ログブック

【ログブック】赤峯浩一・日本海洋科学社長

日本では現在、複数の無人運航船実証プロジェクトが進められている。そのうちの１つが、日本海洋科学が代表を務めるＤＦＦＡＳプロジェクト。同社の赤峯浩一社長は無人船・自動運航の技術開発の…続き

環境変化に向けた経営計画「プロジェクトChange」で事業構造の変革や成長事業創出に取り組むＩＨＩ。脱炭素化ではアンモニアの技術開発を進めており、決算会見の中で「火力発電所でのアン…続き

シンガポール海事港湾庁は企業と連携して海事産業の脱炭素化やエネルギーの移行を先導するべく、海事脱炭素化国際センター（ＧＣＭＤ）を設立。米国プリストン大学のアンドリンガー・エネルギー…続き

日本郵船が横浜港の自営完成車ターミナルに港湾作業員のための休憩所を設置した。郵船グループの港湾運送事業者ホンマの南雲利之執行役員は、利用する側の立場から謝意を示したうえで、「ここを…続き

中国民営造船の揚子江船業では記録的な新造船受注が続く。「受注高と受注残で過去最高の年となっています。これは当社の造船事業の競争力と評判の高さを物語っています」と決算発表でコメントし…続き

インマルサットが先日、新たな通信ネットワーク「オーケストラ」の提供を開始すると発表した。ラジーブ・スリＣＥＯは、「当社の主要な静止衛星ネットワークを活用する、コスト効率の高い取り組…続き

大阪で開催された「海の日」海事関係功労者表彰式で、近畿運輸局の金井昭彦局長は、「わが国は、外国との文化交流で古くから海の恩恵を受けてきました」と、海との関わりが深いことを紹介。昨年…続き

日本財団のプロジェクトで大型カーフェリーとコンテナ船の無人運航船実証実験プロジェクトを進める商船三井や三井Ｅ＆Ｓ造船、古野電気など８社コンソーシアム。代表会社である商船三井の鈴木武…続き

「引き続き、コンテナをいかに効率的に動かすかが課題になっています」。オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）のタイ現地法人、ＯＮＥ（タイランド）の床並喜代志マネージングダイ…続き

川崎汽船は４月に電力炭グループと海洋事業を統合し「電力・海洋事業グループ」に変更した。同グループを担当する岩下方誠執行役員は「電力事業は従来どおり国内電力会社向けの海外炭輸送を行い…続き

「パンデミックの影響に加えて熟練工と資機材の不足という悪条件にも、当社は事業を適応させることができました」とフィンカンチェリのジョゼッペ・ボノＣＥＯ。今年１～６月決算で増収増益を果…続き

ポーランド最大のコンテナターミナルであるＤＣＴグダンスクでは来年第２四半期から、新ターミナルの建設が始まる。完成は24年を予定しており、最大取扱量は300万ＴＥＵから450万ＴＥＵ…続き

シップデータセンター（ShipDC）が展開する、船舶ＩｏＴデータ共有基盤「ＩｏＳオープンプラットフォーム（ＩｏＳ－ＯＰ）」。池田靖弘社長は「データ登録隻数は約500隻、会員数は発足…続き

「７月１日付で浅輪新港湾局長のもと新たな体制となりました。新局長のもとでも引き続きカーボンニュートラルポート（ＣＮＰ）の形成に向けてしっかり進めていきたい」と話すのは、国土交通省の…続き

ＤＨＴのスヴェイン・モクスネス・ハーフィエルド共同ＣＥＯは2021年第２四半期の収支報告の中で、低迷するタンカー市況について「回復する時期は一般的に言われるよりも少し遅れる可能性が…続き

ＬＰＧ二元燃料機関を搭載した日本初の大型ＬＰＧ船（ＶＬＧＣ）を川崎重工で建造したクミアイ・ナビゲーション。同船はアストモス・エネルギー向けで、先ごろ命名式を開催。黒柳智丸マネージン…続き

船員支援を行う慈善団体が発表する今期の船員幸福度が悪化している状況を受けて、Ｐ＆Ｉ保険を提供するスタンダードクラブのイヴ・ヴァンデンボーン・ロスプリベンションディレクターは、「本当…続き

「８月の輸入量は再び過去最高を更新する見通しです」。米国小売業協会のジョナサン・ゴールド副社長は、米国の旺盛な輸入トレードについて見通しをそう話す。「消費需要が極めて強く、冬場のホ…続き

湾岸産油国の動向を解説した石油天然ガス・金属鉱物資源機構の猪原渉氏は「脱炭素化を考慮しつつも、引き続き石油・ガス開発に注力する方向です」と指摘する。ただ脱炭素の取り組みも同時に進め…続き

大阪港湾局が発行した「大阪港150年史」には、歴代の港湾局長による座談会が収録されている。「かなり話しましたね」と振り返るのは、2016年から３年間、局長を務めた藪内弘大阪港トラン…続き