ログブック

【ログブック】ジェイコブ・メルドガード・トームＣＥＯ

プロダクト船市場ではロシアのウクライナ侵攻を背景にトレードに変化が起き、船腹需要が増加している。プロダクト船社トームは、侵攻がすぐに終結したとしても市場へ長期的な影響があると見る。…続き

「２カ月あまり、市場調査で北米各地を飛び回っていました」。そう話すのはベン・ライン・エージェンシーズ・ジャパンの久保田悟シニアアカウントマネージャー。港はもちろん、内陸の鉄道ランプ…続き

離着桟支援装置を共同開発した三井Ｅ＆Ｓ造船。離着桟時の船舶の位置や挙動などを正確に把握できる装置で「装置の構成はシンプルで、センサー類の情報を取り込むボックス、ボックスとつないだＰ…続き

「25年ほど風力発電業界に携わっていますが、風力発電所を建てたはいいが、その後事業から撤退した会社はいくつもあり、地元にとっては大変な問題になっています」と述べるのは日本風力発電協…続き

「昨今の情勢を受けて、日本の地政学的、経済的なバリューに世界と日本自身が改めて気付いたのではないでしょうか」と話す、ＮＳユナイテッド海運の谷水一雄社長。海事分野も同じ傾向で、「顧客…続き

「かなり速い成長速度で伸びてきたのではないかと思っています」。そう語るのは、ティ・エス・ラインズ・ジャパンの吉村和也営業部本部長だ。ＴＳラインズの創業は2001年。「日本と台湾、香…続き

「これは素晴らしい成果であり、われわれの業界にとって大きな出来事です」とはスタンダード・クラブのジェレミー・グロースＣＥＯ。ノース・オブ・イングランドとの合併案が先月27日の総会で…続き

「日本発着では久しぶりの新サービスとなります」。そう話すのは、ワンハイラインズ営業部の天野未央部長だ。来月から日本発北米西岸・東岸向けサービスを本格的に開始するが、日本での新サービ…続き

商船三井が2020年に設置した海洋技術部。近藤良和部長は「海洋事業の世界は技術面だけではなく、営業的な視点も必要ということで、この部署が立ち上がりました」と振り返る。海洋分野はコマ…続き

2025年の大阪・関西万博を契機に投資や情報を呼び込むため、大阪湾に接する兵庫県と県内７市が「兵庫県域の大阪湾ベイエリア活性化推進協議会」を立ち上げた。初会合で兵庫県の齋藤元彦知事…続き

「ゼロエミッション船は、価格は高く、造りにくい。誰がその資金を負担するのか。ステークホルダー全員での合意形成が必要です」と海洋研究開発機構の大和裕幸理事長。将来が不透明な中では投資…続き

第１四半期決算のオンライン説明会で「４月に貨物を荷揚げするためアムステルダム、ロッテルダム、アントワープの港に到着したばら積み船は前年同月比で約43％増加しました。主な要因は、欧州…続き

ハンディバルカー大手のパシフィックベイスンは日本シップヤード、三井物産とゼロエミッション船の調査・開発に関する覚書」を締結した。「小型船の脱炭素は大型船と異なる課題があります」とマ…続き

日本油化工業はハイドコンテナなどの消臭技術を応用し、一般向けの消臭剤を販売している。生ゴミやペット向けの“消臭仕事人”に加え、「介護用消臭剤“消臭デオ”を発売しました」と室賀樹常務…続き

「環境が、経済性や効率性よりも上位に来る概念になるでしょう」と話すのは流通科学大学の森隆行名誉教授。「日本港湾は自動化やデジタル化が世界から１周遅れ２周遅れとなっています。一方で、…続き

2023年にスタートする就航船燃費規制（ＥＥＸＩ）の影響について、ＤＨＴのスヴェイン・モクスネス・ハーフィエルド社長兼ＣＥＯは「船隊のＥＥＸＩを計算したところ、多少速度を落とす必要…続き

ＥＮＥＯＳオーシャンは離着桟支援装置を共同開発し、原油タンカーへの搭載を開始した。竹林隆一取締役常務執行役員は「私もかつては船長として乗船していましたが、横浜の例だと船長がブリッジ…続き

今期から５カ年の新たな中期経営計画をスタートさせた川崎汽船。その内容を発表した鳥山幸夫代表取締役専務執行役員は「当社の経営のステージが大きく変化したと認識しています。財務体質の改善…続き

資源エネルギー庁と国土交通省による洋上風力促進に関する総合資源エネルギー調査会と交通政策審議会の合同会議で、委員として出席した日本政策投資銀行の原田文代執行役員は「特に風況の良い東…続き

「横浜港振興協会は長い間、港の関係者だけで仕事をしてきました。しかし港はもはや港の関係者だけのものではないということで、10年ほど前から横浜市の18の区それぞれの代表として役員を出…続き