造船、次の一手

    2021年6月28日

    《連載》造船業と公的支援①、国交省・大坪海事局長に聞く、「企業の将来の競争力を支援」

     海運・造船業に対する支援をパッケージで取りまとめた海事産業強化法がこのほど成立し、造船支援策としては生産性向上や事業再編などによる競争力強化を促す内容を盛り込んだ。長年にわたり日続き

    2021年6月23日

    《連載》造船不況の出口(下)、コストと技術、再構築の契機に、日本造船、不況で見えた弱点克服へ

     2009年から始まった造船不況で、初期には好況期の貯えや技術でアドバンテージを持っていた日本造船業。だがここ数年はこの優位性が失われ、中国の低船価と韓国の技術対応力に対して劣勢を続き

    2021年6月22日

    《連載》造船不況の出口(上)、鋼材高に苦戦でも展望開ける、供給不足で船価に先高観

     造船業界を取り巻く環境が、この半年で様変わりした。コンテナ船市況の高騰とドライバルク市況の回復を受け、堰を切ったように新造船発注が拡大。韓国造船所、中国造船所に続き日本造船所でも続き

    2021年5月27日

    《連載》新造船供給量の変化③、鋼材高騰・人員が増産ブレーキに

     巨大な建造能力を持つ中国造船業。欧州コンテナ船オペレーターによる大型コンテナ船発注ブームでは、韓国造船大手とともに、大規模な受注を進めている。国営グループの中国船舶集団(CSSC続き

    2021年5月26日

    《連載》新造船供給量の変化②、韓国の大型船建造余力残りわずか、23年まで受注、24年以降もLNG内定済み

     韓国大手造船所が、昨年末から新造船の受注をハイペースで積み上げている。昨年まで22~23年の操業確保が課題とされていたが、これが一転し、23年までの線表を確定しつつある。24年以続き

    2021年5月25日

    《連載》新造船供給量の変化①、パナマ型、建造能力ピーク時半減、撤退相次ぐ、コンテナ船とも船台競合

     造船所の建造能力が過去10年かけて徐々に縮小に進む中、にわかに訪れたコンテナ船などの新造発注ブーム。これにより、新造船の供給能力は「昔のイメージとはかなり違ったものになっている」続き

    2021年5月17日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(下)、保有リスクどう考えるか

    ■マーケット変動リスク  日本の造船業で、ストックボートの嚆矢といえるのが、およそ100年前。川崎重工の前身の川崎造船所だ。当時の松方幸次郎社長が戦争による輸出船需要を見込み、第続き

    2021年5月14日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(中)、船主機能で造船業の競争力を強化

    ■顧客対応や開発などでメリット  かつて仕事が枯渇するような深刻な不況期に検討されてきたストックボートのような仕事不足対策ではなく、自社の船主機能を造船業の競争力強化につなげる流続き

    2021年5月13日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(上)、不況期の操業対策として注目

     国内の造船所では、これまで不況期に操業対策としてストックボートなど自社保有が用いられてきた。船舶保有は、もともと自社アカウントで標準船を建造しながら転売を前提に買い手を探すストッ続き

    2021年5月6日

    《造船新トップの素顔》三井E&S造船・船津勇社長

     ― 商船大学から三井造船への入社ですね。  「ええ。高校生の頃に司馬遼太郎の『竜馬がゆく』を読んで、大きな船に乗ってみたいと思ったのが商船大を志望するきっかけでした。ただ航海実続き

    2021年3月25日

    《連載》今治造船×JMU④ 日本で勝てるコストへ一段の挑戦

     今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)ともに、日本の中で造船業を継続するうえでの最大のテーマは、コストだ。資本業務提携を通じてコスト競争力の強化に取り組むが、効果を上げる続き

    2021年3月24日

    《連載》今治造船×JMU③、受注活動開始、顧客と製品も拡大

     都内千代田区。晴海通りと日比谷通りが交わる交差点に立つ日比谷マリンビルの1階に、今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の共同営業設計会社、日本シップヤード(NSY)の本社続き

    2021年3月23日

    《連載》今治造船×JMU②、テーマは船価とスピード

     劣勢を強いられる日本造船業の最大の課題は、海外製との船価差と、開発スピードの差。今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の提携の主眼も、この克服にある。  製品群網羅や顧続き

    2021年3月22日

    《連載》今治造船×JMU①、国内建造モデルへの期待と責任

     今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の資本業務提携がスタートした。ファミリー系と総合重工系の筆頭的な造船所が、企業文化の違いを超えて手を組んだ。「国内の工場で、あらゆる続き

    2021年2月16日

    《造船 新トップの素顔》常石造船 奥村幸生 社長

     生まれも育ちも尾道。父は漁師で、自宅の目の前が造船所と、海と船に囲まれて育った。東京商船大学(現・東京海洋大学)の航海科に進学し、就職に際して、地元で船や海に関係のある仕事を求め続き

    2021年1月25日

    《特集》2021年の新造船市況予測(上)、低調も環境対応商談に期待、日韓中で4368万トン

     2020年の新造船マーケットは、コロナ禍の影響と、将来的な温室効果ガス(GHG)排出規制強化に伴う船の陳腐化リスクへの懸念が強まり、発注低迷が続いた。日本の造船所の経営・営業トッ続き

    2020年12月7日

    常石造船、新役員体制

    (2021年1月1日、TZS=常石集団<舟山>造船有限公司、THI=ツネイシ・ヘビー・インダストリーズ<セブ>の略) ▼取締役会長<経営全般>河野健二=昇任 ▼取締続き

    2020年11月17日

    《連載》新造船発注残分析④、タンカー新造市場、韓国など上位数社に受注残が集中、中国民営も躍進

     バルカーに次いで建造ヤードの多いタンカーだが、受注残の状況からここ数年の発注動向をみると、一部の建造ヤードに発注が集中する傾向がある。韓国造船大手を中心に従来からタンカーを主力と続き

    2020年11月13日

    《連載》新造船発注残分析③、ハンディは日本と中国民営主体、バルカー受注残、ケープは中国が7割

     バルカーは日本と中国造船所が主力製品とする船種だが、船型によって傾向が異なっている。ベッセルズ・バリューによると、バルカーの新造船発注残のうち、ケープサイズは中国建造船が7割以上続き

    2020年11月11日

    《連載》新造船発注残分析②、LNG焚き、中型タンカーで増加顕著、バルカーなど大半は対応固まらず

     ゼロ・エミッションまでの当面の環境規制対応策として有望視されているのがLNG二元燃料推進で、全体に占める隻数はまだ少ないものの、徐々に採用も増えてきている。ベッセルズ・バリューの続き