タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2025年10月3日
― 今年これまでのケミカル船市況の振り返りを伺いたい。 「年初はそれほど悪くなかった。しかし、ウクライナ・ロシア情勢は依然不安定であり、その後も中東情勢が悪化する中で4月には…続き
2025年10月3日
ノルウェーの自動車船運航大手ホーグオートライナーズのミルヤム・ペータース・チーフカスタマーサステナビリティオフィサー(CCSO)が東京都内で本紙のインタビューに応じ、2027年の…続き
2025年10月3日
ロンドン市場のケープサイズ・バルカー主要5航路平均用船料の1日付は、前日比3437ドル安い2万3968ドルだった。9月のケープ市況はブラジル出しの鉄鉱石やギニア出しボーキサイトの…続き
2025年10月3日
日本郵船とストルトニールセンのケミカル船事業の合弁会社NYKストルト・タンカーズが、中国の南通象嶼海洋装備にステンレスタンクを搭載する3万8000重量トン型ケミカル船2隻を追加発…続き
2025年10月3日
複数の海外紙によると9月30日、アデン湾を航行していた1万1800重量トン型一般貨物船“MINERVAGRACHT”(オランダ船籍、2011年建造)がフーシ派によるミサイル攻撃を…続き
2025年10月2日
バルカー、タンカー、コンテナ船などを手掛ける世界有数の大手海運グループ、CMB.TECH(本社:ベルギー・アントワープ)の創業130周年に当たり、同社のアレクサンダー・サベリスC…続き
2025年10月2日
NSユナイテッド海運のシンガポール子会社NSユナイテッド・バルク(NS United Bulk Pte. Ltd.、以下NSUバルク)は、インド市場を視野に入れた活動を強めている…続き
2025年10月2日
米NASDAQに上場するギリシャ系ケープサイズ・バルカー船社シーナジー・マリタイム・ホールディングスと同子会社ユナイテッド・マリタイム・コーポレーションは9月30日、ケープサイズ…続き
2025年10月2日
JERAは1日、石狩湾新港洋上風力発電事業への北海道電力と東北電力の参画を発表した。2社の事業参画に伴い、JERA子会社のJERA Nexが保有する同事業の事業権益の一部を、北海…続き
2025年10月1日
― この1年間の中小型バルカー市況を振り返って、どう見ているか。 「昨年の前半は好調だったが、後半に減速感が非常に強くなった。今年に入っても旧正月明けの回復が期待よりも弱いも…続き
2025年10月1日
日本郵船は9月26日、「ドライバルク安全実務者会議」を9月10~11日に今治市内で開催したと発表した。会議は同社が運航するドライバルク船隊の安全運航を目的に2010年から開催して…続き
2025年10月1日
日本郵船グループのNYKバルク・プロジェクト(NBP)は9月28日、神原汽船から定期用船する6万5700重量トン型バルカー“GREEN FUTURE”に、低炭素メタノール燃料を補…続き
2025年10月1日
三井海洋開発(MODEC)は9月30日、エクソンモービル・ガイアナ社からハンマーヘッド・プロジェクト向けの浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備(FPSO)のEPCI(設計・資材調…続き
2025年10月1日
東洋建設はこのほど、海底ケーブル埋設機施工技術の実証実験を実海域で行ったと発表した。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「風力発電等技術研究開発/洋上風力発電低コスト…続き
2025年10月1日
飯野海運では9月30日、「統合報告書2025」(日本語・PDF版)を発行した。 報告書では、同社グループの中期経営計画や長期目標「IINO VISION for 2030」の…続き
2025年10月1日
自動車船・RORO船運航大手ワレニウス・ウィルヘルムセン・オーシャンとユーコー・カーキャリアーズの土谷真太郎日本支店長が9月30日付で退任し、後任の日本支店長兼営業担当バイスプレ…続き
2025年9月30日
― LNG船市場で今年気になる動きは。 「LNG船の建造工程が予定通り進んでいるのに対して、北米のLNGプロジェクトは建設コストの上昇や許認可の遅れなどで立ち上がりが遅延して…続き
2025年9月30日
日本郵船は29日、洋上風力発電向けCTV(作業員輸送船)1隻を、JERA Nex bp Japan、電源開発、東北電力、伊藤忠商事の4社が出資する「男鹿・潟上・秋田 Offsho…続き
2025年9月30日
LNG船社クール・カンパニー(CoolCo社)と海運大手イースタン・パシフィック・シッピング(EPS)グループのEPSベンチャーズは29日、CoolCo社と、EPSベンチャーズが…続き
2025年9月29日
― 自動車船の船腹需給の推移は。 「米国関税の荷動きへの影響が今年の最大の関心事だ。自動車船の船腹需給は2023~24年に非常に逼迫したが、新造船の竣工量が今年ピークに達する…続き