造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2022年3月16日
アルファ・ラバルは29日、グローバル一斉ライブ配信イベント「マリン・イノベーション・サミット(Marine Innovation Summit)2022」を開催する。海事業界にお…続き
2022年3月15日
7000TEU型の中型コンテナ船の受注が今年に入ってからも相次いでいる。中国国営造船最大手の上海外高橋造船が12日、タイ船社RCLシッピングから7000TEU型船2隻を受注したと…続き
2022年3月15日
三井E&Sマシナリーは14日、国土交通省が公募した2021年度交通運輸技術開発推進制度における研究開発業務に、同社の「アンモニア燃料電池の舶用応用に向けた技術開発」が採択されたと…続き
2022年3月15日
古野電気は10日、100%子会社のフルノ九州販売(長崎市)とフルノ関西販売(神戸市)を、2023年以降に吸収合併することで検討を開始すると発表した。国内舶用市場での古野電気の直販…続き
2022年3月15日
海外紙によると、1月に破産手続きを申請したドイツのロイド・ベルフト造船を現地企業2社が買収した。客船大手ゲンティン香港傘下で経営が行き詰まったが、地元企業の下で事業を再開する。 …続き
2022年3月15日
洋上風力発電の日本での市場拡大に、日本造船所も技術で応える。 まずは洋上風力に関わる船舶を国内で建造することに力を入れようとしている。洋上での風力発電設備の設置・運用の各段階…続き
2022年3月15日
日本舶用工業会(日舶工)は昨年10月から今月にかけて、社会人教育講座「舶用実践英語」を実施した。会員企業10社から10人が参加し、英語の文法基礎や聞き取りのコツなどを学んだ。新型…続き
2022年3月15日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は洋上風力発電分野の事業を柱の1つへと成長させていく考えだ。「洋上風力関連を含む海洋エンジニアリング事業の売上を5年後までに4倍に成長させたい…続き
2022年3月15日
海上技術安全研究所(海技研)は4月25日、洋上風力発電アクセス船(CTV)が風車タワーに船首接舷した状態での波浪中運動性能を評価するための水槽模型試験を公開する。海技研の海洋構造…続き
2022年3月15日
三井海洋開発(MODEC)は同社が持つTLP(緊張係留式プラットフォーム)の係留技術を生かし、日本の洋上風力発電市場でTLP浮体の2030年代前半の導入を目指す。FPSOなどの浮…続き
2022年3月15日
日立造船は洋上風力発電事業の採算性向上に貢献するため、浮体式を中心とした基礎構造物のコスト減と量産化に向けた開発を進める。セミサブ型(半潜水型)浮体は、鉄とコンクリートのハイブリ…続き
2022年3月15日
三井E&S造船は洋上風力発電所にメンテナンスなどの作業員を送り届ける人員輸送船CTVについて、独自技術の「半没水型双胴船(セミサブマージド・カタマラン=SSC)」を積極的に提案す…続き
2022年3月15日
千葉県富津市の造船所、アイ・エス・ビーは洋上風力発電の稼働を支えるメンテナンス要員の輸送船であるCTVと、宿泊施設なども備えたSOVのデザインを完成させた。川崎汽船グループやメー…続き
2022年3月15日
宮城県気仙沼市のみらい造船はオリジナル設計、自社建造のCTV「CACE T26」を国内の洋上風力発電市場に投入する。運航支援システムを搭載し、乗組員の負担軽減、人材確保の一助とす…続き
2022年3月15日
尾道造船グループのスリランカ造船所、コロンボ・ドックヤードが、洋上風力発電用の作業船市場を開拓している。フランス通信大手から海底ケーブルの敷設・保守に対応するケーブル敷設船を受注…続き
2022年3月15日
舶用機器メーカーも、さまざまな形で洋上風力発電市場への展開を進める。中でも、舶用電子機器メーカーは、得意とするレーダー技術などを洋上風力の分野で発揮しようと動いている。 ■…続き
2022年3月14日
円の対ドル為替相場が円安基調で推移し、11日の外国為替市場では5年2カ月ぶりの1ドル=116円台半ばに下落した。鋼材高と低船価船の建造で採算が悪化している国内造船所にとって、20…続き
2022年3月14日
韓国の現代重工業グループが、サウジアラビアへの造船業協力を強めている。サウジ現地紙によると、来年稼働予定の合弁造船所「インターナショナル・マリタイム・インダストリーズ(IMI)」…続き
2022年3月14日
日本舶用工業会(日舶工)は、会員企業の人事採用担当者などを対象とした「人材養成検討ワークショップ」を開始した。採用活動や社員教育など人事に関する最新情報の提供や意見交換の場を設け…続き
2022年3月14日
韓国の現代尾浦造船は11日、コンテナ船とLPG船計5隻を受注した。大洋州地域の船主からコンテナ船4隻を受注したと証券取引所に告示したほか、アジア船主からLPG船1隻を受注したこと…続き