造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2021年5月11日
総合重工各社で、社内の事業セグメントの再編が相次ぐ過程で、造船事業がプラント関連と事業を集約する傾向が強まっている。三菱重工が前期からドメインを再編したほか、川崎重工は今期から船…続き
2021年5月11日
三菱造船の2021年3月期の新造船受注は1隻だった。これにより3月末時点での受注残はフェリーなどで計11隻となった。また、年度内に同社製硫黄酸化物(SOx)スクラバーシステム「D…続き
2021年5月11日
海外紙によると、LNG向けの極低温断熱材などの製造を手掛ける韓国のドンサン・ファインテックが7日、大宇造船海洋が建造するLNG燃料VLCC向けのLNG燃料タンクを受注したと明らか…続き
2021年5月11日
韓国のHSDエンジンは4月27日、中国民営大手・揚子江船業の子会社である揚子江国際貿易と、640億ウォン(約62億円)規模の船舶用エンジン供給契約を締結したと公示した。揚子江船業…続き
2021年5月10日
中国の造船用厚板価格が上昇継続している。中国船舶工業行業協会(CANSI)は6日、4月末時点での中国の造船用厚板価格の統計を発表した。4月末時点の価格は、統計数値を示す2016年…続き
2021年5月10日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は7日、2021年3月期の経常損益が90億円の赤字(前の期は280億円の赤字)だったと発表した。生産性改善などコストダウンを進めたことで赤字額…続き
2021年5月10日
韓国の現代重工業は6日、浮体式の洋上風力発電と連携した水素製造プラントの開発に向けて、自治体や関連企業らと覚書を交わしたと発表した。再生可能エネルギー由来の「グリーン水素」を生産…続き
2021年5月10日
中国国営造船グループ中国船舶集団(CSSC)傘下の大連船舶重工は1日、ドイツ船主のアジアティック・ロイドから7100TEU型コンテナ船2隻プラス・オプション2隻を受注したと発表し…続き
2021年5月10日
韓国で、新素材の液化水素貯蔵タンク開発に向けた動きが進んでいる。国家行政機関・科学技術情報通信部傘下の韓国機械研究院(KIMM)は4月23日、KIMMと大宇造船海洋、韓国鉄鋼大手…続き
2021年5月10日
アルファ・ラバルはこのほど、中国・青島の工場でバラスト水処理装置「PureBallast(ピュアバラスト)3」の生産を開始すると発表した。来年末にかけて、より多くの製品を生産でき…続き
2021年5月10日
韓国紙によると、STX造船海洋は先月29日に臨時株主総会を開き、社名を「ケイ造船(K Shipbuidling)」に変更することを承認した。6月にも政府系金融の保有株式の減資と同…続き
2021年5月10日
中国現地紙によると、新時代造船で4月30日、ゴライアスクレーン1基が倒壊する事故が発生した。工場の大型ドック3基のうちの1基に設置された吊り能力600トンのクレーンで、強風の影響…続き
2021年5月7日
佐々木造船は、LPG船やケミカル船など主力全製品でガス焚きに対応した新デザインを開発し、売り込みを進めている。既報のとおり、LPG二元燃料推進を採用した7500立方㍍型LPG船3…続き
2021年5月7日
川崎重工業は6日、大型液化水素運搬船用に世界最大の容積を持つ貨物格納設備を開発し、日本海事協会から設計基本承認(AiP)を取得したと発表した。液化水素の大量輸送を実現するため、大…続き
2021年5月7日
韓国のサムスン重工は4日、2021年12月期の営業損益が7600億ウォン(740億円)の赤字になる見通しだと発表した。営業赤字はこれで7期連続。安値受注や鋼材価格上昇、ドリルシッ…続き
2021年5月7日
CSSC(中国船舶集団)は4月30日、グループの客船保有会社である中船郵輪(中船クルーズ)がクルーズ最大手のカーニバル・コーポレーションとクルーズ船の運航で協議書を締結したと発表…続き
2021年5月7日
豪州の高速船造船所オースタルは4月28日、中国で運営している合弁造船所オーロン・シップビルディング(澳龍船艇)の合弁契約を解消することで、合弁相手の現地造船所、江龍船艇と協議を開…続き
2021年5月7日
韓国の現代重工業グループは5月3日、欧州船主からLNG船1隻を受注した。現代重工グループの造船持株会社、韓国造船海洋が同日発表した。船価は2099億ウォン(約1億8950万ドル)…続き
2021年5月7日
現代重工業エンジン機械部門は4月30日、自社開発エンジン「ヒムセン(HiMSEN)」のデュアルフューエル(DF)エンジン制御システムを開発し、同技術を適用した原油タンカーでの海上…続き
2021年5月7日
MANエナジーソリューションズ(MAN)はこのほど、欧州最大の応用研究機関である独フラウンホーファー研究機構傘下の研究所と、IMO(国際海事機関)の2050年温室効果ガス(GHG…続き