造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2022年3月1日
IHI原動機は2月25日、上組、関西電力、e5ラボが、相生バイオマス発電所までの燃料輸送に499総トン型のハイブリッド電気推進船を導入することで合意したことに伴い、同船を建造する…続き
2022年3月1日
ウインターツールガスアンドディーゼルジャパンの代表取締役社長に、3月1日付で前スイス本社ライセンスマネジメント部長のヴォルフガング・ドゥンカー氏(写真)が就任した。2月28日の臨…続き
2022年3月1日
旭洋造船は2月28日、ホームページをリニューアルした。コンテナ船やガス運搬船、冷凍船、セメント船など主力船種ごとに同社建造船のポイントを分かりやすく紹介しているほか、設計開発能力…続き
2022年2月28日
無人運航船やゼロエミッション船など船舶の姿が大きく変わりつつある中、「システムインテグレーター(SIer=エスアイヤー)」役の重要性が増している。欧州のエンジニアリング企業や舶用…続き
2022年2月28日
新造船市場では、ここ数年発注が低迷しているタンカーやプロダクト船の新造船商談再開を期待する声も一部の造船所で出てきている。既存船隊に対する新造船の発注残比率が1割未満と低水準なこ…続き
2022年2月28日
住友重機械は25日、4月1日付で造船子会社、住友重機械マリンエンジニアリングの新社長に、宮島康一取締役営業開発本部長が昇格する人事を発表した。宮島氏は営業畑出身で、前々社長の樫本…続き
2022年2月28日
川崎重工業の船舶海洋ディビジョン長に、4月1日付で今村圭吾執行役員・エネルギーソリューション&マリンカンパニー企画本部長が就任する。河野一郎ディビジョン長は退任し、顧問となる。 …続き
2022年2月28日
韓国の現代重工業は、2017年から休止していた大型造船工場の群山工場を、来年1月から再稼働する。韓国産業資源部が24日、発表した。新造船受注回復や地元からの要請を背景に、再開を決…続き
2022年2月28日
韓国のサムスン重工業は23日、アフリカ地域の船主からLNG船4隻を受注したと証券取引所に告示した。契約総額は9985億ウォン(8億3580万ドル)で、船価は1隻当たり2億900万…続き
2022年2月28日
韓国の現代尾浦造船は23日、欧州船主から受注していた1万2500立方メートル型のLNGバンカリング船1隻を新造解約したと証券取引所に告示した。解約理由は船主の契約条件の未履行とし…続き
2022年2月28日
ヤンマーホールディングスは24日、グループ会社のヤンマーアメリカ(Yanmar America Corporation、本社=米国ジョージア州)が、世界最大のボートシェアリングサ…続き
2022年2月25日
ウクライナ情勢の緊迫や欧米によるロシアへの経済制裁の発表を受けて、造船所は新造船需要への影響を注視している。特に注目が集まるのがLNG船で、「今後の見通しとしてはまだ読めず、情報…続き
2022年2月25日
ロシアによるウクライナ侵攻で、造船所も地政学リスクに対する認識を新たにしている。ロシアをはじめとした新興国とのビジネスは、現地船主との取引だけでなく現地進出など多岐にわたり、不安…続き
2022年2月25日
捕鯨大手の共同船舶と旭洋造船は23日、新型捕鯨母船の建造契約調印式を下関の旭洋造船で行った。日本で捕鯨母船が建造されるのは、実に73年ぶり。捕獲した鯨の保管・荷役を冷凍コンテナ化…続き
2022年2月25日
三菱重工マリンマシナリは24日、海底ケーブル敷設船に搭載するケーブルエンジンについて、ドラム表面に巻かれるケーブルが重ならないようにさばく機能をドラム本体に内蔵した「セルフフリー…続き
2022年2月25日
フィンランドの船舶設計・運航支援システム開発企業NAPAはこのほど、仏船級ビューローベリタス(BV)マリン&オフショア部門と、船級承認プロセスへの3Dモデルの活用について提携した…続き
2022年2月25日
韓国鉄鋼大手ポスコが、洋上風力発電市場向けの鋼材の供与拡大を図っている。海外紙によると、ポスコと、風力発電タワーを手掛ける韓国のCSウィンド(CS Wind)が10日、洋上風力市…続き
2022年2月25日
舶用熱交換器を主力とする韓国の東和エンテックはこのほど、同国船社のHライン・シッピングが発注し、中国船舶集団(CSSC)傘下の青島北海船舶重工が建造する21万重量トン級のLNG燃…続き
2022年2月24日
新造船の建造能力を規定している1つは設備だ。2011年以降に造船所の破綻や撤退が相次いだことで、多くの設備が稼働を停止した状態になっている。本紙試算によると、2011年の世界の1…続き
2022年2月24日
日本船舶海洋工学会(学会長=藤久保昌彦大阪大学教授)のアフターコロナ禍特別検討委員会は3月2日、オンライン報告会を開催する。新型コロナウイルス禍の後の海事産業について検討してきた…続き