2022年7月26日
新型コロナウイルスで落ち込んだ旅客需要が回復に転じ、アフターコロナに向けて再び活性化に取り組む長距離フェリー業界。貨物輸送でも、荷主の環境意識の高まりや、2024年度から始まるド…続き
2022年7月25日
東都海運は1949年の設立以来、関係各位のご支援を賜りながら、「独立独歩」の精神の下、陸海従業員が一丸となって幾多の風雪を克服し、今日がある。当社は常に顧客の立場でニーズを考え、…続き
2022年7月25日
日本郵船グループで内航定期航路を運営する近海郵船は26日、新造RORO船“しゅり”を東京/大阪/那覇航路に投入する。同船は日本シップヤードで建造。船主は瀬野汽船を起用する。現在、…続き
2022年7月22日
東都海運は先代の小比加健が1949年(昭和24年)8月に設立した。設立当初は船を1隻も持っておらず、利用運送のような形でスタートした。当時の主な仕事は、日立製作所の亀有工場からの…続き
2022年7月21日
私は1971年(昭和46年)に立教大学社会学部産業関係学科を卒業し、横浜の丸全昭和運輸に入社した。入社後は輸入通関の部署に配属され、そこで2年間働いた。入社した年に通関士の試験を…続き
2022年7月20日
私が海運組合の活動に関わるようになったのは、東都海運の社長に就任した1997年に全国内航輸送海運組合(内航輸送)の理事になったのが最初だ。その後、2001年に関東沿海海運組合の理…続き
2022年7月20日
内航ミライ研究会は15日、広島市内で意見交換会「内航のミライ2022」を開催した。同会はデジタル技術を組み合わせて内航海運の課題解決という目的を達成するための情報システムを構築す…続き
2022年7月19日
日本内航海運組合総連合会(内航総連)の会長を2015年から4年間務めた小比加恒久氏(東都海運社長)。任期中に内航海運暫定措置事業終了後の業界の在り方の検討や、2020年1月からの…続き
2022年7月15日
内航海運は日本の経済と社会になくてはならないインフラ産業で、トラックドライバー規制や脱炭素化で加速する見通しのモーダルシフトの受け皿となることも期待されている。内航海運業界は船腹…続き
2022年7月15日
内航のフェリー・定期船・不定期船事業を展開する川崎近海汽船の久下豊社長は、川崎汽船の完全子会社となったことによる内航部門への効果について「内航部門でも脱炭素化を進めていかなければ…続き
2022年7月15日
海事プレスは、「内航船の日」のきょう7月15日から、転換期の内航海運業の今後を探る「内航NEXT」キャンペーンを開始する。業界トップのインタビュー連載を中心に内航関連の記事を強化…続き
2022年7月15日
海事プレスは9月1日、第1回の「内航NEXT」セミナーをオンラインで開催する。日本内航海運組合総連合会の栗林宏𠮷会長、NSユナイテッド内航海運の福田和志社長、旭タンカーの春山茂一…続き
2022年5月25日
井本商運(神戸市、井本隆之社長)の内航コンテナ船“のがみ”が4月21日、旭洋造船(下関市、越智勝彦社長)で引き渡され就航した。国内最大級となる670TEU…続き
2021年11月1日
脱炭素時代の切り札として、将来の船舶燃料候補と有望視されている水素。世界に先駆けて、この水素を燃料とするフェリーが日本で誕生した。水素軽油混焼エンジンを搭載する19総トン型アルミ合…続き
2021年9月1日
デジタル技術をフル活用した次世代の省力化内航船「スマートアシストシップ」が誕生した。199総トン型液体苛性ソーダ専用船“りゅうと”は、新開発の集中荷役遠隔シ…続き
2021年7月1日
商船三井グループの商船三井内航、中部電力グループのテクノ中部、協同海運が共同保有するLNG燃料内航貨物船“いせ みらい”(6455総トン/7797重量トン)…続き