「15年ほど前になりますが、新たなエンジンの案件があり、三井E&S DUの相生工場に数カ月、滞在しました」と語るのは、WinGDのドミニク・シュナイターCEO。三井E&S DUの匠…続き
ナイジェリアのダンゴート・グループの新製油所が生産を開始した。同製油所はアフリカ最大の石油製品の生産能力が見込まれており、荷動きへの影響が注目される。プロダクト船社スコルピオ・タン…続き
人材不足が造船業の課題となるなか「最近はキャリアアップ志向とともに、やりがいや社会貢献度を重視する学生も多いように思います」と会見で話した日本造船工業会の金花芳則会長。「当社(川崎…続き
鉄道・運輸機構の藤田耕三理事長は国土交通省で鉄道局長や総合政策局長、事務次官を歴任し、4月から現職に就いた。国交省時代は海運に直接携わる機会がなかったため、現場を知ろうと内航海運ゆ…続き
商船三井と資本提携した風車メンテナンス会社北拓の吉田ゆかり社長は「自社で発電事業も行っており、これは売電収入を目的としたものではなく、社員育成や実証実験などを行う場として設けていま…続き
「国家防衛戦略で防衛力の抜本的強化を図る7分野が明確に定義されましたが、防衛力増強に向けてキーとなる技術や装備品は当社の手の中にあります」と川崎重工業の下川広佳航空宇宙システムカン…続き
大阪府営港湾が今月から、大阪港に続いてグリーンアウォード・プログラムに参画することになり、同財団からの銘板授与式が大阪市内で行われた。大阪港湾局の丸山順也局長は「これからも環境に力…続き
「国土交通省は、新造船需要の回復で2030年代の需要が倍増するとの予測を示しており、造船舶用業界にとって大きなチャンスだと思っています」と語る、日立造船マリンエンジンの山口実浩社長…続き
愛知県の大村秀章知事は、名古屋海運貨物取扱業会、名古屋海運協会、名古屋港運協会、名古屋港振興協会の名古屋港関連4団体の賀詞交歓会で「今年は辰年です。私は今年の書き初めで『竜』という…続き
兵庫県港運関係12団体の賀詞交歓会で来賓の斎藤元彦兵庫県知事があいさつ。能登半島地震でお悔やみとお見舞いの言葉を述べた後、「まもなく阪神大震災のあった1月17日を迎えます。災害はい…続き
風力発電保守大手の北拓と資本提携した商船三井。杉山正幸執行役員は「当社として環境ビジネスをできないかという視点で新規事業先を探していたところ、ご縁があって北拓とのお付き合いが始まり…続き
毎年お聞きしている今年の初夢を極東海運実業の海部圭史社長に伺うと、「1月2日に見ましたよ。どういうわけか、会社の金庫の鍵を何者かに盗まれる夢でした(笑)」とのことだった。海部社長は…続き
本瓦造船が今月から本社を移転した。「主力の第二工場の事務所を本社にして、事務所設備なども整えて、こちらに本社機能を集約しました」と本瓦誠社長。従来の本社工場は修繕工事を担っていたが…続き
「2015年より前に建造された古い船舶は、当社船隊にありません」と話す、ハンディマックス・バルカー船社ベルシップスのラース・クリスチャン・スカルスガルドCEO。船隊の平均船齢は3年…続き
「国際コンテナ戦略港湾として荷主や船社から選ばれる港を作っていくためには、世界の海運や港湾の動向をしっかり理解しておく必要があります」と話すのは、横浜川崎国際港湾会社の人見伸也社長…続き
大型LPG船(VLGC)事業を展開するドリアンLPG(USA)のジョン・C・リコリスCEOは米国のLPGの輸出能力について、「LPGは原油や天然ガスの随伴の副産物として生産されるた…続き
「当社は海運業に加え、他の産業分野にも注力したいと考えています」と語る、マンエナジーソリューションズジャパンのダニエル・シュトラックマイアー社長。「MANは二酸化炭素(CO2)回収…続き
操船者の使いやすさを意識した新たな避航操船支援システムの開発を2018年から進めてきた商船三井ら。取りまとめ役を担う商船三井スマートシッピング推進部の上原裕士副部長は「本邦6社共同…続き
脱炭素化に向けた技術として注目されるCCUS(二酸化炭素の回収・貯留・利用)。実証事業を行う新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の讃岐律子統括主幹は「日本は国土も限られ、…続き
資源エネルギー庁の村瀬佳史長官は年頭所感で「昨年は第一次オイルショックから50年という節目の年でした。資源エネルギー庁も半世紀前の同年設立され、国民、民間企業、政府が一体となって、…続き