造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2024年10月9日
シートリウムのクリス・オンCEOと修理・部門担当のアルヴィン・ガン上級副社長は本紙インタビューに応じ、事業の4本柱と位置付けた「オイル&ガス」「洋上風力発電」「炭素回収(CCS)…続き
2024年10月9日
ハンディサイズ・バルカー市場に中国民営造船所の江蘇大金重工(Jinagsu Dajin Heavy Industry)が本格的に参入したようだ。マーケットレポートによると、中国の…続き
2024年10月9日
韓国のサムスン重工業は10月から、巨済工場の船舶建造現場で紙の図面を廃止して3Dのデジタル図面を全面適用したと発表した。造船業では製造現場で紙図面の代わりにタブレット端末上で3D…続き
2024年10月9日
中国造船所によるプロダクト船やケミカル船の受注が続いている。中国現地紙によると、厦門船舶重工が欧州船主からLNG二元燃料のLRⅡ型プロダクト船2隻を受注したほか、招商局南京金陵船…続き
2024年10月9日
中国の招商局工業グループは、LNG船の累計受注実績を7隻に拡大している。既報のとおり、スイスに本社を置くエネルギー企業、METグループがデンマーク船社セルシウスと提携して招商局重…続き
2024年10月9日
沖電気工業(OKI)グループで海洋音響関連事業を手掛けるOKIコムエコーズ(静岡県沼津市)は7日、洋上発電開発や海底資源開発向けの、コンパクトで持ち運び可能な水中音圧計「SW10…続き
2024年10月9日
佐世保重工業は11月10日に、7年ぶりに工場見学会を開催する。船舶修繕とクランク軸加工の現場を一般に公開するほか、工場全域を使ってさまざまな体験イベントなどを用意する。 船舶…続き
2024年10月8日
日本海事産業と船舶修理や海洋開発の分野で強い関係を持つシンガポール造船業が、長年の再編を経て昨年、「シートリウム」1社に集約された。1年間の統合作業を経てシートリウムは今年から新…続き
2024年10月8日
燃焼エンジニアリングメーカーのボルカノは、アンモニアや水素といった新燃料に対応する船舶用燃焼機器の製品開発で先行する。既にアンモニア燃料船と水素燃料船のガス燃焼ユニット(GCU)を…続き
2024年10月8日
海外紙によると、中国民営造船所の蕪湖造船廠は、トルコ船主デンサイ・シッピングからMR型プロダクト船2隻プラス・オプション2隻を受注したようだ。納期は2026〜27年とみられる。船…続き
2024年10月8日
船舶の設計・運航システムを手掛けるNAPAは7日、神戸でユーザーセミナーを開催した。テーマの1つが、船舶の設計情報と運航情報の一元的な活用だ。設計時から運航時のシミュレーションを…続き
2024年10月8日
新造船市場では、大型エタン運搬船(VLEC)の新造整備が加速している。ベッセルズ・バリューのデータに基づく集計によると、年初来に表面化したVLECは、15万立方㍍級の超大型エタン…続き
2024年10月7日
日本無線の子会社であるアルファトロン・マリン・ベヘール(本社=オランダ)が、船舶機器の製造販売を手掛けるドイツのアルゴニクス(ARGONICS)の全株式を取得し、子会社化すること…続き
2024年10月7日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は4日、グリーンイノベーション(GI)基金事業に採択された浮体式洋上風力実証の研究開発を正式に開始したと発表した。浮体の高速・大量生産に向けて…続き
2024年10月7日
函館どつくが開発した新型4万重量トン型バルカー「HIGH BULK 40SE」が、北海道の企業の優れた技術に贈られる「北海道新技術・新製品開発賞」でものづくり部門大賞とゼロカーボ…続き
2024年10月4日
佐伯重工業の竹中浩社長(=写真)はこのほど本紙インタビューに応じ、現状と事業方針を語った。尾道造船グループとして現在は4万重量トン型バルカーを連続建造しており、不況期にスローダウ…続き
2024年10月4日
日機装は1日、連結子会社グループであるクリーンエネルギー&インダストリアルガスグループ(本社=米カリフォルニア州、CE&IGグループ)が、アンモニア燃料船向けの燃料供給システムで…続き
2024年10月4日
韓国のサムスン重工業は2日、アジア地域の船主からLNG船2隻を受注したと証券取引所に告示した。2隻は2027年4月までに順次引き渡す予定。契約総額は5億1400万ドルで、船価は1…続き
2024年10月4日
今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の営業設計会社日本シップヤード(NSY)は3日、設計本部が品質マネジメントシステムの国際規格「ISO9001」の認証を取得したと発表…続き
2024年10月4日
ヤンマーホールディングスは2日、グループ会社のヤンマーパワーテクノロジーが、日本財団の「ゼロエミッション船の実証実験にかかる技術開発助成プログラム」において、内航船舶向けの発電用…続き