造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2022年4月8日
ウインターツール・ガス・アンド・ディーゼル(WinGD)は5日、同社の第2世代二元燃料(デュアルフューエル=DF)機関プラットフォーム「X-DF2.0」について、当初の想定を上回…続き
2022年4月7日
韓国と中国の造船大手が、生産のデジタル化と自動化へ大規模な設備投資を進めている。これまでも先端デジタル技術を積極的に導入してきたが、人手不足が深刻なテーマになる中で、ロボットの開…続き
2022年4月7日
韓国造船大手の今年の新造船受注が早くも計100隻を超えた。受注金額は計133億ドルで、LNG船と中大型コンテナ船の大型成約が多かったことから、金額ベースでは発注ブームだった昨年同…続き
2022年4月7日
ジャパンエンジンコーポレーション(J-ENG)は5日、兵庫県明石市の本社工場内に「UEトレーニングセンター」を新設したと発表した。UEエンジン採用者向けの講義や実技指導などで用い…続き
2022年4月7日
韓国中堅造船所の大韓造船はこのほど、欧州船主から7200TEU型コンテナ船4隻を受注したと発表した。同社が中型コンテナ船を受注するのは初めて。2024年から順次引き渡す予定。船価…続き
2022年4月7日
日本舶用工業会(日舶工)は6日、2022年度の活動方針を盛り込んだ「日舶工アクションプラン2022」を発表した。今後の拡大が見込まれる洋上風力発電市場の情報提供や市場関係者へのP…続き
2022年4月7日
フィンランドの荷役機器大手カーゴテックはこのほど、財務パフォーマンスの改善に向け、事業を見直すと発表した。同社傘下で荷役機器大手カルマーの大型港湾クレーン事業からの撤退を計画する…続き
2022年4月7日
ジャパンエンジンコーポレーション(J-ENG)は、今月20日~22日に東京ビッグサイトで開催される「Sea Japan 2022」に参加し、UEエンジンの最新情報や、デジタルツイ…続き
2022年4月7日
バルチラは5日、アンモニア燃料焚きエンジンの開発を進める同社ら海事関係者によるコンソーシアムが、EUの研究資金イニシアティブを通じて1000万ユーロ(約13億円)の資金を確保した…続き
2022年4月7日
日立造船は5日、経済産業省が定めるDX(デジタルトランスフォーメーション)認定制度に基づく「DX認定事業者」に選定されたと発表した。 DX認定制度とは、「情報処理の促進に関す…続き
2022年4月7日
船舶向け風力推進システムを展開するノースパワー(フィンランド)は4日、同国の船舶設計・運航支援システム開発企業NAPAと、ノースパワーのローター式円筒帆「ローターセール」と組み合…続き
2022年4月6日
ナカシマプロペラが、従来の船尾周りの枠を超えた省エネ機器の開発を進める。海上技術安全研究所(海技研)と連携し、船体と海水の摩擦抵抗を低減する「船体空気潤滑システム」の製品化に取り…続き
2022年4月6日
四国ドック(香川県高松市)は、先月22日から本社事業所構内の健康増進施設を社外向けの一般利用にも提供を始めた。主力とする造船事業に加えて、地域との接点を増やす新規事業として取り組…続き
2022年4月6日
海上技術安全研究所(海技研)は3月31日、日本海事産業の共同プロジェクト「実海域実船性能評価(OCTARVIA)プロジェクト」で開発したプログラムを、海技研クラウドで公開した。国…続き
2022年4月6日
IHIは1日、100%子会社のIHI技術教習所の全株式を教習事業大手のPEO建機教習センタに売却すると発表した。 同研修所は1974年に「石川島技術教習所」として設立され,神…続き
2022年4月6日
シンガポールのケッペルコーポレーションとセンブコープマリン(セムマリン)は1日、修繕海洋大手のケッペル・オフショア・アンド・マリン(KOM)とセムマリンの統合交渉を継続すると発表…続き
2022年4月6日
今月4日~7日にノルウェー・オスロで開催されている国際海事展「ノルシッピング2022」に、日本船舶輸出組合は日本財団の支援を受けて日本のデジタルパビリオンを設置し、デジタル出展し…続き
2022年4月6日
日本海事協会(NK)は5日、船舶の感染症対策を講じる際の基準となる「感染拡大防止のための設備に関するガイドライン」を発行したと発表した。 同ガイドラインは、隔離室や換気および…続き
2022年4月6日
ステンレス協会はこのほど、ステンレスの新規用途開発に貢献した製品に与える「ステンレス協会賞」の優秀賞に、川崎重工が建造した液化水素運搬船“すいそ ふろんてぃあ”を選定したことを明…続き
2022年4月5日
韓国の現代重工業グループは3月31日と4月1日、LNG船2隻とコンテナ船4隻を受注した。現代重工業グループの造船持株会社、韓国造船海洋が同日に証券取引所に告示した。いずれも現代三…続き