃料などの環境関連事業に力を入れている。これらの事業のロゴである「ＣＭＢ.ＴＥＣＨ」、「ＢＥＨＹＤＲＯ」がプリントされたオリジナルのマスクを着…続き

「昨年末に策定されたグリーン成長戦略でも燃料アンモニアは重要分野の１つに位置付けられ、カーボンニュートラルを達成する上で重要な燃料として明確化されました」と話すのは、資源エネルギー…続き

「当社は今月１日に創業74周年を迎えました。祖父が会社を起こし、以降３世代にわたって会社をつなげてきました」と語るのは、機械専門商社マツイの松井源太郎社長。祖父は三重県の松井鉄工所…続き

脱炭素への取り組みとしてアンモニア混焼の火力発電などアンモニアの技術開発を進めるＩＨＩ。丸山誠司財務部長は電話による決算会見の中で「アンモニアの取り組みでは、協業などを通じて着実に…続き

「2017年にＩＭＯで『安全管理システムにおける海事サイバーリスクマネジメント』が非強制ながら決議されました」と説明する、日本海事協会の宮田毅史検査本部船舶管理システム部主管。「こ…続き

米ブローカーのポーテン・アンド・パートナーズでＬＮＧ・天然ガスを担当するマジェド・リマン氏は「ＬＮＧ生産事業のＦＩＤ（最終投資決定）は業界の長期的な健全性を示す重要な指標です」と指…続き

関西国際物流戦略チーム幹事会は昨年、新型コロナウイルス感染拡大で開催が見送られ続けていたが、先ごろ約１年３カ月ぶりに開かれた。座長の小林潔司京都大学名誉教授は冒頭、オンラインを併用…続き

サステナビリティ・リンク・ローン（ＳＬＬ）を国内地方銀行で初めて商品化した滋賀銀行が、国内初の外貨建てＳＬＬ契約を日本郵船と締結した。滋賀銀行の西藤崇浩常務取締役は「世界トップ水準…続き

初のデジタルイベントとして開催された国際海事展「ＳＭＭ」。「このコロナウイルス状況下で、海事産業には魅力あるプログラムとして歓迎されました」と主催者のベルント・アウフデルハイデＣＥ…続き

オンラインで行われた「大阪港、食の輸出セミナー」で、食輸出促進地域商社連絡協議会を代表してITADAKIMASU FINE FOODの高橋啓輔社長が講演。輸出したい事業者がバイヤー…続き

日本郵船は2021年３月期通期の経常利益予想を1600億円とする見通しをこのほど発表した。前回発表時の700億円から大幅な上方修正となったことについて、丸山徹執行役員は「なかでもコ…続き

「2050年のＣＯ２排出ゼロ目標を発表した時は、“手段も分からないのになぜ”と言われたものです」。先日、ウェブイベントで講演したマースクのソレン・スコウＣＥＯは当時をそう振り返る。…続き

今回で８回目となった、太平洋側港湾の被災を想定した代替輸送訓練。今年はコロナ禍に対応し、オンライン上で開催した。国土交通省北陸地整局港湾空港部の冨田幸晴部長は「訓練では普段利用して…続き

日本郵船は「Return On Earth―海、地球、そして人々への恩返し」を掲げ、具体的な取り組みとして年10億円の基金「ＮＹＫグループサステナビリティイニシアティブ」を設定する…続き

オンライン開催となったドイツの海事展「ＳＭＭ」の冒頭では、同国のアンゲラ・メルケル首相が登場。「新型コロナは世界の海事産業にも深刻な影響を及ぼしていますが、ドイツと欧州の技術力を考…続き