造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2022年6月6日
韓国の現代重工業は1日、労使間で2021年の労働条件で合意し、長期化していた団体交渉を終了したと発表した。これに伴い、4月末から断続的に続いていた労組のストライキも終了した。 …続き
2022年6月6日
日本の造船所10社などで構成する次世代環境船舶開発センター(GSC)と日本舶用工業会(日舶工)は2日、第4回目の「GHGゼロエミッション新燃料ワークショップ」を開催した。水素燃料…続き
2022年6月6日
バルチラは2日、日本郵船グループのNYKLNGシップマネージメントと、二元燃料(デュアルフューエル=DF)機関などを対象とした長期の性能保証契約を締結したと発表した。期間は15年…続き
2022年6月3日
バルチラは1日、フィンランド・ヴァーサに新たなテクノロジーセンター「サステナブル・テクノロジー・ハブ(STH)」を開設したと発表した。同センターでは、持続可能な燃料やデジタル技術…続き
2022年6月3日
韓国紙によると、現代重工業グループの自律運航船開発会社アビカスはこのほど、世界で初めて太平洋横断航路での有人自律運航の実証に成功した。SK海運の18万立方㍍型LNG船“Prism…続き
2022年6月3日
ドローン関連のサービスを提供するテラドローン(東京都渋谷区)は2日、超音波検査が可能な独自の非破壊検査ドローン「UTドローン」を活用した、バルカーのホールド内点検業務の実証実験に…続き
2022年6月3日
船舶機器・部品の販売修理などを手掛けるエヌワイが、船舶機器部品のECサイト「ワタツミ」の開発に取り組んでいる。発注前の見積もり業務の負担軽減を狙うもので、年明けの運用開始を見込む…続き
2022年6月3日
中国遠洋海運集団(チャイナ・コスコ・シッピング)グループの造船所、中遠海運重工は1日、グループの揚州中遠海運重工が米国上場のギリシャ系船主セーフバルカーズから8万2500重量トン…続き
2022年6月3日
大晃機械工業が、大島商船高等専門学校と連携し、マイクロプラスチック回収装置の開発に取り組んでいる。このほど、同校のソーラーボート向けの装置が完成した。太陽光発電のみで稼働する仕組…続き
2022年6月3日
仏船級ビューローベリタス(BV)はこのほど、米国のデジタルソリューションサプライヤー、アラス社のデジタルツイン技術を導入することを発表した。デジタルツイン技術の導入を進めることで…続き
2022年6月2日
最新のデジタル技術を活用した運航最適化や港湾管理向けのソリューションを提供するバルチラボヤージュが、海洋DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するマリンドウズに、海外企業…続き
2022年6月2日
官報によると、国立清水海上技術短期大学校は、東洋造船鉄工(福岡県北九州市)に校内練習船1隻を発注した。今年3月初旬に一般競争入札が行われ、東洋造船鉄工が4月下旬に落札した。落札金…続き
2022年6月2日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)のグループ会社で、船舶のライフサイクル事業を手掛けるIMCは1日、オランダに拠点を置くMMEグループと舶用・洋上風力発電設備向け外部電源防食シ…続き
2022年6月2日
海上技術安全研究所(海技研)は5月31日、日本製鉄と今治造船と共同で開発した「高延性厚鋼板を用いた衝突安全性に優れた船体構造の発明」が、発明協会の2022年度全国発明表彰で発明賞…続き
2022年6月2日
三菱重工マリンマシナリは、6~10日にギリシャ・アテネで開催される国際展示会「ポシドニア2022」に出展する。 MET過給機をはじめとした同社製品を紹介するほか、脱炭素化に向…続き
2022年6月2日
アルファ・ラバルはこのほど、メタノールに関する国際的な業界団体であるメタノール・インスティテュート(MI)へ加入したと発表した。同社は現在、メタノール燃料関連の取り組みを加速させ…続き
2022年6月1日
新来島サノヤス造船は5月12日、水島製造所で建造していた8万2000重量トン型バルカー“Vassos”を引き渡した。エネルギー効率設計指標(EEDI)規制フェーズ3で求められる基…続き
2022年6月1日
川崎重工業は5月31日、水素を燃料とする舶用水素ボイラの基本設計を、世界で初めて完了したと発表した。船舶特有の条件・運用面などを考慮した設計とし、ボイラ内の水素燃焼バーナは、従来…続き
2022年6月1日
新造船市場では、対面での海外顧客との商談機会が徐々に増加している。渡航制限が緩和されて、海外船主の新造船の式典や商談で来日しており、造船所からも必要に応じて海外出張を再開。欧州な…続き
2022年5月31日
新造船市場では、各国の造船所とも新規商談の主戦場が2025年納期以降の船台に移っている。バルカーなどを主力とする日本の主要造船所の多くが24年納期の船台にほぼめどを付けたことに加…続き