ログブック

【ログブック】田中利明・商船三井常務

４月からドライバルク営業本部長に加えて“チーフエンバイロメント・サステナビリティオフィサー”も兼務する商船三井の田中利明常務は「私はこれまでコーポレート的な仕事があまりなかったので…続き

英国は今月、新型コロナウイルスに関連し、低リスクとみなされる国・港湾や旅客航路について、検疫規制を緩和する処置を実施した。これを受け英国港湾協会チーフ・エグゼクティブのリチャード・…続き

「エネルギー基本計画に明記している非効率な石炭火力のフェードアウトや再エネの主力電源化のために、より実効性のある新たな仕組みを導入すべく、今月中に検討を開始し、とりまとめるよう事務…続き

新型コロナウイルスの感染拡大が問題になる中、「物流業界の皆さまには、困難な状況においても、社会の安定のために物流機能の継続にご尽力いただきました。感謝したいです」と話すのは国土交通…続き

バルチラは今回のパンデミックを機に再生可能エネルギーへの移行が加速する可能性を指摘する。同社エネルギー事業の戦略・事業開発担当ディレクター、マッティ・ラウトキビ氏は「４月20日時点…続き

「個人的に、この第２四半期の推移にはハラハラドキドキ、という心境です」。そう話すのは川崎汽船の新井大介常務執行役員だ。コンテナ船事業の市況について、「この４～６月では、需要が大きく…続き

日本中小型造船工業会では人材確保難の解決策として東南アジア諸国で船舶工学を専攻する学生を対象としたインターンシップを昨年から実施している。今年度もインターンの取り組みを進めており、…続き

「海洋研究開発機構は現在、研究船の建造を検討中で、クリーンな船舶としてディーゼルとＬＮＧのハイブリッドを考えています」と話す、同機構の前田裕子監事。「世界中でクリーンな船舶と、環境…続き

日本財団の無人船実証プロジェクトでは、水陸両用の無人自動運航実証プロジェクトも採択された。「水陸両用自動車を無人化する技術で実証するのは世界初と認識しています」とコンソーシアムを率…続き

大阪港は、グリーンアウォード財団の「グリーンアウォード・プログラム」に参加した。新型コロナウイルス感染防止のため訪問ができないため、同財団から大阪市への銘板授与式はオンラインで実施…続き

趣味の１つが音楽で、「私も家族も全員楽器を演奏するので、時々家族でアンサンブルをするのがとても楽しいです」と話す日本郵船の筒井裕子執行役員（内部監査室、法務・フェアトレード推進、ガ…続き

神戸港湾教育訓練協会が神戸大学海事科学部に寄付し、神戸港発展に寄与する人材を育成することを目的とした基金が設立されることになった。寄付目録贈呈式で、神戸市港湾局の辻英之局長は、「海…続き

「コロナを機に、『移動』に対する人々の考え方がどう変わっていくのかに気を付けていきたい」。商船三井で製品輸送営業本部長を務める日野岳穣常務執行役員はそう話す。「移動に対する考え方は…続き

海洋立国懇話会で発足以来４年間会長を務めた日本郵船の宮原耕治特別顧問。「４年前に発起人会に参加された衛藤征士郎先生は、この会は個人会員をベースにしていて、国民会議的な意味合いが強い…続き

丸紅が、無人運航船の実証プロジェクトを進める。「制御が難しい小型船にレトロフィット可能な自律操船システムを開発します」と中村高志・船舶プロジェクト推進室室長は説明する。三井Ｅ＆Ｓ造…続き

日本郵船は、今年の定時株主総会を新型コロナウイルス感染防止対策をとったうえで本社で開催した。長澤仁志社長は株主を前に「非常に厳しい状況が続いておりますが、当社グループ各社はライフラ…続き

足元の新型コロナウイルスによる影響について「心強いことに、感染による港湾関係者の欠勤は少なく、コロナ流行以前と変わりません」と話すスウェーデン・イエーテボリ（ゴーテンブルク）港湾局…続き

南海トラフ地震など大地震の発生が懸念されている。国土交通省は今週、海・船の視点から見た港湾強靭化検討委員会を立ち上げた。髙田昌行港湾局長は、「国交省として従来から耐震強化岸壁の整備…続き

「合併後10年間ほとんど変わっていなかった人事制度の見直しを中期経営計画に組み込んでいます。評価制度などを最適化し、生産性向上につなげていくことが大切です」と話すＮＳユナイテッド海…続き

福島製作所はオンライン会議システムを活用した「オンライン立会検査」を展開している。「お客様からはタイムリーに画像を見ることができてとても安心感がある、などの声が寄せられています」と…続き