造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2023年3月7日
海外紙によると、HD現代の造船持株会社、韓国造船海洋がこのほど、船舶用エンジンなどを手がけるSTX重工業の入札に、単独で参加した。韓国造船海洋は、既に低速エンジン世界シェアトップ…続き
2023年3月7日
日本舶用工業会(日舶工)は2月20日、台湾・台北で舶用工業セミナーを開催した。同国でのセミナー開催は2016年、18年に続き3回目。船主をはじめとした現地海事関係者160人超と、…続き
2023年3月6日
韓国造船最大手、HD現代(現代重工業グループ)は2日、北米船主からLNG船3隻を受注した。HD現代の造船持株会社、韓国造船海洋が同日証券取引所に告示した。契約総額は7億6500万…続き
2023年3月6日
双眼鏡やフルカラーナイトビジョン(暗視スコープ)などの小型専門機器の輸入販売を手掛ける阪神交易(大阪市北区)は、日本製の防振双眼鏡「シリウス14」を10日に発売する。望遠倍率14…続き
2023年3月6日
バルチラジャパンは2日、「バルチラジャパン フェリー・デー」と題したセミナーを都内で開催した。フェリー向けの電化やハイブリッド化、デジタル化の技術などをテーマに、9つのプレゼンテ…続き
2023年3月6日
バルチラが、船舶の排ガスからの二酸化炭素(CO2)を船上で回収・貯蔵する「船上CCSシステム」の開発を進めている。2023年中に実証実験を終え、24年中に受注を開始し、25年の出…続き
2023年3月6日
韓国の中堅造船所の新造船の受注が回復した。韓国輸出入銀行の海外経済研究所のレポートによると、韓国の造船大手3社グループを除いた中堅造船所が2022年に受注した新造船は28隻・75…続き
2023年3月3日
国際海運の脱炭素化に向けて、これからの舶用燃料はどうなるか。将来の主力燃料がどれになるのか、まだ明確な答えは見えないが、燃料ごとの課題整理などはほぼ終わった。燃料普及を左右する大…続き
2023年3月3日
ナブテスコは1日、同社の舶用カンパニーが、舶用エンジン遠隔制御システム「M-800シリーズ」で、アメリカ船級協会(ABS)から、船舶へのサイバー攻撃に対する保護を目的としたサイバ…続き
2023年3月3日
北日本造船は1日、日本海事協会(NK)から労働・安全・環境(HSE)の国際基準に即した鑑定を受け、「グレードⅠ」を取得したと発表した。国内造船所でグレードⅠのレベルを取得している…続き
2023年3月3日
シンガポール造船大手センブコープマリン(セムマリン)は2月28日、ケッペル・オフショア・アンド・マリン(KOM)の株式取得作業を完了したと発表した。これによりKOMは完全子会社と…続き
2023年3月3日
日本舶用工業会(日舶工)は2月20日、同志社大学で「舶用工業説明会」を実施した。同大学での実施は5回目。新型コロナウイルスの感染拡大により、3年ぶりの開催となった。 同大学理…続き
2023年3月3日
日本舶用工業会(日舶工)は若手技術者の人材育成の一環として、2月16日〜17日の1泊2日の日程で、「次世代海洋エンジニア会(NGMEA>:Next Generation Mari…続き
2023年3月3日
日立造船は2月24日、津波や高潮対策用の水門として新形式の「海底設置型フラップゲート式可動防波堤」を発明した同社職員4人が、大阪発明協会主催の2022年度大阪優秀発明表彰で、「大…続き
2023年3月2日
「23年末時点で造船業の労働者不足は1万4000人に達する」—。韓国産業通商資源部が昨年末、韓国造船業の人手不足問題をそう報告した。 日本・韓国・中国ともに、造船業では、特に…続き
2023年3月2日
韓国造船大手3社の造船・海洋(オフショア)部門の今年1月の新規受注実績は計27隻・58億ドルで、前年同期比5%減(受注金額ベース、以下同)となった。前年同月実績は下回ったものの、…続き
2023年3月2日
ナカシマプロペラは2月28日、都内で技術セミナーを開催し、内航船向けの省エネ・省力化技術を紹介した。独自の省エネ付加物や新製品、開発中の新たな技術・製品を紹介したほか、グループ会…続き
2023年3月2日
韓国の現代尾浦造船は2月28日、アフリカ地域の船主からプロダクト船4隻を受注したと証券取引所に告示した。2025年8月までに順次引き渡す予定。4隻の契約総額は1億8260万ドルで…続き
2023年3月2日
三菱重工業と三菱重工マリンマシナリは2月28日、ORC(Organic Rankine Cycle:有機ランキンサイクル)発電で用いられる完全密閉型オイルレス構造のタービン発電機…続き
2023年3月2日
古野電気は、愛媛県今治市に新たに今治営業所を開設し、1日から営業を開始したと発表した。国内の商船ビジネスの中核を担うエリアの1つである、中国・四国地区での営業活動やサポート体制を…続き