ログブック

【ログブック】北村直美・ノムラ代表取締役

船舶用電気艤装品を手掛けるノムラの北村直美代表取締役は、「社員には『異業種の人とも交流してほしい』と話しています」と語る。新型コロナウイルス感染拡大の前、「兄から『大学に行って勉強…続き

ＬＮＧ産消会議でパネル討議に登壇したシェル・エナジーのスティーブ・ヒル上級副社長は「短期的には化石燃料を使用せず信頼性を担保できるエネルギーソリューションはありません。だから“ネッ…続き

「バリシップ国際会議」のパネルディスカッションで、今治造船の檜垣幸人社長はジャパンマリンユナイテッドとの提携について「ねらいは設計開発のリードタイム短縮と新技術開発」と説明した。今…続き

「私自身はコロナ以降一度も日本に帰国できていません。知り合いで帰国して戻ってこれなくなった方がけっこういます」とオンラインインタビューで現況を語ったＮＳユナイテッド海運のシンガポー…続き

今年11月中の韓国でのＩＰＯ（新規株式上場）を目指して手続きを進めているＳＭライン。朴基勳代表取締役は「設立以来着実に基盤を固め、外形と内実の両方において既に上場企業レベルの能力を…続き

2019年から約２年間、国土交通相を務めた公明党の赤羽一嘉衆院議員。「少子高齢化で働き手が少なくなる中、サステイナブルな組織を形成することが全ての組織の共通課題です。特に国土交通省…続き

旭タンカーが建造する世界初の完全電動タンカーの運航事業において旭タンカー、川崎市、東京電力エナジーパートナーは連携・協力していくとの基本協定を締結した。旭タンカーの澤田真ＥＶ船プロ…続き

「当社は製造業。毎日、数百人が購入部品や素材にいろいろな技術、技量をかけ、付加価値をつけて製品をつくってくれています」と語るのは、相浦機械の野中眞治会長兼社長。「現場の人の努力でそ…続き

川崎汽船グループの洋上風力発電関連事業のプラットフォームとなるケイライン・ウインド・サービス。池田強統括部長は「国内外で培ってきたオフショア支援船の運航実績を日本の海で生かしていき…続き

福岡造船は先月、子会社を通じて佐世保市に設計事務所を開設した。これに対して長崎県の中村法道知事は「若者にとって魅力のある良質な雇用の場の創出を目指す本県にとって大変ありがたいことで…続き

昨年11月に日本郵船の100％子会社となった太平洋汽船。「郵船の連結子会社化から概ね１年を経て体制が整いましたので、この機に社長を交代して今後の事業展開は新体制に託すことになりまし…続き

コロナ禍において悩ましいのが、社員同士のコミュニケーションの確保だという声は業界内でもよく聞かれる。「われわれもリモートワークがすっかり定着しましたが、久しぶりに出社して社員と話す…続き

日本海事協会（ＮＫ）が、温室効果ガス（ＧＨＧ）排出削減を総合的に支援する「ゼロエミッションサポートサービス」を本格化する。「これまではＧＨＧの検証業務が中心で、そのためのツールを提…続き

「シンガポールは社会の中で海運に対するリスペクトがあります。主要産業として誇りをもって働いていて、当社のスタッフを含めて非常に優秀な人材が多いです」と話す三菱商事グループのドライバ…続き

「当社は以前はドン・エナジーという名称で、前身は石炭など化石燃料を用いた発電事業を主とした電力会社でしたが、2008年に大きな決断をしました」と第１回ＷＩＮＤ　ＥＸＰＯ【秋】のセミ…続き

「依然として出張にはなかなか行けない生活ですが、これはこれで別の大変さがあると実感しています」。そう苦笑いするのはオーシャン・ネットワーク・エクスプレスの辻井廣喜マネージングダイレ…続き

大洋電機が主力の岐阜工場を移転、新築した。船舶の大型化に伴い、舶用発電機や電動機も大型化。しかし旧工場は手狭で、能力や生産効率を高めたくても、周囲に学校などがあり、建替えや拡張が難…続き

「優秀な船員の確保がこれからの海運業界のカギですが、そのために当協会はさまざまな活動を行っています」と日本船主協会の池田潤一郎会長。「今年度はこれまでに海技教育機構と内航船社の情報…続き

「ＩＭＯ（国際海事機関）で2050年のＧＨＧ（温室効果ガス）削減目標強化の議論が始まりますし、ゼロエミへの働きかけも強くなっています」と日本海事協会（ＮＫ）の坂下広朗会長。脱炭素の…続き

2020年７月～21年６月の会計年度で前年度比20％増の530万ＴＥＵのコンテナ貨物を取り扱った米国東岸・サバンナ港。3400万ドル以上を投じ、年間取扱能力160万ＴＥＵの新コンテ…続き