企業のデジタル戦略が重要になる中、「必ず人材がテーマになりますが、外からとるというマネジメントの意思決定も重要になってきます」とアーサーDリトル・ジャパンの松尾公大プリンシパル。デ…続き
「同じ危険物倉庫に保管する貨物であっても、最近はだいぶ荷姿が変わってきました」。日陸の栃木良治取締役執行役員パッケージソリューション事業部事業部長はそう話す。「昔は危険物と言えばド…続き
「当社の設立は100年前ですが、船舶のルールで国際的な取り組みがなされるようになったのもこの頃からです。ただ、現在のように環境問題が注目されるようになったのはこの10年のことです」…続き
アフラマックス・タンカーに特化している住友重機械マリンエンジニアリング。「アフラマックスの新造商談は昨年末に少し引き合いが増えましたが、年明け以降は非常に厳しいです」と話す宮島康一…続き
台風21号の被害を受けて国土交通省近畿地方整備局が設置した「大阪湾港湾等における高潮対策検討委員会」が最終会合を開催した。会合後、会見した青木伸一委員長(大阪大学教授)は「台風21…続き
ジャパンマリンユナイテッドの営業姿勢について「お客様との長いつながりが当社の財産です。そこをベースにして、お客様の船隊形成のコンセプトまで把握したうえで、当社の技術力で船を造らせて…続き
広がりを見せるSOxスクラバー洗浄水規制論について「硫酸イオンはもともと自然界に存在し、地球上の海を50メートルプールと仮定すると、世界中の船がスクラバーをつけて洗浄水を海に放出し…続き
日本舶用工業会は来年度から米国の艦船建造造船所への日本製舶用機器の輸出を検討する。同会の北村正一専務は、「昨年5月に米国の造船所からアプローチがあり、9月に欧州で開催された国際展示…続き
外航船舶代理店業協会(JAFSA)の齋田泰志専務理事が今月末で退任する。齋田氏は「日新に41年勤務し船舶代理店部でまだ在来船がローカルの航路で頑張っていた時代をやってきました。南米…続き
「再生可能エネルギーのセッションでは、コストの下落が非常に速いペースで進んでいることが強調されていたのが特徴的でした」。石油天然ガス・金属鉱物資源機構の古幡哲也調査部長は同機構のブ…続き
2020年の稼働を目指す港湾関連データ基盤。国土交通省と内閣官房情報通信技術総合戦略室は構築に向けて、今月中旬にサイバーポート検討ワーキンググループ(港湾・貿易手続き)を開催した。…続き
国土交通省が推進するC to Seaプロジェクトのアンバサダーを務めるSTU48の船上劇場“STU48号”の改修工事が進行している。1月にはジャパンマリンユナイテッドの因島工場が舞…続き
業界の営業マンの営業ツールと言えばゴルフ。「新造船市場は期待が外れてまだまだですが、ゴルフは3月末から予定がびっしり入っています」と話すジャパンマリンユナイテッドの栁瀨純一常務。寒…続き
船主業のリスクは何かというテーマについて、「自分で条件を交渉する経験と能力をなくしてしまうことが大きなリスクだと考えています」と話す、三徳船舶の多賀征志社長。「ブローカーに間に入っ…続き
このほどMR型プロダクト船の新たなプールをスタートさせた商船三井。過去2年間で経営計画に沿ってプロダクト船の減船を進めてきたが、それは「一息ついた格好です」と小池正人常務は説明する…続き
「幅広浅喫水の石炭専用船『コロナシリーズ』は、現在の主力船型である8万8000重量トン型に2000年から大型化し、海運ブーム初期の05年頃までに荷主に浸透しました」と話すのは、川崎…続き
「ドライバルクのマーケット予測を海外の調査会社と提携して開始しました」と話すのは、川崎汽船の浅野敦男専務。ドライバルク事業の今後のポイントに「環境変化への対応」を挙げており、「特に…続き
「NO!」。コンテナ船は2万TEU型より大きくなりうるか、との質問に対し、A・P・モラー/マースクのソレン・スコウCEOは即答した。「2万TEU型船はジャンボジェットと同じ。コスト…続き
「今年4月の入社式は、初めてグループ合同で開くんです」とサノヤスホールディングスの上田孝社長。これまでホールディングス傘下の一部企業は個別に入社式を行っていたが、今年は一本化し、水…続き
名刺交換の折、「うちの名刺は地球環境を考え、原材料に木材ではなく石(石灰石)を使ったものを使用しています」と明かすのは、京浜を中心に港運関連事業を手掛け、展示会輸送に強みを持つ石川…続き