造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2026年1月21日
旭洋造船はこのほど、テレビコマーシャルをリニューアルした。例年は地元テレビ局を通じて6~8月に放映してきたが、今年は通年を通して放映する予定だ。 新しいCMは「下関から世界へ…続き
2026年1月21日
函館どつくは19日、函館市内を走る路面電車で同社の社名などをあしらったラッピング車両の運行が始まったと発表した。今年創業130周年を迎える記念に、市民や観光客の足として親しまれて…続き
2026年1月21日
三菱化工機は20日、主力製品の1つである分離板型遠心分離機「三菱ディスクセパレータ」を扱いやすいサイズにし、研究開発・パイロットスケール向けにコントロールパネルや操作に必要な機器…続き
2026年1月20日
地球温暖化と、それを食い止めるための船舶の温室効果ガス(GHG)排出規制強化。この2つの動きが、船底汚損の進みやすい状況を生んでいる。温暖化による水温上昇で海洋生物の生育が活発化…続き
2026年1月20日
NMDグループが開発する、船上で二酸化炭素(CO2)を回収・固定化する技術が、環境省の「令和7年度地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業」に採択された。テ…続き
2026年1月20日
日本造船業の新造船受注量は、5年ぶりに目安となる年間1000万総トンを下回った。日本船舶輸出組合(輸組)が19日発表した2025年1~12月の新造船受注に相当する輸出船契約実績は…続き
2026年1月20日
日本船舶輸出組合(輸組)が19 日発表した2025年12月の新造船受注に相当する輸出船契約実績は前年同月比59%増の27隻・145万総トンだった。2カ月連続で前年同月比プラスとな…続き
2026年1月20日
日本船舶輸出組合がまとめた2025年12月末時点の手持ち工事量は622隻・3001万総トン(1367万CGT)で、24年末と比べて17万総トン増加し、1年2カ月ぶりに3000万総…続き
2026年1月20日
中国船舶集団(CSSC)傘下の青島北海造船が、大型船の受注を年初来進めている。従来から主力製品とするケープサイズ・バルカーに加えて、VLCCをはじめとしたタンカーの受注も進めてお…続き
2026年1月20日
自社開発の産業用水中ドローンを軸とした事業を展開する筑波大学発のスタートアップ企業フルデプスは13日、茨城県大洗港で、開発中の船底清掃ロボットによる実機清掃デモンストレーションを…続き
2026年1月20日
川崎重工業は16日、プロゴルファーの古江彩佳選手とスポンサー契約を締結したと発表した。 古江選手は、川崎重工が本社を置く神戸市の出身。川重は古江選手の世界への挑戦を地元企業と…続き
2026年1月20日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は9日、有明事業所で建造していたスエズマックス・タンカー“ADVANTAGE SERENITY”を引き渡した。契約船主はADVANTAGE S…続き
2026年1月20日
新来島サノヤス造船は16日、水島製造所で建造していた8万2000重量トン型バルカー“ETERNITY DIVA(善永)”(1410番船)を引き渡した。エネルギー効率設計指標(EE…続き
2026年1月20日
ヤンマーホールディングスのグループ会社であるヤンマーブルーテックは、28日~30日に東京ビッグサイトで開催される「Offshore Tech Japan2026 第7回海洋産業技…続き
2026年1月20日
バルチラは13日、オランダの船舶運航会社ハートマン・シートレード向けに建造される3800重量トン型重量物運搬船に、エンジンと推進機器を供給すると発表した。 同船には中速エンジ…続き
2026年1月19日
船底を滑らかにして摩擦抵抗を低減する技術として改めて注目を集めているのが、「泡」だ。船の底に空気を送り込み気泡で船体を覆うことで、船体と海水の間の抵抗を減らす「空気潤滑(AL)技…続き
2026年1月19日
韓国のHD現代は16日、欧州船主から大型LPG・アンモニア運搬船1隻を受注したと証券取引所に告示した。発注者は明らかにしていないが、海外紙によると、トルコ最大のLPG事業者アイガ…続き
2026年1月19日
韓国のハンファオーシャンは15日、中東地域の船主からVLCC3隻を受注したと証券取引所に告示した。同社として今年に入ってから初の新造成約となる。 3隻は2029年4月までに順…続き
2026年1月19日
中国民営造船大手、揚子江船業グループが船舶保有業を拡大している。揚子江船業グループの船舶保有会社、揚子江海事開発は14日、新造船6隻プラス・オプション10隻を中国造船所3社に発注…続き
2026年1月19日
浅川造船は15日、クレーン増強など約28億円の大型設備投資を行うと発表した。ゼロエミッション船など次世代船の建造能力を強化し、2038年までに建造率100%を目指す。 環境省…続き