ログブック

【ログブック】久保昌三・日本港運協会会長

「港湾は面白い業界なんです」と強調するのは日本港運協会の久保昌三会長。少子高齢化などにより、港湾運送事業においても労働力不足が顕在化しており、港運業界として人材の確保が大きな課題と…続き

洋上風力市場向けの展開について、「われわれは海に育てていただいたという歴史があるので、『洋上』と名の付くプロジェクトには積極的に取り組んでいき、これまで培った技術で貢献していこうと…続き

ロシアのウクライナ侵攻を背景にプロダクト船市況は上昇している。ただ、プロダクト船社トームのジェイコブ・メルドガードＣＥＯは、侵攻による影響を差し引いてマーケットをみる必要があると指…続き

日本財団のプロジェクトで東京湾／伊勢湾の内航コンテナ船の無人運航実証を成功させたＤＦＦＡＳコンソーシアム。その代表会社を務める日本海洋科学の赤峯浩一社長は「船舶交通の難所の水域で行…続き

舶用エンジン遠隔制御装置などの制御装置を手掛けるナブテスコは、アフターサービスにも力を入れている。「世界に29のサービス拠点があり、エンジニア150人が24時間・365日体制で対応…続き

「今はわからないことがあっても図書館に行くという発想があまりないのかもしれませんが、コンサルのようなレファレンスサービスを提供しています」と話すのは日本海事センターの海事図書館の奈…続き

旭海運の創立75周年記念トークイベントに参加した東京ガスの木村敬一選手が、東京パラリンピック競泳で金メダルをとった時の貴重なエピソードを披露。「勝つためには何でもしようと考え、練習…続き

新燃料のライフサイクル評価に関する国際ウェビナーを開催した運輸総合研究所。「地球温暖化対策のためには、船舶からのＧＨＧ（温室効果ガス）排出量をゼロにするだけでなく、船舶燃料の製造・…続き

大阪市などが「日本・インドビジネスオンラインセミナー」を開催した。インド側あいさつに立ったジャワハルラル・ネルー・ポート・トラストのサンジェイ・セシ会長は、「持続可能な交通モビリテ…続き

「ＦＴＡ（自由貿易協定）活用に対する日本企業の意識は、まだ積極的ではないように見受けられます」。そう話すのはアールＦＴＡ研究所の麻野良二代表取締役だ。「利用率そのものは大企業で６割…続き

洋上風力発電分野で幅広い展開を進める商船三井。発電事業自体にも参入する。「洋上風力事業にしっかりと関わっていきたいという考えの中で議論してきました」と鍬田博文常務執行役員。「船に関…続き

関西国際物流戦略チーム幹事会が第34回会合をオンラインで開催した。同チームの指針である「今後の取組」を改定することが開催の目的。小林潔司座長（京都大学名誉教授）は冒頭あいさつで、「…続き

英国の電子海図・書籍販売大手ワンオーシャンは、船上業務の効率化と安全に寄与するサービスを提供している。ワンオーシャン日本法人の中川貴司ジェネラルマネージャーは「ＥＣＤＩＳの義務化が…続き

「コロナ禍や中国内の電力不足、原材料費高騰などいくつもの逆風が吹く中でも、当社は昨年は過去最高の受注、2011年以来最高の純利益など複数のマイルストーンを達成できました」と中国・揚…続き

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、原油、天然ガス、石炭などの資源供給への影響について日々レポートを更新している英調査会社ウッドマッケンジー。サイモン・フラワーズ会長は「欧州とロシア…続き

「2050年カーボンニュートラルに向けて、洋上風力発電はなくてはならない存在です」と話すのは国土交通省の浅輪宇充港湾局長。国交省港湾局はこのほど、洋上風力発電プロジェクトを支援する…続き

「今後、日本のメーカーとしては、やはり品質が１つの武器になると感じています」と語る、日本無線の井上眞太郎マリンシステム事業部長。「自動運航ひとつを見てみても、世界で取り組みが進む一…続き

大型ＬＰＧ船（ＶＬＧＣ）最大手ＢＷ・ＬＰＧのアンダース・オナーハイムＣＥＯは、ロシアのウクライナへの軍事侵攻をめぐり「今後もエネルギー市場やエネルギーフロー、海運業に著しく影響を与…続き

「体制が固まったので、これから顧客の認知や利用をさらに高めていきたいですね」。マースクのデジタルプラットフォーム、Ｔｗｉｌｌの小山伸幸北東アジア統括リーダーはそう力を込める。「昨年…続き

ＤＸの取り組みを加速させているナブテスコ。舶用カンパニーの浦上哲郎計画部長は今後の課題として「新技術の獲得と人財の採用・育成」を挙げる。スタートアップ企業との協業などオープンイノベ…続き