造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2025年5月12日
韓国のHD現代は7日、アフリカ地域の船主から15万7000重量トン型のスエズマックス・タンカー2隻を受注したと証券取引所に告示した。2隻はHD現代三湖で建造し、2027年2月まで…続き
2025年5月12日
国土交通省はこのほど、4月16日に開催した第1回目の「舶用エンジンにおけるNOx(窒素酸化物)放出量確認試験の適切な実施に係る検討会」の議事概要を公表した。昨年相次いで発覚した舶…続き
2025年5月12日
ノルウェーの舶用バッテリーシステム大手コルバス・エナジーはこのほど、米国船社マトソンがフィリー造船所で建造するLNG二元燃料推進の3600TEU型コンテナ船3隻に、コルバス・エナ…続き
2025年5月12日
日本海事協会(NK)は9日、「IMO GHG削減中期対策の解説」を発行したと発表した。拠出金の計算例や対応事項のタイムラインなども含めながら中期対策の内容をわかりやすく解説してい…続き
2025年5月9日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)が8日発表した2025年3月期の純利益は、前の期比162億円増の199億円で過去最高益だった。円安進行やコストダウンで大幅に回復した。受注高も…続き
2025年5月9日
三鈴マシナリーの事業グループである三鈴エンジニアリンググループは、高い消火能力を持つ消防用消火ノズル「龍神ノズル」の販売を強化している。火元から離れた安全な場所から、大量の水を火…続き
2025年5月9日
中国船舶集団(CSSC)は4月28日、CSSC傘下の上海外高橋造船で中国産クルーズ客船として2隻目となる“ADORA FLORA CITY”が進水したと発表した。同船の工事進捗率…続き
2025年5月9日
常石造船は8日、広島大学と2024年度共同研究成果報告会を開催したと発表した。21年目を迎えた昨年の共同研究では、「性能」「構造」「艤装」「DX」の計12のテーマについて成果を発…続き
2025年5月9日
佐世保重工業は4月27日に佐世保市主催で実施された原子力艦原子力防災訓練で、施設提供に協力した。 米海軍の原子力艦から放射性物質が漏洩したこと想定して実施された訓練で、同社施…続き
2025年5月8日
タイ船社RCLはこのほど、中国造船所に1万1000TEU型コンテナ船2隻と4400TEU型コンテナ船2隻を新造発注したと証券取引所に告示した。証券取引所への発表時点では発注先の造…続き
2025年5月8日
日本シップヤード(NSY)は、ギリシャ船主メドウェー・バルカーズから6万4000重量トン型バルカー1隻を受注したようだ。メドウェー・バルカーズがこのほど、同社のホームページの船隊…続き
2025年5月8日
米海軍は2日、三菱重工業の横浜製作所で大型艦“USS MIGUEL KEITH”の定期オーバーホール工事(ROH)を実施したと発表した。5カ月間に及ぶ工事で、日本の造船所が米艦の…続き
2025年5月8日
三浦工業は7日、現地法人ミウラ・トルコ・ヒーティング・システムズ・インダストリー(MIURA TURKEY HEATING SYSTEMS INDUSTRY CO.,LTD.、本…続き
2025年5月8日
韓国のHD現代尾浦は2日、アフリカ地域の船主から中型LPG船2隻を受注したと証券取引所に告示した。2隻は2027年12月までに順次引き渡す予定。契約総額は約1億4800万ドルで、…続き
2025年5月8日
韓国中堅造船所のK造船は4月28日、欧州船主2社から5万重量トン型のMR型プロダクト船をそれぞれ2隻ずつ受注したと発表した。エネルギー効率設計指標(EEDI)フェーズ3に対応し、…続き
2025年5月7日
新造船市場では、フェリーが本格的に代替期を迎える。日本国内で運航されるフェリーは中小型船を含めて2028年前後に船齢25~30年を迎える船も多くなっており、フェリーの引き合いが昨…続き
2025年5月7日
ダイハツディーゼルは、5月2日付で「ダイハツインフィニアース」に社名を変更し、新たなスタートを切った。堀田佳伸社長は、「新社名には、限りなく続く地球とともに未来へ挑戦し続ける意志…続き
2025年5月7日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は、2つの光学カメラで物体を立体で認識し、距離測定もできる「ステレオカメラ」の技術を船舶の航行支援に応用する研究開発を進めている。約9kmの長…続き
2025年5月7日
常石グループは1日、国内外のグループ会社を統一するコーポレート・アイデンティティ(CI)を新たに策定したと発表した。1903年創業の神原汽船、1917年創業の常石造船ともに、創成…続き
2025年5月7日
日本海事協会(NK)は4月30日、「先進的な船舶管理に向けてのガイドライン」を公開したと発表した。燃料転換や規制強化、人材不足など、船舶管理を取り巻く環境が変化していく中、過去の…続き