造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2023年6月13日
海外紙によると、韓国中堅のK造船(旧STX造船海洋)は、ギリシャ船主ケムナブ・シップマネジメントからMR型プロダクト船2隻を受注した。納期は2025年で、船価は1隻当たり4700…続き
2023年6月13日
日本造船協力事業者団体連合会(日造協)は9日、都内で総会と懇親会を開催した。 懇親会冒頭で河西良二会長は「ここ数年の困難な時期に、造船業からの撤退を余儀なくされた仲間も多い。…続き
2023年6月12日
三和ドックは9日、大阪大学、長崎総合科学大学と共同開発した新しい溶接施工法が、日本海事協会(NK)から溶接施工法承認を取得したと発表した。低変態温度(LTT)溶接材料を用いた新工…続き
2023年6月12日
情報筋によると、大島造船所は、ギリシャ船主メドウェー・シッピングから4万2300重量トン型バルカー1隻を受注したようだ。メドウェー社とは今回が初取引とみられる。大島造船所はギリシ…続き
2023年6月12日
川崎重工業は、2万〜6万立方㍍級の中型液化水素船の開発を検討している。現在は16万立方㍍型の大型船型の建造を計画中で、貨物タンクも試験が完了した段階だが、これに続いて中型船にも取…続き
2023年6月12日
中国現地紙によると、中国民営造船所の舟山長宏国際船舶修造は、複数の海外船主から11万5000重量トン型のLRⅡ型プロダクト船最大10隻を受注したようだ。納期や船価は不明。 舟…続き
2023年6月12日
広島商船高等専門学校、高知工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、仙台高等専門学校、石川工業高等専門学校は、日本舶用工業会(日舶工)と会員企業、およびセキュリティ企業のラックの…続き
2023年6月12日
韓国のHD現代重工業は8日、英国エンジニアリング大手バブコック・インターナショナル・グループのカナダ法人との間で、カナダ向け潜水艦輸出事業のための技術協力合意書(TCA)を締結し…続き
2023年6月8日
川崎重工業は、水素燃料エンジンの開発にリソースを結集し、実用化を急いでいる。また、ハイブリッド推進システムにも注力するなど、推進に関する「システムインテグレーター」としての展開を…続き
2023年6月8日
省エネ法(エネルギーの使用の合理化等に関する法律)に基づく2022年度報告分の「事業者クラス分け評価制度」で、造船業では10社が最高の「Sクラス(優良事業者)」に選ばれた。このう…続き
2023年6月8日
日本財団は7日、環境負荷低減効果に優れた船舶の建造資金を長期無利子で融資する新制度の第1回目の受付を行い、2件に計40億円の貸付を決めたと発表した。今年度は150億円の募集を予定…続き
2023年6月8日
スエズマックス・タンカーの新造船価相場が上昇している。既報のとおり、韓国のサムスン重工業が原油タンカーを8610万ドルで受注しており、これがスエズマックス・タンカーだったようだ。…続き
2023年6月8日
ローター式円筒帆「ローターセイル」を展開するフィンランドのノースパワー。日本向けでは、商船三井、飯野海運、日本マリンの3社の運航船への採用を決めており、他にも複数の船主と検討を進…続き
2023年6月7日
新造船市場では、新規商談が2000年代後半の造船ブーム期以来の先物納期が主戦場となりつつある。汎用の中小型バルカーでも2027年納期の成約が表面化するなど、既に4年程度先の竣工船…続き
2023年6月7日
ヤンマーパワーテクノロジーは、舶用4ストロークエンジンで全方位の新燃料対応に取組む。グリーンイノベーション(GI)基金事業として開発を進める水素燃料エンジンに続き、アンモニア燃料…続き
2023年6月7日
大島造船所はトルコの木材製品製造・販売メーカーのカスタモヌ・エンテグレ(Kastamonu Entegre Ağaç Sanayi ve Ticaret A.Ş.)グループ向けの…続き
2023年6月7日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)が、洋上風車用浮体の新たな建設工法を開発した。浮体式洋上風力発電の普及には、大型浮体を製造できる大きさのドックが国内に少ない点が課題だが、JM…続き
2023年6月7日
川崎重工は6日、大型液化水素運搬船用の貨物タンクの技術開発を完了したと発表した。球形二重断熱構造の独自タンクを開発し、実寸に近い試験用タンクを坂出工場で製造、断熱性能など各種の性…続き
2023年6月7日
日本舶用工業会(日舶工)は5月30日と31日に、9回目の「プレゼンテーション英語講座」をオンライン形式で開催した。会員企業10社14人が参加し、英語力とプレゼンテーションスキルの…続き
2023年6月7日
韓国造船業がネパール人を大量採用する計画だ。このほど、ネパールの雇用当局に3000に規模の採用を要請した。当局間で協力し、必要な語学研修などを進める。 韓国造船業では人手不足…続き