ログブック

【ログブック】ヤン・リンボー・ノルデンＣＥＯ

デンマークの不定期船社ノルデンは2020年第３四半期決算のオンライン説明で、ヤン・リンボーＣＥＯは「新型コロナウイルス感染拡大の影響が続く中、ドライバルクのオペレーター部門では記録…続き

夏場の気温が年々上昇する中で、造船現場にとって熱中症対策は課題の１つ。「熱中症の教育事業は５年ほど前から専門家と連携して実施してきました。来年度からは自己判断に頼らず、ＩｏＴやＡＩ…続き

「以前、国際連合のアントニオ・グテーレス事務総長は『地球は壊れている。プラスチックごみで海は窒息している』と発言しました。私たちはこの問題解決に向けて、全力で取り組まなくてはならな…続き

「小売事業者にとって、2020年はパンデミックの影響でこれまででも最も困難な年の１つになりました」。全米小売業協会でサプライチェーン・関税政策を担当するジョナサン・ゴールド副社長は…続き

三井住友海上火災保険のオンラインセミナーで「油濁損害賠償と船舶所有者の責任」をテーマに講演したＴＭＩ総合法律事務所の長田旬平弁護士は、「このテーマについて普段の船主業・用船業の中で…続き

「大きなクリスマスプレゼントが届きました」と横須賀市の上地克明市長。住友重機械から旧浦賀ドックの寄付を受けることになった。「思い返すと、市長就任間もない2017年の定例会議で、浦賀…続き

世界的な脱炭素化の流れが急速化する中で、「国際港湾協会（ＩＡＰＨ）は2008年に世界港湾気候宣言を採択して取り組んでいます」と語るのはＩＡＰＨの篠原正治副会長（阪神国際港湾会社理事…続き

「10月で組織変更を行いました。これを機に、一層サービス体制を強化したいと考えています」。そう話すのはＣＭＡ-ＣＧＭジャパンの内田秀樹代表取締役社長だ。「今回を機に、営業やカスタマ…続き

大阪港埠頭会社と大阪港振興協会が主催する「コンテナモデル構築検討会」の第３回会合が開催された。同協会の川本清会長は冒頭あいさつで、港湾の環境への対策が課題になっている点を示した。「…続き

キャピタルリンクのセミナーに登壇した日本郵船の小山智之専務執行役員。「2030年のＧＨＧ削減目標達成をオプティミスティックに捉えていますが、そのためには運航効率の改善が欠かせません…続き

日本郵船は、国際環境非営利団体のＣＤＰから気候変動対応の最高評価を取得した。郵船はＥＳＧの経営戦略への統合を掲げて環境に関する取り組みに力を入れているが、「有力な格付機関から最高評…続き

「金沢港発着クルーズを（利用者がどこから来たかで）集計すると石川が38％、さらに富山福井の北陸３県の方を合わせ６割でした。実は４割の方が名古屋大阪神戸東京などから金沢に来られてクル…続き

造船９社らによる新法人「次世代環境船舶開発センター」が立ち上がった。「微力ながら代表職を引き受けることとしました」と理事長に就任した大和裕幸氏。「日本造船業が力を合わせて、先端船舶…続き

「日本の海は豊かで良いものだが、脅威も存在します。そうした現状を国民の皆さまに認識していただけるように、広く伝えていきたいです」と話すのは内閣府総合海洋政策推進事務局の一見勝之局長…続き

兵庫県加古川市で地元の子ども向けに「海の学習会」を今年２回開催した旭海運。地域密着のＥＳＧ活動を展開している。「嬉しいことに樟脳船の実験は来年の実施がすでに決まりました。第２回では…続き

チップ船用のクレーン自動運転装置を実証試験した相浦機械。「開発を通して当社の若手の技術者がずいぶん成長しました」と野中眞治会長兼社長。「普段は定型的な仕事をしているので、開発的なこ…続き

「持続可能な海洋経済の構築に向けたハイレベルパネルは、ノルウェーのエルナ・ソルベルグ首相のイニシアチブによって2018年に立ち上げられました。主要な海洋国家の14人の首脳によって構…続き

洋上風力発電分野でもバリューチェーン戦略を進める日本郵船。海外企業との連携も通じて、展開するメニューを拡大する。日本の2050年ゼロエミッション方針については、「日本の洋上風力には…続き

「今年の上半期は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、当会の労働安全衛生活動がほぼ実施できませんでした」と日本造船協力事業者団体連合会の野口雅史専務理事。コロナ禍に合わせて事業計画…続き

実海域の性能保証を新造船契約に導入した日本郵船。「船会社にとっての優れた船とは、究極的には貨物を運ぶのに使うエネルギーが最少の船です」と加藤淳工務グループ計画チーム長は背景を説明す…続き