ログブック

【ログブック】カタリーナ・スタンツェル・国際タンカー船主協会マネージング・ディレクター

ナイジェリアによる、海賊事案が多発するギニア湾の海上保安強化プロジェクト「ディープ・ブルー・プロジェクト」の立ち上げを歓迎した、国際タンカー船主協会（インタータンコ）のマネージング…続き

「サービス開始から半年間で、非常に多くの顧客から支持を受けられていると実感しています」。そう話すのは、ＣＭＡ-ＣＧＭアジア・大洋州地域のステファン・コルキン代表。昨年11月から、低…続き

船のゼロエミ化は、日本にとって大きなチャンスになる。「ただ気を付けないといけないのは、ものづくりに集中するせいか、モノができたらそれで満足してしまうところです。大事なのは、その先で…続き

「サステナビリティの取り組みは短期的、部分的にみると企業にとってコスト増加要因になり、経済合理性に反し企業財務とトレードオフの関係になります。ただ、全体的、長期的にみると世界全体に…続き

日本に駐在して一年が経った駐日キプロス共和国のハリス・モリチス大使。「日本での在任期間は新型コロナとの戦いの時期にあたり、日々変化する状況に適応してこなければなりませんでした」と話…続き

神戸税関が呉市と共催で講演会を開催した。タイトルは「呉市の産業が成長するために―政府の成長戦略の観点から―」。当初は市役所内で行う予定だったが、新型コロナウイルス感染拡大で緊急事態…続き

「現時点で、海上輸送の混乱解消に向け、明るい見通しを示しにくい、というのが現状です」。先日、顧客向けウェビナーを通じてコンテナ輸送の現況を紹介したマースクの高野賢営業本部長はそう話…続き

ケミカル船の船隊整備を継続的に行っているフェアフィールド・ジャパン。吉居正男社長は「現在東京で保有・管理する船は12隻ですが、来年末までに６隻、さらに最大で６隻が新たに加わり、倍増…続き

石油メジャーもゼロエミッション目標を掲げる中、海洋開発市場はどうなるのだろうか。「脱炭素トレンドの一方で、大水深の油田開発の新規案件開発には根強い意欲を感じています」と三井海洋開発…続き

新型コロナウイルスの感染拡大を背景とした、世界的な空コンテナ不足、サプライチェーンの混乱について「現在の状況は１年前よりもはるかに深刻です」と語るスウェーデン・イエーテボリ（ゴーテ…続き

コロナ禍で１年延期された「EURO2020」が11日に開幕した。サッカーファンというＢＩＭＣＯ（ボルチック国際海運協議会）のピーター・サンドチーフシッピングアナリストは「EURO2…続き

６月末に三菱化工機の社長に就任予定の田中利一取締役。2021年３月期決算の説明に立ち、新型コロナウイルスの影響と対策について、「国内は顧客との直接の面談が難しい局面がありましたが、…続き

「東京港は物流機能のみならず、生活空間や憩いの場などが一体化した都市型総合港湾となっていますが、海上公園はその一翼を担います」と話すのは、東京港埠頭会社の服部浩社長。「足元では新型…続き

「ドライバルク市況はおよそ10年ぶりに良いスタートを切りました。マーケットの先行きについても楽観視しています。新造発注が低水準に抑えられているため、船腹の伸びは限定的です。需要面で…続き

新型コロナウイルス感染拡大の影響が続いて緊急事態宣言が再延長され、クルーズ客船の運航再開はまだ見通せない状況だ。再開にあたってのポイントとして、大阪府立大学の池田良穂名誉教授は、「…続き

ＩＭＯ（国際海事機関）の第76回海洋環境保護委員会（ＭＥＰＣ）が開幕する。就航船への温暖化ガス規制の採択がかかるが、「議論の焦点は、やはりＣＩＩ（就航船の燃費格付け）制度」と斎藤英…続き

「日本の製紙会社の木材チップの調達先は、広葉樹が豪州、チリ、南アフリカ、針葉樹が米国、豪州などの中長距離ソースが多かったのですが、最近はベトナムが増えています」と日本製紙連合会の前…続き

神戸市は100％出資の新会社「神戸ウォーターフロント開発機構」を設立した。ベイエリアでは多くの再開発事業が進められているが、それぞれ連携を図って調和を持たせたまちづくりを整えること…続き

液化ＣＯ２輸送の事業化を進める商船三井。リトアニアで液化ＣＯ２輸出インフラ構築と水素生産の事業性の検討を開始した。中野宏幸常務執行役員は「リトアニアは環境先進国の１つ。国のサポート…続き

このほど韓国は、政府開発援助（ＯＤＡ）の一環で海洋科学研究に関する機器をインドネシアに供与することを決めた。今回の供与額は約11億ウォンで、３次元水深測量や改定値総探査などが可能な…続き