造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2021年7月14日
韓国の現代重工業グループは、韓国電力公社向けのLNG二元燃料推進のケープサイズ・バルカー2隻を受注した。韓国産業通商資源部がこのほど、韓国電力公社の子会社、韓国船社Hライン、現代…続き
2021年7月14日
東南アジアの造船所でメガソーラー(大規模太陽光発電所)の設置や増設が相次いでいる。マレーシアのマレーシア・マリン&ヘビー・エンジニアリング(MMHE)はこのほど、西工場に44万平…続き
2021年7月13日
今治造船に12日の都内で会見を開いた。檜垣幸人社長は、需給が引き締まっている現状の新造船マーケットについて「十数年ぶりの良い方向」との見方を示す。同社は前期の新造船受注が年間建造…続き
2021年7月13日
今治造船は12日、都内で記者会見を開催し、事業の現状を説明した。LNG燃料自動車船の内定や、LNG燃料バルカーの受注に向けて、カギとなる燃料タンクの内製化の検討を開始したことを明…続き
2021年7月13日
船舶のデジタルツイン技術の活用先として期待されている1つが、船体構造だ。 船が遭遇する海象や船体の状態をサイバー空間で再現し、現実世界では把握しにくい船体の状態が容易に把握でき…続き
2021年7月13日
日本の上半期の新造船受注は、2008年以前の造船ブーム期に匹敵する高水準となった。日本船舶輸出組合(輸組)が12日発表した今年1~6月の新造船受注に相当する輸出船契約実績は計18…続き
2021年7月13日
日本船舶輸出組合(輸組)がまとめた今年6月の新造船受注に相当する輸出船契約実績は55隻・211万総トンで、トン数ベースで前年同月の6.2倍となった。月間200総トンを超えるのは、…続き
2021年7月13日
日本船舶輸出組合がまとめた今年6月末時点の手持ち工事量は352隻・1807万総トン(791万CGT)で、今年5月末時点と比べて115万総トン増加した。新造船受注の増加により、今年…続き
2021年7月13日
常石グループでアルミ合金製の旅客船などの建造を手掛けるツネイシクラフト&ファシリティーズ(神原潤社長、TFC)は12日、ベルギーの海運大手CMBグループと共同で取り組んでいた世界…続き
2021年7月13日
海事、防衛分野など向けに水上無人機(USV)を手掛ける英シーキットインターナショナル(SEA-KIT International)は8日、ロイド船級協会(LR)から初の無人海洋シ…続き
2021年7月13日
コングスバーグ・マリタイムは6日、液化バイオガス(LBG)またはLNGを利用するガス焚きバルカーに、統合推進システムや電動化システムを提供すると発表した。同船はノルウェーの近海船…続き
2021年7月12日
物理世界(現実世界)に実在しているものを、デジタル空間上にまるで双子(ツイン)のようにリアルタイムで再現する技術「デジタルツイン」が、さまざまな産業分野で実用化されつつある。海事…続き
2021年7月12日
新造船市場では、造船所の見積価格が一段と上昇している。世界的な鋼材価格の高騰や素材価格の上昇に伴う先行きの不透明感を受けたもので、ケープサイズ・バルカーでは昨年の底値から1000…続き
2021年7月12日
日本船舶海洋工学会と日本マリンエンジニアリング学会、日本航海学会は9日、都内で海事3賞の合同表彰式を行った。「シップ・オブ・ザ・イヤー2020」は日本郵船が新来島豊橋造船で建造し…続き
2021年7月12日
ナカシマプロペラと流体テクノは12日、2023年1月にスタートする就航船燃費規制(EEXI)と燃費実績格付け制度(CII)に向けて、既存船の燃費性能の把握や規制値との比較、改善検…続き
2021年7月12日
MANエナジーソリューションズ(MAN)は8日、現代重工業グループが建造する17万4000立方㍍型のLNG船6隻向けに、低圧オットーサイクル方式のデュアルフューエル(DF)機関「…続き
2021年7月12日
中国紙によると、中国国営造船グループの中国船舶集団(CSSC)傘下の中船澄西船舶修造は、チェララム・シッピング(Chellaram Shipping)から8万2000重量トン型バ…続き
2021年7月12日
アルファ・ラバルは8日、空気潤滑技術を手掛けるマリンパフォーマンスシステムズ(本社=ロッテルダム)の少数株式を取得したと発表した。マリンパフォーマンスシステムズが開発を進める流体…続き
2021年7月9日
中国国営造船グループの中国船舶集団(CSSC)は5日、今年上半期の新造船受注が232隻・1839万重量トンになったと発表した。トン数ベースで前年同期の2.9倍になり、年間の受注目…続き
2021年7月9日
韓国の現代自動車は8日、現代重工業グループの現代グローバルサービスと韓国船級(KR)の3者で、船舶用水素燃料電池推進システムの商用化に向けた覚書(MOU)を締結したと発表した。現…続き