ログブック

【ログブック】内田高史・東京ガス社長

2020年度から３カ年の中期経営計画を発表した東京ガス。内田高史社長は「新型コロナウイルス感染拡大で事業環境が非常に不確実な状況にあることは間違いありません。その影響を見通すことは…続き

「これまで生産拠点の海外移転先としてメーカーがこぞって中国などに進出していきましたが、今回の新型コロナウイルスの感染拡大により、生産や物流に大きな影響が出ました。一国にサプライチェ…続き

「今治造船の規模と販売力、生産能力に、当社の持つ人材や技術的な力を融合させれば強い会社になれます」とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の千葉光太郎社長。今回の提携の最大のポイント…続き

「船主税務トピックス」を昨年９月から本紙で連載中の税理士法人タクトコンサルティング・杉山正義税理士。これまでに“船主税務のグレーゾーン”“課税リスクの分析”“損金・益金の帰属時期”…続き

韓国や中国造船所にどう勝つのか、との記者会見の質問に対して「よく日本は負けてる負けてると言われますが、彼ら（海外造船所）は大赤字を出しています。当社は出していません」と今治造船の檜…続き

東京五輪・パラリンピックが１年延期されるなど、感染拡大が続く新型コロナウイルスに関連したニュースが多くなっている。「暗い話題が多いですけれど、明るい話題があってもいいと思います」と…続き

「ＩＴ化が進んでも、電話などで船員とわれわれが直接言葉を交わすことは必要だと思います」と話すのは鶴見サンマリンの馬越正文社長。船員の確保に向けては働き方改革だけでなく働きがいある環…続き

「まだ荷動きのほうに余波が具体化していない、というのが現状ではないかと思います」。そう話すのはオーシャン・ネットワーク・エクスプレスの辻井廣喜マネージングダイレクターだ。「中国側の…続き

今月末で定年退職する神戸観光局港湾振興部（旧神戸港振興協会）の森田潔担当部長に入社のきっかけを尋ねると「学生時代に須磨ヨットハーバーでアルバイトしたこと」だった。42年間で思い出と…続き

　日本海事協会（ＮＫ）の役割について「時代の中で果たすべき役割が変わってきましたが、常に海事社会の発展に貢献してきました」と坂下広朗会長。近年は環境やデジタルの分野で海事クラスター…続き

「『構造問題』とは業界が抱えている解決しがたい問題を意味しますが、内航海運業界では荷主・船社・船主のピラミッド構造の問題がこれにあたります」と解説する、大阪商業大学の松尾俊彦教授。…続き

今年12月６日で設立25周年を迎えるＳＩＴＣ　ＪＡＰＡＮ。足元では新型肺炎の影響で日中航路を中心に荷動きが落ち込むが、張立潔社長は「中長期的には荷動きが回復してくるだろうと期待して…続き

ギリシャのピレウス銀行との船舶ファイナンス分野での提携について「最大の船舶ファイナンス市場のギリシャで今回の提携に基づく結果を短いスパンで出すことが最優先事項だと考えています」と本…続き

新型コロナウイルス感染拡大を受けて低迷するケープサイズ市況。「感染が欧米にも拡大したことで状況は悪化しました」と話す川崎汽船の田口雅俊執行役員鉄鋼原料営業グループ長。「流行が中国に…続き

大洋電機の山田信三社長は、「市場が厳しい中でも、いかに競争力をつけるかが課題です」と語る。同社製品に対して、「どのようにしてにユーザーに目を向けてもらうかが大事だと考えて、その方法…続き

「会社設立時に、予めリモート前提のワークスタイルを目指していたことが、今になって役に立っていると感じています」。そう話すのはオーシャン・ネットワーク・エクスプレスの岩井泰樹マネージ…続き

「こういう時だからこそ、港湾から日本を元気にしていかなければと思います」と話すのは国土交通省の髙田昌行港湾局長。足元では新型コロナウイルスの感染拡大により、日本港湾へのクルーズ船の…続き

新型コロナウイルスと比較されるのが2003年に流行したＳＡＲＳだが、「実はＳＡＲＳ流行のタイミングでマレーシアの修繕ヤードに出向しました」と話す住友重機械マリンエンジニアリングの宮…続き

三井住友信託銀行がＩＭＯのＧＨＧ削減目標達成を支援する金融機関の協定「ポセイドン原則」にアジアで初めて署名した。平野隆啓ストラクチャードファイナンス部次長兼船舶ファイナンスチーム長…続き

米マイアミで開催されたマリタイム・エアー・ポリューション・カンファレンス・アメリカスで、ＧＥトランスポーテーションがプレゼンテーションを行った。同社グローバルセールスのサンダー・ジ…続き