造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2025年6月26日
海外紙によると、中国民営造船所大手の新時代造船は、ギリシャ船主ダイナコムからスエズマックス・タンカー6隻を追加受注したようだ。ダイナコムは新時代造船で多数の新造船を建造した実績が…続き
2025年6月26日
中国船舶集団(CSSC)グループで船舶用の環境関連機器開発を手掛ける上海斉耀環保科技(SMDERI-QET)は24日、都内で「グリーンシッピング」をテーマとしたセミナーを開催した…続き
2025年6月26日
日本船舶技術研究協会(船技協)は、今月9~13日に米国・ボルチモアで開催されたISO/TC8/SC2(国際標準化機構/船舶および海洋技術専門委員会/海洋環境保護分科委員会)の年次…続き
2025年6月26日
コンテナ船の新造船市場では、1万TEU型以上のメガコンテナ船が発注ブームの様相となるとともに、今年は発注が停滞していたフィーダーコンテナ船や小型コンテナ船の発注も増加している。先…続き
2025年6月26日
三井E&Sは23日、水素を燃料とする荷役機械の普及に向けた水素充填システムの開発が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成対象に採択されたと発表した。港湾コンテナタ…続き
2025年6月26日
アクセラロンは23日、船舶向けデジタルソリューション「Tekomar XPERT Marine」のエミッションモジュールと、日本海事協会(NK)の燃料消費量報告制度の支援ツール「…続き
2025年6月26日
デンマークの海事テクノロジー企業ゼロノースは25日、同社のフリートパフォーマンスプラットフォーム「SMARTShip」と、日本海事協会(NK)の燃料消費量報告制度の支援ツール「C…続き
2025年6月26日
日本舶用工業会(日舶工)は日本財団の助成事業として、7月30日にタイ・バンコクで舶用工業セミナーを開催する。同国での開催は約7年ぶり4回目となり、タイ船主協会(TSA)の協力を得…続き
2025年6月25日
日本の主要な沖修理会社に現状や今後の展開などを聞く連載、横浜工作所(本社:神奈川県横浜市)は、二宮一也社長がインタビューに応じた。同社は長年にわたって培ってきた高い技術力を背景に…続き
2025年6月25日
排ガスからの二酸化炭素(CO2)回収技術に対する関心が高まる中で、その経済性や効果を試算する研究結果も登場している。一例として、海運脱炭素化を目指す非営利団体グローバル・センター…続き
2025年6月25日
パネリスト 大洋電機・山田沢生社長 ナカシマプロペラ・中島崇喜社長 眞鍋造機・眞鍋将之社長 三井E&S・高橋岳之社長 <司会> 国土交通省・河野順四国運輸局長 …続き
2025年6月25日
日本舶用工業会(日舶工)の木下和彦新会長(阪神内燃機工業社長)は24日に就任会見を開き、活動方針などを語った。不況を脱したことで「業界としての課題にしっかり取り組む時期」とし、人…続き
2025年6月25日
中国現地紙によると、中国船舶集団(CSSCが)傘下の江南造船は、上海国際港務集団(SIPG)から2万立方メートル型のLNGバンカリング船1隻を受注した。江南造船がLNGバンカリン…続き
2025年6月25日
韓国のHD現代は7日、アフリカ地域の船主から15万7000重量トン型のスエズマックス・タンカー2隻を受注したと証券取引所に告示した。契約総額は1億7780万ドルで、船価は1隻当た…続き
2025年6月25日
中国遠洋海運集団(チャイナ・コスコ・シッピング・グループ)の中遠海運重工(COSCO造船)は20日、中国遠洋海運向けに建造していたメタノール二元燃料の1万6000TEU型コンテナ…続き
2025年6月25日
韓国のHD現代は21日、米国海洋グループのエジソン・シュースト・オフショア(ECO)と商船建造で包括協力の覚書を交わしたと発表した。ECO傘下の修繕ドックのタンパシップで2028…続き
2025年6月25日
日本舶用工業会(日舶工)は13日に大阪公立大学で、16日に横浜国立大学で、「舶用工業説明会」を開催した。 大阪公立大学では、同大学工学部海洋システム工学科の3年生以上約30人…続き
2025年6月24日
船上で排ガスから二酸化炭素(CO2)を回収・貯蔵する船上CCSが本格普及するには乗り越えべき課題がある。 まずは、船舶に限らず、CO2のバリューチェーンが確立される必要がある…続き
2025年6月24日
常石グループの三保造船所(静岡市清水区)が、工場や社員寮など会社全体で使用する電力100%を水力発電由来の二酸化炭素(CO2)フリー電力に切り替えた。利用電力の全量を再生可能エネ…続き
2025年6月24日
自民党による造船業再生のための緊急提言の内容が明らかになった。造船業が経済安全保障の重要産業との観点から、生産能力の抜本的強化や人材確保・育成などを支援する構想で、1兆円基金の創…続き