ログブック

【ログブック】松本淳・商船三井さんふらわあ執行役員

商船三井さんふらわあの松本淳執行役員は同社が運航するフェリーについて、「発着地の関西や九州はもちろん、瀬戸内海を通るので中四国の方々にもよく知っていただいていますが、旅客船のイメー…続き

「貿易業界の人材不足と地方の仕事不足という大きなミスマッチを埋めるのは、フルリモートという働き方だと思います」と語るのは、このほど設立された新会社HPS CONNECTの櫻井美雪社…続き

世界経済フォーラム総会で講演した韓国ハンファの金東官（キム・ドングァン）副会長。「当社は既存の業界の枠組みに挑戦し、イノベーションを先導して海運脱炭素化への道を切り開きます」と、海…続き

ワレニウス・ウィルヘルムセンのラッセ・クリストファーセンＣＥＯは、23年第４四半期決算のオンライン説明会で、自動車船マーケットの見通しについて「この部門に大きな新造発注残があること…続き

連載「海事分野の弁護士」にご登場頂いた臼井総合法律事務所の臼井義眞弁護士。46年の長く幅広いキャリアの中で海事分野の思い出として大手損害保険会社の海事部門の顧問時代に、「担当者の方…続き

「人材確保は常なる課題。やることは時代に沿って変わってきていますが、魅力を高めて、発信し、処遇や職場環境を改善すること、こうした基本は大きくは変わりません」と国土交通省海事局の田村…続き

商船三井などが共同運営するフィリピンの商船大学「ＭＯＬ・マグサイサイ・マリタイム・アカデミー（ＭＭＭＡ）」は今月、第１期生の卒業式典を開催した。商船三井の橋本剛社長はＭＭＭＡの意義…続き

「海運業界の多くのお客様から、脱炭素化に対して、今のエンジンがそのまま使えるバイオ燃料への期待が多く聞かれています」と赤阪鐵工所の阪口勝彦社長。同社は既に自社４ストローク機関でのバ…続き

「私自身、博多港振興セミナーは13〜14回目の参加になります。最初はアイランドシティの土地分譲を開始するという話をしていましたが、今では完売しました。物流の2024年問題が課題とな…続き

このほどストルトニールセンがオドフェル株式の保有率を拡大させた。これについて、オドフェルのハラルド・フォットランドＣＥＯは2023年通期決算説明会で「歴史的な観点で見る必要があると…続き

運輸総合研究所の大坪新一郎特任研究員は海事立国フォーラムで、「海外建造により日本の海運と造船の関係性が変化してきた中で、日本出資の海運会社による大型コンテナ船建造計画がありました。…続き

このほど開催された日本郵船グループのメディア懇親会で中締めのあいさつをした河野晃日本郵船副社長。「私はＥＳＧ戦略本部長も兼ねているのですが、昨年11月にはＥＳＧ経営のさらなる進化と…続き

川崎重工業の造船部門の業績が改善している。エネルギーソリューション＆マリンカンパニーの通期利益も「船舶の中国持分法損益改善に加えて、エネルギー事業の採算改善で従来から40億円引き上…続き

日立造船の新社長に４月１日付で就任する桑原道常務取締役は、記者会見で「『逃げない』が信条です」と答えた。スイス子会社イノバの会長を務めたときのこと。厳しい経営が続いた頃で、同社ＣＥ…続き

横須賀造船所で建造を手掛けてきた商船の新造船事業から撤退し、修理船・洋上風力発電の浮体式構造物などへの事業転換を決めた住友重機械工業。「洋上風力は欧州では地中に建てるモノポール式が…続き

「現在の投資プログラムは効率と品質の向上に重点を置いており、工場内に専門委員会を設置しています」とは、トルコの修繕ヤード、ベシクタシュ・シップヤードのロベルト・セルジオマーケティン…続き

「2024年は『物流革新元年』です」と話すのは、日本物流団体連合会の真貝康一会長。昨年政府が公表した「物流革新に向けた政策パッケージ」などに触れ「国や地方自治体の物流革新の動きも本…続き

大阪公立大学産官学共同研究会は、企業に工学研究科の取組を紹介するテクノラボツアーを開催し、専門分野以外に幅広く参加があって研究をわかりやすく説明している。第140回は海洋システム工…続き

日本船主協会が開催した恒例の環境セミナー。環境委員会委員長の廣瀬隆史副会長は「2002年以降、環境安全に関する情報の提供を目的にほぼ毎年セミナー開催しています」とし、今回は業界の関…続き

海事法律事務所の雨宮総合法律事務所は、弁護士業務と共に研究・教育などの業界貢献活動に力を入れている。雨宮正啓弁護士は早稲田大学大学院法学研究科の社会人向け修士課程プログラム「国際海…続き