ログブック

【ログブック】岩原知行・乾汽船執行役員

「マーケットの見通しを語る際、よく“先行き不透明”という言葉がありますが、はたして透明だったことがあっただろうかといつも思います」と話すのは乾汽船の岩原知行執行役員。「基本的に先行…続き

「物流を取り巻く環境が大きく変わろうとしている中で、これまでにない新たな物流を企画して作っていくためにこの業界には優秀な人材が必要です。しかし物流業界の認知度は低いので、優秀な若い…続き

運航最適化ツールを提供するＮＡＰＡ。同種のツールとの差別化要素として水谷直樹副社長は「本船のパフォーマンスモデルの精度が非常に高い」ことを挙げる。世界５万隻の船舶を捕捉し、気象海象…続き

古野電気は、日本財団の無人運航船プロジェクト「ＭＥＧＵＲＩ2040」の第２ステージに参加する。自律航行システム開発部の荻野市也市場開発室長は、「自律航行システムの市場展開に向け、Ｍ…続き

「国土交通省は国民の命と暮らしを守り、また活力を創出する重要な役割を陸海空にわたって担っています。大変幅広く、深い分野を担当しますので、しっかり務めていきます。特に防災・減災への対…続き

今後のケミカル船市況についてエスユー・ナビゲーションの苗村隆社長は「足元では軟化していますが、当面はコロナ禍のような低迷とはならないでしょう。2026年以降の新造船の供給量によって…続き

戸田建設ら６社はこのほど、ＳＥＰ船の中古買船・改造を決めた。戸田建設の浅野均専務執行役員は記者会見で「ＳＥＰ船の前段階として、石油掘削リグに着目していました。リグの需要が今後減って…続き

日本海事協会が主催したセミナーで欧州の排出権取引制度（ＥＵ−ＥＴＳ）や排出権（ＥＵＡ）について説明したＥＥＸ（欧州エネルギー取引所）グループの髙井裕之日本代表。「私が日本でＥＵ−Ｅ…続き

「当社では1991年に作った経営理念で『地球の自然環境との調和』を掲げています」と会見で話す大島造船所の山口眞副社長。脱炭素化に向けたＬＮＧやアンモニア、メタノールなどの新燃料対応…続き

テクノオーシャン会場で以前、実行委員長を務めた大阪公立大学の大塚耕司副学長とばったり。近況を尋ねると、「いまは船舶海洋を担当していないんです」。渡された名刺には「現代システム科学研…続き

「現在小学生の私の娘は客船クルーズマニアでして、横浜港に入ってくるクルーズの名前や船籍をノートに書き留め、さらにはクルーズ船のパーティにどのような服を着ていくかまで考えているほどで…続き

コロナ禍を経て４年ぶりに東京でパーティーを開催した香港のカラベル・グループ。船舶管理業のフリート・マネージメントを擁し、日本船主向けの管理船も多い。カラベルのハリー・バンガ会長ＣＥ…続き

10月１日付で発足した商船三井グループのフェリー事業統合会社商船三井さんふらわあの社長に就任した牛奥博俊氏。フェリーのデータ通信環境について「私は８月に北欧のフェリー３社の４航路に…続き

「今年は１月からＣＩＩ（燃費格付制度）が適用され、６月にＩＭＯ（国際海事機関）で極めて野心的な目標が示されました。2023年は海事産業にとって重要な年といえます」とＮＡＰＡのミッコ…続き

「往復航のバランスも考えながらになりますが、バイオマスの取り扱いは着実に伸ばしていきたいです」と話すＮＹＫバルク・プロジェクト（ＮＢＰ）の森本政博執行役員。日本向けのバイオマス輸送…続き

日本舶用エレクトロニクスは、火災探知装置などの情報を視覚的に表示するグラフィカルセーフティシステム「NHE CONNECT」を展開する。越谷和久社長は「スマートフォンやタブレット端…続き

海洋開発分野で技術イノベーションと人材育成を両輪として取り組んでいる日本財団。笹川陽平会長は「イノベーションを起こすためには、若い人材の持つ新しい考えを取り入れ、スピード感を持って…続き

横浜川崎国際港湾会社（ＹＫＩＰ）は今夏、国土交通省港湾局や横浜市港湾局とともに欧州の主要港湾や主要コンテナ船社を訪問した。人見伸也社長は、「日本郵船時代には船社の目線で海側から港湾…続き

本紙連載「次代への戦訓」にご登場いただいた名門大洋フェリーの阿部哲夫前会長。「業界の仲間からは『まだ辞めなくてもいいのでは』と言われましたが、80歳を迎えて引退を決めました」と語る…続き

川崎市の福田紀彦市長は川崎重工業との連携協定締結に関する記者会見で、「川崎市はまさに製造業の町で、従業員１人あたりの製造品出荷額は政令市で最多となっています。製造品出荷額のうち74…続き