ログブック

【ログブック】沓名弘二・ＭＴＩ船舶物流技術グループ海技ソリューションチーム長

日本郵船とＭＴＩが有人自律船のフレームワークをまとめ、第三者認証を取得した。「あくまで意思決定者は人で、機械は乗組員の相棒であるということを明確にしました」と説明するＭＴＩの沓名弘…続き

「業界構造が変わって集約が進み、需要に応じた船腹供給の調整が非常に迅速に行われるようになった」。そう話すのはマースクのソレン・スコウＣＥＯだ。足元のコンテナ船事業は新型コロナウィル…続き

「在宅勤務体制に移行しましたが、社内のコミュニケーションはテレビ会議システムなどを使って、思っていたよりスムーズに行えています」と話す川崎近海汽船の浅野聡外航営業部長。一方で「現在…続き

「新型コロナウイルスは現時点で収束時期が見通せないため、影響額を定量的に示すのが困難ですが、見通しが立ち次第開示します」と三井Ｅ＆Ｓホールディングスの岡良一社長。三井海洋開発や発電…続き

「私は2002年から03年にかけてＳＡＲＳの流行中、中国に住んでいました」と話すのは米国最大港であるロサンゼルス（ＬＡ）港のジーン・セロカ港湾局長。「その時の経験を踏まえると新型コ…続き

「感染症が収束した際には、継続して地域間・都市間交流を促進する広域的、かつ重要な交通手段としての役割を担い続けていくつもりで、大きく反転する準備をしていきます」と話すのはフェリーさ…続き

「われわれは物流インフラとしてしっかりとサービスを継続し、そのために安全運航と輸送品質を担保する措置を船員に対するケアを含めて行っています」と川崎汽船の新型コロナウイルス問題への対…続き

「チャート管理と取り扱い、24時間年中無休のサポート、ソフトウェア開発など、当社のシステムはすべてクラウドベースで、リモートで使用できるように設計されています」と語るのは、電子海図…続き

「今回の新型コロナウィルスを機に、貿易手続きを電子化しようという動きが一部の国で始まってきていると感じています」。そう話すのは、シンガポールでＰＳＡの支援を受けつつ、通関など貿易手…続き

「海技教育機構(ＪＭＥＴＳ）の小樽海上技術学校は、校舎の耐震強度が十分ではないうえに改修工事も困難ということで、ＪＭＥＴＳと小樽市の間で存廃について調整されていましたが、19年４月…続き

サノヤス造船は東京支社で在宅勤務体制をとっている。「やはり仕事のオンとオフの切り替えが難しいという声を従業員から聞きます」と渡辺義則専務。「オフの時も外出を自粛しなければならないの…続き

川崎汽船の2019年度通期経常利益は74億円で前の期比563億円改善。「構造改革効果で大きな改善になりました。期初の予想は50億円でしたので、24億円上振れしました」とオンライン決…続き

新型コロナウイルスの影響に関して「防衛や原子力など国内中心の受注品事業は比較的影響が少ないとみていますが、それ以外は大きな影響が予想されています」と三菱重工業の泉澤清次社長。「在宅…続き

新型コロナウイルスによる渡航制限で、日本にとどまるパンエイシアンマリンの西原孝雄社長。「Microsoft Teamsなどのアプリでやり取りし、社内外の連絡体制に問題は生じていませ…続き

中国の石油産業の近況を解説した石油天然ガス・金属鉱物資源機構調査部の竹原美佳氏。原油価格急落の中でも国有石油企業３社が投資削減や国内生産規模縮小について明言を避けていることについて…続き

上海フェリーの社長を４月30日付で退任した丸山英行氏に、これまでを振り返ってくださいと尋ねると、「いろいろありました」としみじみ語った。２年前は台風21号で関西が被災し、昨年のＧ2…続き

「今は船員を含む社員の安全、顧客へのサービス対応、緊急時に備えた流動性確保を優先課題として取り組んでいく方針です」。会見でそう話すのはハパックロイドのロルフ・ハベン・ヤンセンＣＥＯ…続き

「私は４月１日に新人入社辞令交付式を新潟で執り行って以降、これまで１カ月ほど千葉の自宅で在宅勤務、外出自粛の日々です」と新潟国際貿易ターミナル（Ｎ－ＷＴＴ）の青山正裕社長。週３日は…続き

新型コロナウイルスの影響で荷動きが大きく落ち込む自動車船。コロナの収束次第のため荷動きの回復の目途は立たないが、「中国で高級車が売れ始めていて、欧州から中国向けの荷動きの回復が一定…続き

新型コロナウイルスの影響が広がる。「金融機関も含め、海事産業の皆様方が必死にこの危機を乗り切ろうと努力されている中で、われわれ商社も皆様方と一緒に乗り切る決意でやっていきたい」と双…続き