タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2025年6月12日
アラブ首長国連邦(UAE)アブダビを拠点とする海運会社アル・シール・マリンはこのほど、コモディティトレーダーのBGNグループ傘下のBインターナショナル・シッピング&ロジスティクス…続き
2025年6月12日
LNG船社フレックスLNGはこのほど、17万3400立方メートル型LNG船“FLEX COURAGEOUS”(2019年建造)について、1億7500万ドルの購入選択権付き日本型オ…続き
2025年6月11日
くみあい船舶グループのシンガポール法人クミアイ・ナビゲーションが川崎重工業で建造しているLPG二元燃料機関を搭載した8万6700立方メートル型の大型LPG船(VLGC)“CRYS…続き
2025年6月11日
米国通商代表部(USTR)は6日、4月17日に発表した中国関係船などに対する対抗措置の修正を発表した。USTRが前回発表した措置案では、米国建造船以外の全ての自動車船に課す入港料…続き
2025年6月9日
日本郵船の英国現地法人NYK Energy Transport (Atlantic) Ltd.は、主力事業のLNG船に加えて、グリーンビジネスや次世代燃料ビジネスも拡大していく考…続き
2025年6月9日
自動車船・RORO船運航大手のワレニウス・ウィルヘルムセン(WW)は2日、長年の顧客である自動車OEM1社とのロジスティクス契約を更新したと発表した。契約期間は3年で、総収入約1…続き
2025年6月9日
ギリシャ船主ダイアナ・シッピングの子会社オーシャンパルは2日、2004年建造の7万3630重量トン型パナマックス・バルカー“PROTEFS”を第三者に700万ドルで売却する契約を…続き
2025年6月9日
三井海洋開発(MODEC)は、カーボン・クリーン・ソリューション社(本社=英国)と、二酸化炭素(CO2)回収(カーボンキャプチャー)技術「CycloneCC」の浮体式海洋石油・ガ…続き
2025年6月9日
欧州近海自動車船社のユナイテッド・ヨーロピアン・カーキャリアーズ(UECC)は4日、現在運航中のLNG燃料の7000台積み型“BLUE ASPIRE”の姉妹船“BLUE HERI…続き
2025年6月9日
出光興産は6日、外航の原油船の配船計画立案に数理最適化の手法を組み入れたシステムを導入したと発表した。このシステムの導入により、原油輸送コストを最小化した配船計画を短時間で立案す…続き
2025年6月6日
ロンドン市場のケープサイズ・バルカー主要5航路平均用船料の4日付は前日比1226ドル高い2万576ドルとなった。2カ月ぶりに2万ドル台を回復した。資源メジャーの会計年度末に向けた…続き
2025年6月6日
ピューラス・マリンは3日、韓国のHD現代重工業に18万立方メートル型LNG船1隻を発注したと発表した。2027年第4四半期に竣工予定で、エネルギー企業との長期貸船契約に投入する。…続き
2025年6月6日
ノルウェー船社ソルバングは、米資産運用会社ブラックロック傘下の投資ファンドと共同で、新たな液化ガス船事業会社「ソルバング・ガス・キャリアーズ」を設立することで合意した。2日発表し…続き
2025年6月6日
ホーグオートライナーズは4日、自動車船最大8隻をノルウェー国内でリサイクルする契約を同国のノルディック・サークル社と締結したことを明らかにした。契約額は13億ノルウェー・クローネ…続き
2025年6月6日
浮体式洋上風力発電技術研究組合(FLOWRA)とノルウェー船級協会(DNV)は3日、浮体式洋上風力発電分野の技術開発協力に関する覚書を締結したと発表した。また、FLOWRAは同日…続き
2025年6月5日
日本郵船のシンガポール現地法人NYKバルクシップアジア(NBAsia)は、LNG船を中心にエネルギー船事業の自営化を進める。LNG船はこれまでの運航受託から役割を広げ、東南アジア…続き
2025年6月5日
韓国船社HMMはこのほど、ブラジル資源大手ヴァーレと長期輸送契約を締結したと発表した。契約額は約6162億ウォン(約4億6200万ドル)。ブラジルから中国向けの鉄鉱石輸送が対象と…続き
2025年6月5日
商船三井は4日、韓国のサムスン重工業と共同で、固体酸化物型燃料電池(SOFC)を搭載したLNG船の設計に対してロイド船級協会から基本承認(AiP)を取得したと発表した。2027年…続き
2025年6月5日
デンマークの不定期船大手ノルデンは3日、MR型プロダクト船2隻を売却したと発表した。2隻は昨年末に買船オプションを行使し、今年4~6月中に取得していた。これにより、今年のノルデン…続き
2025年6月5日
「海洋再生可能エネルギー発電設備の整備にかかる海域の利用の促進に関する法律(再エネ海域利用法)」の一部を改正する法律案が3日、衆議院本会議で賛成多数で可決・成立した。これにより洋…続き